児童手当使途の調査報告書が間違っているようなので、厚生労働省に電話しました - おたまの日記
ひとつ前のブログで、児童手当についての話題をとりあげました。 www.shiratamaotama.com 簡単にまとめると下記のようになります。 日経新聞による報道 ・児童手当を「大人の小遣いに充てる」「使わずに残っている」人は年収600万～1000万円未満で39%、1000万円以上では49% ・これをふまえ、財務省は高所得者への児童手当廃止を含めた見直しを要請する 私が調べたこと ・児童手当の使途についての国の調査は、H24厚労省「児童手当の使途等に係る調査報告書」しかなさそう ・この調査報告書では、世帯年収1,000万円以上で児童手当を「大人のおこづかい」にしている割合は0.9％しかない。「使わずに残っている」17.1％と足しても18％であり、日経新聞の報道とは数字がかけ離れている 前回のブログを書いた後で、さらに発見したこと そして2019年10月9日の財政制度等審議会資料（財務省
ニコラス・ケイジの映画が増えるとプールで溺死する人も増えるのか？
「首つり自殺数」と「アメリカの科学・宇宙・テクノロジーに関する支出」や、「水泳プールでの溺死数」と「ニコラス・ケイジの映画出演数」、「アメリカ人1人あたりのチーズ消費量」と「ベッドシーツに絡まって死亡する数」など、一見まったく関係のない2つのことがらの中にも相関性が見つかることがあります。しかし、だからといって2つの事柄の間にもちろん因果関係はナシ。これらの相関性がこれまでどのように間違った科学的結論を導いてきたのか、YouTubeでわかりやすいムービーが公開されています。 This ≠ That - YouTube 1年間にプールで溺死する人の数と、ニコラス・ケイジの映画がリリースされる数には、66.6％の相関性が認められています。 また、アメリカ・メーン州の離婚率と、1人あたりのマーガリン消費率の間にも99.26％の相関性があります。 さらに、科学や宇宙技術に対して費やされるお金と自殺
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