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ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (9)

  • なぜ、頭の良い若者ほど、 プロフェッショナルになれないのか?:日経ビジネスオンライン

    「知性」と似て非なる、もう一つの言葉 田坂教授は、『知性を磨く 「スーパージェネラリスト」の時代』(光文社新書)の中で、「知性」と「知能」は、似て非なる言葉であり、高学歴とは「高い知能」を持っていることを意味しているが、「深い知性」を持っていることを意味しないと指摘されていますね。 そのことを、この連載の第1回では、「なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか?」という逆説として述べられたと思いますが、前回の連載第2回の最後に、「知性」と似て非なる、もう一つの言葉があると言われました。それは何でしょうか? 田坂:そのことを説明するために、ビジネスにおいて、しばしば遭遇する一つの場面を紹介しましょう。ビジネスパーソンならば、誰もが、こうした場面を経験したことがあるのではないでしょうか? 例えば、ある新事業企画の会議。 ある若手社員が見事なプレゼンをする。同僚の若手メンバーは、感心しなが

    なぜ、頭の良い若者ほど、 プロフェッショナルになれないのか?:日経ビジネスオンライン
  • 職人が燈し続けた英知の灯:日経ビジネスオンライン

    みなさんは「ロウソクの科学」をご存じですか? イギリスの生んだ大科学者マイケル・ファラデー(1791~1867)が1861年のクリスマス休暇に、ロンドンの王立研究所で行った連続6回の講演を書物に直したのが『ロウソクの科学』(原題『The Chemical History of a Candle』です。一般の読者向けに科学書として世界的、歴史的な不朽の名著で、日でもファンは少なくありません。しかし、この中で日の伝統的な職人の技を、ファラデーが科学者の観点から高く評価していたことは、必ずしも今日、日国内で広く知られていないのではないかと思うのです。 今回は、元来は「職人シリーズ1回目」として長崎で教会建築に先駆的な業績を残した棟梁建築家、鉄川與助氏(1879~1976)関する対論を予定していましたが、校正の日程から連休明け以降の掲載とさせていただくことにし、内容面はやはり同じ志向で、ファ

    職人が燈し続けた英知の灯:日経ビジネスオンライン
  • 「展示ブースを素通りさせない」言葉のテクニック:日経ビジネスオンライン

    普段は草系のデスクワーク社員なのに、展示会の季節になると慣れない営業にかり出される方も少なくないのでは。の手も借りたい社長さんも、そんなことでは社内の通常業務に支障をきたすと知っているので、できれば、かり出したくないのが心でしょう。 営業部隊には、それを専門に携わっている社員や、研究開発した人が適しているはずです。しかし、営業部や外部のコンパニオンといった戦力にお金を出せる余裕があるのは一部の企業だけで、やっぱりデスクワーク社員に頼らざるをえないのが現実のようです。 「よければ見て行ってください」では見てはくれない 「よければ見て行ってください」 展示会場を歩いてまわっていると、草デスクワーク社員の慣れない呼び込み声でがあちらこちらから聞こえてきます。しかし、残念ながら来場者は彼らの前を素通りして他のブースへ・・・。 さて、何が一体問題なのか。彼らの呼び込み経験が浅いからなのか?

    「展示ブースを素通りさせない」言葉のテクニック:日経ビジネスオンライン
  • 47. ジンクスは「物語」から生まれ、占いは「一般論」から生まれる。:日経ビジネスオンライン

    日直のボウシータです。今週は長野県飯田市から、相変わらず「わか(った気にな)る」の話を続けてお送りします。 前回まで、「物語」の形をしているものは「わか(った気にな)り」やすい、という話をしてきた。前回はとくに、ジェラール・ジュネットとロラン・バルトが書いたものを参考にしつつ、「物語」的な認知の一特徴を指摘した。 すなわち、私たちは世界を「物語」的に認知するときに、「前後関係」を「因果関係」と混同してしまいがちである、という話だった。人間にはf1のあとにf2が起こったら、ついf1のゆえにf2が起こったというふうに考えてしまう癖があるのだ。 私たちは縁起担ぎなどの場で、こういうことをしょっちゅうやっている。 江夏豊が重要な役割を果たすベストセラー『博士の愛した数式』の作者・小川洋子は、親の代からの阪神タイガースファンだ。少女期の家族団欒の思い出を、小川さんはつぎのように回想している。

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  • 「政治を科学する」という大きな誤り:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 9月16日に発足した鳩山由紀夫政権には、各方面から様々な期待や注文が寄せられています。日経ビジネスオンラインでも新政権への期待度アンケート「新政権発足、あなたは期待するか」が取られました。皆さんはどうお考えになりますか? 私も、過日まだ岡田克也外相の人事が決まる前のこと、某テレビ番組に出演した際「鳩山政権に期待することは?」と尋ねられましたが、その時、反射的に「55年体制以来・・・いや、戦後初めて、国際的に通用する政治になる可能性がある」と答えてしまいました。 これ、聞きようによってはずいぶん失礼なことを言っていますよね。 マズかったかな、と思ったのは発言後のことで、後の祭りです。だってこれ、保守合同以来、いやGHQ(連合国軍総司令部)に占領

