産総研：海底広域研究船「かいめい」を用いた国際深海科学掘削計画（IODP）第386次研究航海の実施について
発表・掲載日：2021/04/12 海底広域研究船「かいめい」を用いた国際深海科学掘削計画（IODP）第386次研究航海の実施について －日本海溝で起きた過去の地震の痕跡を探る－ 国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）（理事長 松永 是）は、国際深海科学掘削計画（IODP: International Ocean Discovery Program ※1）の一環として、欧州海洋研究掘削コンソーシアム（ECORD：European Consortium for Ocean Research Drilling ※2）が主導するIODP第386次研究航海「日本海溝地震履歴研究（Japan Trench Paleoseismology）」に、海底広域研究船「かいめい」（図1）を提供し、ECORDと共同で研究航海を実施します。「かいめい」がIODPの国際的な枠組みのもとで運用されるのはこ
産総研：「産総研の情報システムに対する不正なアクセスに関する報告」について
本年2月13日にお知らせしました弊所に対する外部からの不正アクセスについて、その調査結果がまとまりましたので、ご報告いたします。 今回の情報インシデント発生後、緊急のセキュリティ強化対策を施した上で、研究・業務活動に影響が生じないようシステムの早期復旧に努めるとともに、被害調査・原因分析を行ってまいりましたが、広い範囲にわたって不正なアクセスを受けており、復旧・調査等に時間を要したため、このたびの公表となりました。 今回の件で、関係者の皆さまに多大なご迷惑とご心配をおかけすることになり、深くお詫び申し上げるとともに、今後、同様の事案が起こらぬよう情報の厳格な管理およびセキュリティの強化を徹底することで再発防止に努めてまいります。 なお、今回の事案により多大なご迷惑をおかけしたこと等を踏まえ、関係職員の厳正な処分を進めるとともに、副理事長（CISO）、担当理事が10％、１か月分の給与自主返納
産総研・サイエンス・タウン 世の中の基準を創って守るために 「世界でいちばん正確な1秒！」
あなたが携帯電話をかけているとき、携帯電話器と基地局の間には、電波が交わされています。その電波の周波数は、800MHｚ～1.5GHｚくらい。これは、電波が１秒間に進む間に、8億回～15億回も振動するという意味です。 もし1秒間という時間の長さがあいまいだったり、狂っていたりしたら、周波数も狂ってしまい、あなたの携帯電話はまったく（カメラ機能は別でしょうが）役に立たなくなります。友達にかけたのに見ず知らずの人が出たり、どこにもつながらなくなったりしてしまうでしょう。 ではそもそも、1秒間とはなんでしょうか？ 1956年までは、地球の自転周期から定義されていました。「地球は24時間で1回転するから、その86,400分の1が1秒」というわけです。1967年までは、地球の公転周期が基準でした。「地球が太陽の周りを一周する時間の31,556,925分の1が1秒」でした。 しかしどちらも、一定ではあり
産総研：平成29年度科学技術分野の文部科学大臣表彰を受賞
平成29年度科学技術分野の文部科学大臣表彰（科学技術賞・若手科学者賞）の表彰式が4月19日に文部科学省にて、平成29年度科学技術分野の文部科学大臣表彰（創意工夫功労者賞）の伝達式が4月20日に産総研つくばセンターにて、行われました。 この表彰は、科学技術に関する研究開発、理解増進等において顕著な成果を収めた者について、その功績を讃えることにより、科学技術に携わる者の意欲の向上を図り、もって我が国の科学技術水準の向上に寄与することを目的として行われています。 科学技術賞 理解増進部門 「イノベーションを共創する市民参画型研究の普及啓発」 東日本大震災および原発事故による科学技術への不信感増大を承け、科学者からの自主的な活動として科学の価値をわかりやすくアピールするとともに、一般市民も科学技術の研究・開発に参画できるイノベーションの場を構築するという必要性に基づいた「ニコニコ学会β」というプロ
産総研：「住友電工‐産総研 サイバーセキュリティ連携研究室」を設立 －IoT製品のセキュリティ強化のため、企業名を冠した研究室を関西で初めて創設－
2016/06/02 「住友電工‐産総研 サイバーセキュリティ連携研究室」を設立 －IoT製品のセキュリティ強化のため、企業名を冠した研究室を関西で初めて創設－ 住友電気工業株式会社（社長：松本 正義、以下 住友電工）と国立研究開発法人 産業技術総合研究所（理事長：中鉢 良治、以下 産総研）は、6月1日に、産総研情報技術研究部門内に「住友電工‐産総研 サイバーセキュリティ連携研究室」を設立しました。同研究部門の研究拠点の一つである関西センターを拠点とし、産総研としては、関西地区で初めての企業の名称を冠した連携研究室となります。 本連携研究室は、加速的・集中的研究開発を実現するために今年4月に制定された産総研連携研究室制度を活用したもので、産総研のもつ優れたセキュリティ技術を住友電工の主力製品であるインフラ・産業システム・交通関連機器に実装し、セキュリティ強化の研究開発を進めることにより、こ
