井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 私が社長を退任するまで、トリンプ・インターナショナル・ジャパンは、19年連続して増収増益を達成しました。この間に、売上高は5倍の規模になりました。バブル崩壊があり、厳しいデフレ不況があったにもかかわらず、です。なぜ、これほど長期にわたって会社を成長させられたのか。その最大の要因は「会議」にあったと私は考えています。 経営者としては、売り上げを伸ばし、利益を伸ばすことは義務だと思っています。しかし、「売り上げを伸ばせ」「利益を伸ばせ」と部下に言い続けたところで、伸びるわけではありません。それで伸びるならみんなに言ってさえいればいいことになります。 バブル崩壊もデフレも「会議」で乗り越えた 大事なことは、「やるべきことをきちんとやる」ということで
(前回から読む) 成果主義に懐疑的だった古井部長も、新田課長の説明によって、成果主義に関して誤解や先入観を持っていたことに気付いた。誤解が解けるにつれて、本来の成果主義とはどんなもので、それを実現するにはどうすればいいのか、という切実な疑問で頭がいっぱいになってきていた。 本来の成果主義は「貢献度主義」と言うべき 古井 新田君の説明のおかげで、自分が成果主義に対して誤った認識を持っていたことがだいぶわかってきた。私が成果主義だと思っていたものは成果主義もどきでしかなかったんだな。 そう考えると、我が社でも早く本来の成果主義というものを実現する必要があると思えてきた。でも本来の成果主義というのはどう考えて、どうやって実現したらいいんだろうか。 新田 まずは、「成果」の定義をちゃんとすることですね。本来、「組織に対する多様な貢献度」とすべきものです。成果主義というより、むしろ〈貢献度主義〉と呼
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