    「政治を科学する」という大きな誤り:日経ビジネスオンライン
  • 出生率回復に100年かかったフランス:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 人類の歴史は、究極的に人口とエネルギー源という、2つの要素の変動に駆動されているのではないか。これが、30年以上専らエネルギー問題を考えてきた筆者の偽らざる実感である。産業革命も、その後の経済成長・変動も、戦争や革命や自爆テロも、人口とエネルギー源の量的・質的変動の観点から見てみると、通常学校で習ったり、新聞・テレビ等で解説されたりする姿と随分と違って見える。 実は、この2つは歴史的に環境問題とも裏腹の関係である。残念ながら、これまで主流の歴史学や経済学政治学、あるいは社会学などでは、これら2つの要素が等閑視されているが、これらを抜きにして歴史や社会・経済変動を語っても表層的理解しかできないし、従って、人類の未来を展望することも困難と筆者は

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  • 日本をダメにした「正解主義」の呪縛を解け:日経ビジネスオンライン

    景気悪化による消費不振、少子高齢化や人口減少に伴う国内市場の飽和、新興国の追い上げによる価格競争の激化、環境対応などで迫られる産業構造の転換――。現在、日企業には様々な難題が突きつけられている。 いずれの解決策も、過去の延長線上の発想やノウハウなどにある借り物の知識で見つけることはできない。だが、株主に追い立てられる経営者や管理職は早急な解を求め、付加価値創造を担うべき従業員はノウハウやインターネットで安易な答え探しに走り回る。 誰もが答えを求めるこの時代には、どのような人材が必要なのか――。それを探るため、日経ビジネスでは9月14日号で「急募!考え抜く社員 もう借り物の知識には頼らない」というリポートを組む。思考する社員を育てるために、それぞれの企業が何をしているのか、それをまとめた特集だ。 この企画に先立って、企業に求められる人材について、経営者や識者の意見を掲載していく。1回目

    日本をダメにした「正解主義」の呪縛を解け:日経ビジネスオンライン
  • 米露中で渦巻く核の“微妙な均衡”:日経ビジネスオンライン

    バラク・オバマ米大統領が8月に訪日する計画があった。広島、長崎の「原爆の日」に、原爆投下の謝罪の言葉を述べさせようといった思惑も、日側の一部にはあったようだ。 麻生太郎首相が8月訪日を望んでいたことは間違いない。そうなっていれば衆院解散も先延ばしにできるし、外交成果をアピールしてから解散して秋の選挙に臨めば起死回生の勝利も期待できたのだ。 その意味ではオバマ大統領が麻生首相に引導を渡したことになるが、オバマ大統領としては麻生首相の首を斬りたくて訪日を見送ったわけではない。核兵器廃絶を掲げるオバマ大統領にとって、原爆の日に現地を訪れて核廃絶宣言を打ち出すのは最大のアピールになり得る。では、なぜ見送ったのか? それはもしこの日程が明らかになれば、北朝鮮がその日に合わせて核実験を再び強行しかねないという懸念のためだ。方々で指摘されていることだが、今年に入ってからの北朝鮮の軍事行動は往々にしてオ

    米露中で渦巻く核の“微妙な均衡”:日経ビジネスオンライン
  • 『メディアとプロパガンダ』で、世論なんてちょろい ~彼らが政府・企業と結託する理由:日経ビジネスオンライン

    アメリカを代表する新聞「ニューヨーク・タイムズ」は、ノーム・チョムスキーを「その思想の威力、広がり、斬新さ、影響力において、彼は現存する中で最も重要な知識人だ」と絶賛した。 言語学におけるアインシュタインと称されるチョムスキーの紹介にあたって、よく引用される記事なのだが、実は続く段落でこう記されている。「なのに彼の米国外交批判はひどすぎる」。 9.11以降、アメリカを批判するチョムスキーの書籍が日でも数多く刊行された。 イラク戦争についていえば、戦後明らかになった事実が、「アメリカこそテロ国家の親玉」という彼の批判の正しさを証明した。開戦前、私たちは「イラクは3万発のミサイルに500トンの化学兵器、2万5000リットルの炭疽菌などの大量破壊兵器を所有している」といった、アメリカのメディアが発する情報を繰り返し耳にした。 だが、いまとなっては、それらはまったくの虚偽であることが判明した。一

    『メディアとプロパガンダ』で、世論なんてちょろい ~彼らが政府・企業と結託する理由:日経ビジネスオンライン
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