産総研：多結晶ゲルマニウムトランジスタの性能を大幅に向上
多結晶ゲルマニウムN型トランジスタの電流駆動力を従来比で約1桁改善 新たな多結晶膜形成技術と無接合型トランジスタ構造の導入によって実現 最先端研究開発支援プログラム(FIRST)のプロジェクト「グリーン・ナノエレクトロニクスのコア技術開発」の助成による成果 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）ナノエレクトロニクス研究部門【研究部門長 安田 哲二】新材料・機能インテグレーショングループ 森 貴洋 研究員らは、大規模集積回路（LSI）の3次元（3D）積層技術の実現に向けて、新たな多結晶膜形成技術を開発し、N型多結晶ゲルマニウム（Ge）トランジスタの性能を大幅に改善した。 多結晶Geは、広く用いられている多結晶シリコン（Si）に比べ、より低温（500 ℃以下）で形成できる。そのため、熱的ダメージを与えずに集積回路上にCMOS回路を直接積層でき、3D-LS
産総研：生活支援ロボットの国際安全規格ISO 13482が発行されました
この度、生活支援ロボットの国際安全規格ISO 13482が発行されました。この規格は、（独）産業技術総合研究所（以下、産総研という）が参加した経済産業省と（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構の「生活支援ロボット実用化プロジェクト」で得られた生活支援ロボットの安全性に関する成果を国際標準化機構（ISO）に提案し、採用されたものです。 わが国では、高齢化の進行により、高齢者の介護などの生活支援分野でのロボット技術の活用に強い期待が寄せられています。一方、生活支援ロボットは人との接触度が高くなるため、より一層の安全確保が必要ですが、対人安全の技術や基準・ルールが未整備のため、販売や導入に向けた懸念があります。 経済産業省と（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構は、平成21年度から、「生活支援ロボット実用化プロジェクト」を実施し、本プロジェクトを受託した産総研など8機関は生活支援ロボットの
産総研：磁気抵抗膜を用いたマイクロ波発振器を高性能化
発表・掲載日：2014/01/08 磁気抵抗膜を用いたマイクロ波発振器を高性能化 －スピントルク発振器の発振周波数安定性が大幅に向上－ ポイント 磁気トンネル接合膜を用いたナノコンタクト型スピントルク発振素子を開発 発振出力の高出力化と安定化を実現し、従来の10倍近い安定性を達成 LSI中に組み込むことが可能なナノスケール発振器など、幅広い分野での応用に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）ナノスピントロニクス研究センター 湯浅 新治 研究センター長、金属スピントロニクス研究チーム 久保田 均 研究チーム長、キヤノンアネルバ株式会社【代表取締役社長 酒井 純朗】（以下「キヤノンアネルバ」という）前原 大樹 研究員、国立大学法人 大阪大学（以下「大阪大学」という）基礎工学研究科 鈴木 義茂 教授は共同で、高出力と高い振動安定性（高Q値）をあわせも
産総研：精子無力症の原因となる糖転移酵素様遺伝子を発見
糖鎖修飾に働く酵素遺伝子に似た、ヒトの精巣のみに発現する遺伝子を発見 マウスやヒトでのこの遺伝子の変異が精子運動能の欠損による雄性不妊の原因となる 男性不妊症の適切な治療を可能にする男性不妊症原因遺伝子の同定手法の開発 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）糖鎖医工学研究センター 成松 久 研究センター長、マーカー探索技術開発チーム 髙﨑 延佳 招聘研究員は、学校法人 東京歯科大学市川総合病院、独立行政法人 理化学研究所、国立大学法人 千葉大学と共に、ヒトの精巣で特異的に発現するヒトGALNTL5遺伝子が正常な精子を形成するために必要不可欠な遺伝子の一つであることを発見した。この遺伝子は、pp-GalNAc-T糖転移酵素遺伝子と酷似していることから、糖転移酵素様遺伝子と呼ばれる全く新しいタイプの遺伝子である。 今回、Galntl5遺伝子を改変したマウ
産総研：インジウムを含まないCuGaSe2薄膜太陽電池の動作原理を解明
