マイクロソフトが販売する家庭用ゲーム機のXbox Oneが、日本市場で極端な不振に喘いでいる。世界市場ではソニーと任天堂の対抗馬として存在感を確保しているものの、国内に限っては非常に影が薄い状況だ。2020年には8K解像度に対応した次世代機スカーレットの発売が控えるが、マイクロソフトの責任者も「（日本での売れ行きは）まったく予想できない」と述べるなど、見通しは厳しいようだ。 【比較】プレイスタイル別おすすめゲーム機｜ゲーミングスマホからPS5まで、選択のポイントは？ ◆日本市場での苦境際立つ 米CNBCはXbox Oneについて、ソニーと任天堂に並ぶ一大プラットフォームになっていると伝えている。ところが日本においては状況が大きく異なる。市場調査会社IDCによると、2019年第2四半期までに世界で販売されたXbox One約4690万台のうち、日本市場での販売数が占める割合はわずか0.3％と

近年欧米でヴィーガンが増えている。イギリスでは過去10年に360%増え、約54万2千人が新たにヴィーガンになった。彼らは肉を家の中に持ち込みたくないと、自身のペットまでヴィーガンにする傾向がある。その動きは個人の犬にとどまらず、施設で保護されている犬をヴィーガンにという動きまでアメリカで出てきている。 ◆ロスの先進性をセールスポイントに ワシントン・ポスト紙によると、ロサンゼルス市動物衛生委員会で、市内6つのシェルターで保護する33,000頭の犬を肉食から菜食に変えるべきという提案があった。このアイデアは、ハリウッドの脚本家でもあるロジャー・ウォルフソン委員によるものである。その根拠は、ヴィーガン食が多くの健康問題を取り除くと言う説や、動物を動物に与えるという倫理観の問題にある。ウォルフソン氏は、ドッグフードの主原料となっている肉の生産に伴う環境負荷を減らすことが、この惑星を救うと主張する

徐々に寒くなってくると恋しくなってくるのが、ホットの缶コーヒー。近くのコンビニや自動販売機に足を運べば、手軽に温かい缶コーヒーを購入できるのは魅力的である。ホット缶コーヒーは日本に定着しているが、意外なことに世界から見たらとてもめずらしいものなのだ。海外にも缶コーヒーは存在する。しかし例えばアメリカだと、「缶コーヒー＝アイス・コーヒー」で「温かい缶コーヒー」の認知度はまだまだ低いのが現状だ。そんななか、日本の「ホット缶コーヒー文化」をアメリカで普及しようと奮闘している人物がいる。 ◆アメリカでホットコーヒーを普及させようとする動き その人物は、ダニー・グロスフィールド氏。彼は「ホット・フリッジ」という、60℃に飲み物を保ってくれる小さめの保温庫と一緒に「ホット・ショット」という商品名の缶コーヒーを開発したのだ。ABCニュースによると、彼のアイデアは、日本のホット缶コーヒーがルーツなのだとい

IT市場専門のリサーチ・コンサルティング企業『MM総研』は先月、スマートフォンの出荷台数は減少し、フィーチャーフォン（従来型携帯電話、いわゆるガラケー）は増加したと、数字を明らかにした。同社調査によると、スマホは2014年、前年に比べ約5.3%減の2770万台、一方ガラケーは、5.7%増の1058万台出荷された。携帯電話全体では、2年連続して減少し、2.5%減となった。 ◆今はガラケーの方がオシャレ フォーブス誌は、ガラケーは「安くて、ダサい、時代遅れの携帯電話」とも言うことができる。これを使うのは、子供、中年のサラリーマン、そして年寄りだけだ。しかし、最近になって、その人気が再燃している、と報じた。 海外各メディアとも、ガラケーの数字が伸びたことに、「不思議な人気再燃」などとタイトルをつけ、奇妙な印象を受けているようだが、同時に、この現象の分析も示している。『eWeek』は、少数派の異な

世界経済の低迷が続く中、海外メディアでは特にユーロ圏の経済危機に警鐘鳴らす記事が目立ちはじめている。多くは、1990年代後半以降の日本を例に挙げ、デフレスパイラルに陥る危険性を論じている。中でもノーベル賞経済学者のポール・クルーグマン教授は、ニューヨーク・タイムズ（NYT）紙上で「欧米は日本以上に深刻なスランプに陥った」と悲観的だ。 ◆クルーグマン教授「我々は今、日本に謝るべきだ」 クルーグマン教授は、日本の「失われた20年」は、「反面教師として、先進国経済が進むべきではない道を示してきた」とNYTに寄せたコラムで述べている。そして、自身も日本が取った政策を批判してきた一人だと記している。しかし、「我々は今、日本に謝らなければならない」と心情を告白。批判そのものは間違ってはいなかったが、認識が甘かったとしている。 それは、欧米が日本の教訓を全く生かすことなく、「起きるはずではなかった」数々

多くのハイテク技術を生みだしてきた日本が、いまだにファックスという時代遅れのコミュニケーションツールを使っている。海外メディアはその理由を論じた。 【高齢者が好む時代遅れのツール】 ロボットや新幹線、高速ブロードバンド・ネットワークなどのハイテク技術で知られる日本は、先進国のほとんどで時代遅れとなったファックスをいまだに愛用している、とニューヨーク・タイムズ紙は報じた。アメリカでは骨董品として、スミソニアン博物館の展示に加わるほどだが、日本の家庭は昨年だけで170万台のファックスを購入しているという。日本の内閣府によると、2011年には会社オフィスのほぼ100%、個人家庭の45%がファックスを所有していた。 日本においてファックスは必要不可欠なビジネスツールだ。専門家は、官僚が承認の判子を押すという事務処理を生みだすファックスを、行政が好んでいると指摘する。企業は受注や出荷の記録を残すため

日本で外国車の売り上げが伸びない原因は、どこにあるのだろうか？ 米フォードの新車フィエスタが日本で発売されたことをきっかけに、海外メディアで様々な分析が発表された。特に論旨が目立って異なっていた大手メディアは、ニューヨーク・タイムズとロイターの2社。米大手新聞ニューヨーク・タイムズは、原因を規制や商慣習にみている。一方、英報道機関ロイターは、国外メーカーの販売戦略に焦点をあてた。 【外国車を取り巻く非関税障壁を問題視するニューヨーク・タイムズ】 ニューヨーク・タイムズは9日、フォードの新車フィエスタの日本発売を報道。記事の後半では、そもそもフォードがこれまで日本市場のマーケットシェアの0.1%しか獲得することができなかった理由を考察した。 記事では、主にアメリカの自動車メーカーらの声を紹介。ゼネラルモーターズ、フォード、クライスラーの大手3社を始めとする米自動車メーカーは、日本の自動車市場