「山写」という山岳カメラマンの登山歴が嘘っぱちだったと話題になっていた（のを今ごろになって知った）。山写氏のブログは以前に何度か見たことがあって、風景写真の現像技術も含めてたいしたもんだなぁと単純に感心していたんだけど、まさか写真界のショーンKだったとは驚きだ。 「詐欺師は人を引きつける魅力的な物語を持っていて、素人がそれを見抜くのは不可能」といつも言っているけど、山写氏はその典型例だ。インドの詐欺師連中もそうだし、栗城さんや小保方さんとも共通しているのは、その物語が面白くてつい引き込まれてしまうということ。人柄で判断してはいけない。 旅で経験したことを「盛りたい」という誘惑は誰にでもあって、一人旅なら誰も見ていないから「ま、これぐらいならいいか」と嘘や作り話を始めてしまうと、後戻りできなくなる。8000m峰登山のように厳密な記録が求められる冒険ではなくても、やっぱり旅人も写真家も嘘をつい

先日、山岳写真の分野で経歴詐称事件が発覚しました。詐称していたのは、「山写」と名乗って山岳写真家として活動していた人物。顔と本名を公表していないので何者なのかがよくわからないのですが、ツイッターで１万人以上のフォロワーを抱え、各種企業とコラボして山岳写真のセミナーなども開催し、ある種のインフルエンサー的な存在となっていました。 登山と写真で仕事をしている人。rel="nofollow" 一般にはほとんど知られていないと思われるのですが、登山と写真両方に関心のある人たちにはそれなりに影響力と存在感を持っていたと思います。とくにここ一年ほどは、ファイントラックの山岳写真用ジャケットの開発に協力したり、ペンタックスとコラボしたセミナーが開催されたり、YAMAPで連載が始まったりなど、活動が本格化していました。 本人が自称している経歴は以下のようなもの： ・20代は海外で山岳写真の修行をつむ ・現

新型コロナウイルスの感染拡大で国民民主党は、国民１人当たり10万円を給付することや、今後１年程度、消費税率を５％に引き下げることなどを盛り込んだ緊急の経済対策をまとめました。 それによりますと、総額30兆円の財政出動を行い、生活を保障するための給付措置、事業継続のための減収補償、家計への減税に、それぞれ10兆円を充てるとしています。 具体的には、国民１人当たり10万円を一律に給付するほか、今後１年程度、消費税率を５％に引き下げるなどして、消費を喚起するとしています。 国民民主党は、国会で会派を組む立憲民主党などに賛同を求め、近く、政府に申し入れる方針です。 玉木代表は記者会見で「アメリカでも大規模な経済対策を検討していることが発表されたが、世界同時不況を防ぐためには日米が連携して徹底的に消費を刺激することが重要だ」と述べました。

ゲームやインターネットの依存症対策として、子どものゲームの利用時間の上限の目安を平日は60分にするなどとした条例案が18日に香川県議会で可決され、４月から施行されることになりました。香川県によりますと、ゲームやインターネットの依存症対策に特化した条例は都道府県では全国で初めてだということです。 本会議では、条例案に賛成と反対のそれぞれの会派から合わせて３人の議員が討論を行いました。 条例案に賛成する自民党県政会の佐伯明浩議員は「条例をきっかけに、社会全体でゲームなどの依存症対策に取り組むことで、次代を担う子どもたちの健やかな成長につながる」と述べました。 条例案に反対する自民党議員会の香川芳文議員は「条例案について県民から意見を募ったパブリックコメントの結果は、現時点では概要しか示されていない。詳細な結果をもとに引き続き議論するべきで、採決を急ぐべきではない」と述べました。 同じく条例案に

中国政府は、新型コロナウイルスによる患者を対象に行った臨床研究の結果を公表し、日本の製薬会社が開発したインフルエンザ治療薬「アビガン」に治療効果が認められ、明らかな副作用もみられなかったとして、医療現場で治療薬の１つとして使用を勧めていく方針を明らかにしました。 こうした中、北京で17日開かれた記者会見で、科学技術省生物センターの張新民主任は、国内の２つの医療機関が行った臨床研究の結果、日本の製薬会社が開発したインフルエンザ治療薬「アビガン」、一般名「ファビピラビル」に、新型コロナウイルスによる肺炎などへの治療効果が認められ、明らかな副作用もみられなかったと述べました。 臨床研究は、湖北省武漢と広東省深※センの医療機関が、それぞれ240人と80人の患者を対象に行い、このうち深※センでは「アビガン」を投与しなかった場合は、ウイルス検査の結果が陽性から陰性になる日数の中央値が11日だったのに対

ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会が、東京オリンピックの予定どおりの開催に向けて準備を進めていく考えを確認したことについて、東京都の小池知事は「ＩＯＣがいつもそうやってお決めになっている」と述べ、都としては関係組織と連携して準備を進める考えを強調しました。 これについて小池知事は18日、記者団に対し「いきなり札幌にマラソンを引っ越したのもＩＯＣであり、決定ということで言えば、ＩＯＣがいつもそうやってお決めになっている」と述べました。 そのうえで「都としては何度も申し上げているように中止はありえないし、無観客もありえないという考えだ」と述べ、関係組織と連携して大会に向けて準備を進める考えを強調しました。 また、小池知事は、19日にギリシャで予定されているオリンピックの聖火を開催都市の東京に引き継ぐ引継式の規模が大幅に縮小されることについて「寂しいというか、残念な状況ではあるが、まずは聖火を日本に

愛知県蒲郡市で新型コロナウイルスに感染した５０代男性が「ウイルスをばらまく」と知人に言い残してフィリピンパブなどを訪れた問題で、この男性が１８日午後１時ごろ、県内の入院先の病院で死亡した。男性は新型コロナウイルス感染前から重い持病があったという。関係者への取材で分かった。 男性は４日に陽性が判明した後、県の自宅待機の指導に従わず、１人で同市内の居酒屋とフィリピンパブに立ち寄った。両店は店内を消毒した上で同日から営業を停止。パブ経営者の男性は１３日、営業を妨害されたとして県警蒲郡署に被害届を提出、県警は業務妨害の疑いがあるとみて捜査する方針を発表していた。 パブでは３０代の女性従業員が新型コロナウイルスに感染していたことも１２日に判明。この男性に接客はしていなかったが、店に居合わせていたことが分かっている。男性の両親も先に新型コロナウイルスに感染していることが確認されていた。 （中日新聞）

2020年東京五輪の準備状況を監督する国際オリンピック委員会（IOC）調整委員会のジョン・コーツ委員長（オーストラリア）は16日、新型コロナウイルスの感染拡大に関連し、五輪の開催可否の判断に期限を設けない考えを明らかにした。地元オーストラリアのシドニー・モーニング・ヘラルド紙（電子版）が伝えた。国際スポーツ界で大会の中止や延期が相次ぐ中、IOC最古

（四半世紀前の思い出。間違い、勘違いがいくつかあります。修正しようと努力しましたが、次第につじつま合わせに必死になり、書き上げた時の情熱を自ら消してしまいかねないと気づきました。なので10年以上も迷って、やっとついに書き上げることができたままの文を残しておきます。） 大学生時代、塾講師のバイトをしていた。理由は金。岩手県で「現役東北大学生が勉強を教えます」とぶん回せば仕事がたくさん来た。家庭教師もしていたが、すぐに塾一本に絞った。希少性を高めるため、不便なところを狙った。動機は金。岩手の実家から高速バスで1時間半揺られ、山奥の町の中にあるたったひとつの塾に週3回通った。当時の岩手はのんきなもので、高校進学の選択肢もそんなに多くはなかった。進学校に行くか、そうではない高校に行くか、それぐらい。それでも我が子のよりよい将来を願って、子供を塾に通わせる親が増えてきていた。 両親の願いを背負って送

（ＣＮＮ） 今からおよそ２万５０００年前の氷河期に、マンモス６０頭あまりの骨格を集めて作られた円形の構造物が、ロシアで発掘された。どのような目的で作られたのかは誰にも分っていない。 ロシアではこれまでにも同じような「マンモスハウス」が見つかっているが、今回見つかった構造物は年代が最も古く、大きさも全長およそ１２メートルと最大だった。 現場はモスクワの南約５００キロの地点。同地では１９６０～７０年代にかけて同じような建造物が発見され、「コステンキ１１」と命名されて、考古学博物館も開設されている。 研究チームは今回の構造物を２０１４年に発見し、１５年から３年がかりで発掘作業を実施。発見内容をこのほど学会誌に発表した。

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて東京オリンピックへの影響が広がるなかＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は臨時の理事会を開き「大会まで４か月あり、今は抜本的な決定をすべき時ではない」として予定どおりの開催に向け準備を進めていく考えを確認し各国際競技団体のトップとの会議でもこの方針が了承されました。 ＩＯＣは17日に電話会議の形式で臨時の理事会を開き「大会まで４か月あり、今は抜本的な決定をすべき時ではない」として、予定どおりの開催に向け準備を進めていく考えを確認しました。 そのうえでＩＯＣの優先すべき原則として関係者全員の健康を守りウイルスの封じ込めをサポートすること、アスリートとオリンピック競技の利益を保護することの２点を確認しました。 また、日本時間の16日夜に行われたＧ７＝主要７か国の首脳による緊急のテレビ会議で安倍総理大臣が「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして、完全な