発表・掲載日：2014/01/20 インジウムを含まないCuGaSe2薄膜太陽電池の動作原理を解明 －CIGS太陽電池のさらなる高効率化に期待－ ポイント CIGS太陽電池の一種、CuGaSe2太陽電池のヘテロp-n接合の形成メカニズムを解明 CuGaSe2の銅欠乏異相層がn型半導体層として働くことを初めて観察 CIGS太陽電池の新しいデバイス構造の提案とさらなる研究開発の加速に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）太陽光発電工学研究センター【研究センター長 仁木 栄】先端産業プロセス・高効率化チーム 柴田 肇 研究チーム長、石塚 尚吾 主任研究員は、CIGS太陽電池の一種で、インジウムを含まない広禁制帯幅のCuGaSe2薄膜太陽電池の動作原理であるヘテロp-n接合の形成メカニズムを解明した。これまで、CuGaSe2のn型化は困難とされていたが
産総研：「高所調査用ロボット」東京電力 福島第一原子力発電所で稼働を開始
Hondaと独立行政法人産業技術総合研究所（以下、産総研）は、東京電力 福島第一原子力発電所向けに、遠隔操作で原子炉建屋内１階高所の狭い箇所などの構造把握と現場調査を行う「高所調査用ロボット」を共同で開発しました。同ロボットは、２０１３年６月１８日より建屋内での稼働開始を予定しています。 東京電力株式会社から提供された現場についての情報をもとに、ニーズに適合するロボットの開発を進めてきました。上部に設置した調査用アームロボット部分をHondaが、クローラー式高所作業台車を産総研が担当しました。 調査用アームロボットは、ヒューマノイドロボット「ＡＳＩＭＯ」の開発で培った、下記の技術を応用しています。 三次元のポイントクラウド（点群座標）により、調査対象の周囲の構造物を立体的に表示する技術 多関節を同時に制御するシステム アームが周囲の構造物に接触した際にその衝撃を吸収する制御技術 これらの技
産総研：ヒトiPS細胞を生きたまま可視化できるプローブを開発
レクチンプローブrBC2LCNを用いて、ヒトiPS細胞を生きたまま可視化し、効率よく検出 rBC2LCNがHタイプ3とよばれるO型糖鎖に結合することを発見 移植用細胞から腫瘍を引き起こす残存ヒトiPS細胞を除去する、安全な再生医療技術への応用にも期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）幹細胞工学研究センター【研究センター長 浅島 誠】器官発生研究チーム 伊藤 弓弦 研究チーム長、小沼 泰子 主任研究員、糖鎖レクチン工学研究チーム 平林 淳 研究チーム長、舘野 浩章 主任研究員は、和光純薬工業株式会社【代表取締役社長 小畠 伸三】試薬事業部 試薬開発本部 ライフサイエンス研究所（以下「和光純薬工業」という）と共同で、培養液に添加するだけでヒトiPS細胞（以下「iPS細胞」という）を生きたまま可視化できるiPS細胞高感度検出レクチンプローブrBC2L
産総研：高精度な実時間OS「ART-Linux」を公開
発表・掲載日：2013/03/07 高精度な実時間OS「ART-Linux」を公開 －システム障害に強い頑健性を確保－ ポイント 複数のCPUコアを独立して利用することでシステムの信頼性を向上 実時間性の必要なシステムの即応性を高めると共に、頑健性と汎用性を高める Linuxを基本にしているため、Linuxを利用するほぼ全てのアプリケーションが動作可能 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）デジタルヒューマン工学研究センター【研究センター長 持丸 正明】加賀美 聡 副研究センター長は、複数のCPUコア(Central Processing Unit Core(s))を独立して利用することで、システムのディペンダビリティーを向上させることができる高精細な実時間OS(Realtime Operating System)であるART-Linuxを開発し、W
産総研：土壌中のセシウムを低濃度の酸で抽出することに成功
発表・掲載日：2011/08/31 土壌中のセシウムを低濃度の酸で抽出することに成功 －プルシアンブルーナノ粒子吸着材で回収し放射性廃棄物の大幅な減量化へ－ ポイント 土壌から酸水溶液でセシウムイオンを抽出し、抽出したセシウムイオンを吸着材で回収 抽出したセシウムイオンはプルシアンブルーナノ粒子吸着材でほぼ全量を回収可能 放射性セシウムに汚染された廃棄土壌などの大幅な減量化に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）ナノシステム研究部門【研究部門長 八瀬 清志】グリーンテクノロジー研究グループ 川本 徹 研究グループ長、田中 寿 主任研究員、Durga Parajuli 産総研特別研究員らは、土壌中のセシウムを低濃度の酸水溶液中に抽出する技術を開発した。抽出したセシウムをプルシアンブルーナノ粒子吸着材で回収することで、放射性廃棄物の総量を減らすこと
産総研 - トピックス - 2012年 イグノーベル賞を受賞
