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年金運用資産としてのコモディティ（商品）｜山崎元のマネー経済の歩き方｜ダイヤモンド・オンライン
年金基金業界の世界的なオピニオンリーダーであるカルパース（カリフォルニア州職員退職年金基金）では、運用資産の8％に相当する170億ドルを資源・商品に投資しているという。また、米国の上院司法委員会の公聴会でのあるヘッジファンド業者の報告によると、今年の3月末時点で、年金基金や大学基金などの「長期運用の投資家」が商品指数を運用対象に組み込んでいるその残高が、2600億ドルに上るという（「日本経済新聞」5月25日付）。 「資源・商品への投資」の形態は、商品価格を原資産とする先物・オプションなどでポジションを取ることを指すのかもしれないし、金鉱山会社の株式のような資源株に投資することなのかもしれないが、いずれも実質的には、商品相場を原資産とするデリバティブ（金融派生商品）でのリスク・テイクだ。これは、長期の運用にあって、どのような意味を持つか。 考えられるひとつ目の意味は「インフレのヘッジ」だ
「コモディティ（商品）バブル」の可能性を検証する｜山崎元のマルチスコープ｜ダイヤモンド・オンライン
サブプライムの反省機運も何処へやら、またぞろバブル過熱の懸念が高まっている。今度の舞台は、言わずと知れたコモディティ（商品）市場だ。 周知の通り、原油や穀物価格の高騰が世界的に関心を集めている。中でも、原油先物は、ニューヨーク・マーカンタイル取引所で年明けに初めて1バレル100ドルを突破した後も上昇基調を続け、先週半ばには135ドルの最高値を付けた。穀物相場に目を移しても、小麦やトウモロコシ、大豆などの取引価格がいずれも空前の高値圏で推移している。 だが、原油価格でいうと、ここのところの上昇ピッチがあまりにも急だし、5月22日に135ドルを付けて同日に130ドルまで下がる、というような荒っぽい値動きには、「さすがに、少しおかしいのではないか」と心配になる。 詳しくは後述するが、昨年来、商品価格の高騰ぶりには大いに不安を感じてきた。投資家のあいだに、あたかも「商品は別だ」という風潮
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