2012年9月20日（米国東部時間）、情報技術研究部門 メディアインタラクション研究グループ 栗原 一貴 研究員と独立行政法人 科学技術振興機構 さきがけ 塚田 浩二 研究員が、2012年イグノーベル賞（Acoustics Prize：音響学賞）を 受賞し、米国マサチューセッツ州にあるハーバード大学のサンダーズシアターで開催された授賞式に臨みました。 イグノーベル賞は、「人々を笑わせ、そして考えさせてくれる研究」に対して与えられる賞で、雑誌編集者のマーク・エイブラハムズによって1991年に創設されました。 受賞研究： 聴覚遅延フィードバックを利用した発話阻害の応用システム「SpeechJammer」 受賞研究の概要： 言葉を喋っている人に作用させて強制的に発話を阻害するシステム「SpeechJammer」を開発した。一般に発話に対し、数百ミリ秒程度の遅延を加えて話者の聴覚に音声をフィー
産総研：主な研究成果 ウイルスRNA合成酵素によるRNA合成終結の分子機構を解明
ウイルスゲノムRNA複製に必須なRNA末端にアデノシンを付加する分子機構 RNA合成酵素と合成されたRNA—鋳型RNAの末端で共同的に特異的なATP結合ポケットを形成 ウイルスゲノムRNAの複製を阻害する新しい医薬品開発に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）バイオメディカル研究部門【研究部門長 近江谷 克裕】RNAプロセシング研究グループ 富田 耕造 研究グループ長らは、ウイルスのRNA合成酵素がゲノムRNAの複製に必須な、RNA合成終結時にRNA末端へアデノシン（A）を付加するメカニズムを明らかにした。 QβウイルスのRNA合成酵素（Qβレプリケース）によるRNA合成の終結過程であるRNA末端への鋳型非依存的アデノシン（A）付加反応段階を表したQβレプリケース－RNA複合体についてX線結晶構造解析と、得られた構造をもとにした生化学的解析を行
産総研：室温で光による液化－固化を繰り返す材料
紫外光を照射することで液化し、可視光を照射することで再度固化する材料 熱を加えずに、室温で液化－固化の変化を繰り返す 光刺激によって再利用・再作業ができる接着剤など、新たな光機能材料への応用に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）ナノシステム研究部門【研究部門長 八瀬 清志】スマートマテリアルグループ 吉田 勝 研究グループ長と秋山 陽久 主任研究員は、温度一定の室温状態で、光を照射するだけで液化と固化を繰り返し起こす材料を開発した。 この材料は、糖アルコール骨格と複数のアゾベンゼン基を組み合わせた液晶性物質を用いたもので、加熱や冷却をしなくても、波長制御した光を照射するだけで液化と固化を繰り返す新しい光反応性材料である。一般的な室温環境では、光の作用だけで選択的かつ可逆的に単一物質の固体－液体転移が起こる初めての例である。この材料を利用するこ
産総研：発毛サイクルの「休止期」を維持する因子を発見
発表・掲載日：2012/02/02 発毛サイクルの「休止期」を維持する因子を発見 －この因子を抑制すれば休止期が短くなり毛の成長が頻繁に－ ポイント シグナル分子であるFGF18が毛の成長周期の「休止期」を維持することを発見 遺伝子ノックアウトマウスを作成し解析することで、個体レベルでFGF18の生理的機能を初めて確認 脱毛症など疾病の診断・治療や創薬、毛包幹細胞を利用した再生医療への貢献に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）バイオメディカル研究部門【研究部門長 織田 雅直】今村 亨 主幹研究員 兼 シグナル分子研究グループ 研究グループ長らは、シグナル分子（細胞制御因子）であるFGF18が、毛の成長周期のうち、休止期を維持する重要な役割を果たしていることを明らかにした。 毛の成長は成長期、退行期、休止期の3相を周期的に繰り返す（毛成長周期）
産総研：生体内で発電できる光熱発電素子
発表・掲載日：2011/10/27 生体内で発電できる光熱発電素子 －光と熱のエネルギーによる体の中での発電を目指して－ ポイント カーボンナノチューブの光発熱特性を熱電変換素子に組み入れた光熱発電素子 近赤外レーザー光による生体内での遠隔発電と制御を実証 体内埋め込み型、ウエアラブル型医療機器への新しい電力供給システムとして期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）健康工学研究部門【研究部門長 吉田 康一】ストレスシグナル研究グループ【研究グループ長 萩原 義久】 都 英次郎 研究員らは、光によって容易に発熱可能なカーボンナノチューブ(CNT)の特性（光発熱特性）を熱電変換素子に組み入れることにより、生体内で発電できる新たな光熱発電素子を開発した。 カーボンナノチューブ（CNT）は、ナノ炭素材料の一つとして大きな注目を集めているが、溶媒に分散しに
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[PDF]産総研の情報システムに対する不正なアクセスに関する報告 / 2018年7月20日 国立研究開発法人 産業技術総合研究所