カーネギーメロン大学（CMU）の研究チームは、画面を備えず、装着した前腕部の外側の皮膚に映像を投影するスマートウォッチ「LumiWatch」を開発した。投影される映像は、情報を読み取れるだけでなく、指によるタッチ操作も可能だ。 ウェアラブルデバイスには、眼鏡型をしているスマートグラス、耳に入れるスマートイヤホンなど、さまざまなタイプが存在する。なかでも、スマートウォッチに代表されるリストバンド型スマートデバイスは、装着したままでも腕時計と同じくほかの作業の妨げにならず、ユーザーが多い。 ただし、身に着けて使うウェアラブルデバイスの宿命で、スマートウォッチはボディサイズに制約があり、大きな画面を搭載できない。そのため、表示可能な情報量は少なく、画面のタッチ操作も難しい。CMUの研究チームは、腕の表面をタッチ操作できる画面として利用するLumiWatchを開発し、この問題の解決を図った。

とにかく柔らかかった。顔に跡がつくこともない。そして、仮想現実（VR）の見た感じは上々だ。 それが、「Oculus Go」の第一印象だった。Facebookから間もなく登場する次の一手である。200ドルを切る価格と、スマートフォン不要という手軽さで、VR未体験の人々を引き込もうとしている。199ドル（約2万1000円）という価格で、単体で動くVRヘッドセットが手に入るのだ。その意味で、これはOculusとFacebookが初めて送り出す、真のスタンドアロン型ハードウェアだと言える。 Oculusの親会社であるFacebookはここのところ、ユーザーデータの流出という問題を抱え、苦境に立たされている。だが、Facebookと、とりわけOculusは仮想現実の世界で別の難題にも挑む。VR技術をさらに進化させ、人々に本当に使いたい気にさせるということだ。 そう考えると、Oculus Goはエント

Microsoftの共同創業者であるBill Gates氏が持論を展開し、暗号通貨に対する熱狂を批判した。同氏は匿名性を持つ暗号通貨が直接的に人の死を招いているとして、警戒感をあらわにした。 Gates氏が暗号通貨について意見を求められたのは、米国時間2月27日、掲示板「Reddit」の「Ask Me Anything」に登場した際のことだった。Gates氏がユーザーからのさまざまな質問に答えるこのイベントは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団がこのたび公開した10回目の年次書簡を周知するために実施された。 「暗号通貨の大きな特徴は、その匿名性だ。私はこれが良いことだとは思わない。マネーロンダリング、脱税、テロリストの資金調達を見つけ出す政府の能力は、望ましいものだ」とGates氏は回答した。 Gates氏はまた、暗号通貨を使えば、自分の素性を明かすことなくオンラインで薬物を取り引きできるとして、

Atariが独自のトークンを発行する計画を明らかにし、仮想通貨ベースのカジノプラットフォームを開発する可能性を示唆した。 「Asteroids」「Pac-Man」「Space Invaders」「Pong」など往年のアーケードゲームで一般的に知られるAtariは、仮想通貨によってカジノ業界に新風を吹き込むことができると考えているようだ。 Atariは先週、独自の仮想通貨「Atari Token」を発行する計画を発表した。「エンタテインメント分野のブロックチェーンプラットフォームに関する」ものになるという。 このプロジェクトを前に進めるために、Atariはジブラルタルを拠点とするInfinity Networksの少数株式を取得した。株式取得の条件は現金投資ではなく、Infinity Networksは長期的なライセンス契約の下でAtariブランドを使用することを認められる。 「同社（Inf

家事の負担を大幅に軽減してくれる家電品に、自動食器洗い機がある。一度使うと手放せなくなるほど便利なのだが、給水と排水用の配管が必要なため設置に手間がかかるし、置き場所も限られてしまい、導入が難しいことも多い。 しかし、そのような悩みは、給水／排水配管が不要なHeatworksの食器洗い機「Tetra」で過去のものとなる。コンセントから電力を得られる場所ならばどこでも使えて、すぐに導入できる。 Tetraは、テーブルの上や台所のカウンタートップなどに置いて使う、小型の食器洗い機。皿なら10枚入るサイズで、もちろんボウルやカップ、グラスも入れられる。洗うのに必要な時間は10分という。 1回の動作に必要な水は約0.5ガロン（約1.9リットル）で、ピッチャーなどを使って入れればよい。洗剤は内蔵タンクに入れておき、洗浄のたびにセットする必要はない。 ヒーターには独自技術の「Ohmic Array T

Googleのスマートスピーカ「Google Home」（税込1万5120円）を家庭に置くと非常に便利だ。音楽を流したり、「Chromecast」を接続したテレビをコントロールしたり、料理のサポートをさせたり、他にもさまざまなことに使える。 手も使わずに多くのことができるが、どこから始めたらいいだろうか。Google Homeを買ったばかりの人のために、7つの便利な機能を紹介しよう。 「今日はどんな日」の設定 Google Homeには、AmazonのAIアシスタント「Alexa」搭載スマートスピーカの「フラッシュニュース」と似た、「今日はどんな日」という機能がある。この機能では、その日の天気予報、ニュース、交通情報、自分のリマインダー、自分のカレンダーに入力してある予定、次に搭乗予定のフライトの状況などを読み上げる。 「今日はどんな日」をカスタマイズするには、Google Homeアプリ

Googleが、位置情報サービスがオフの場合も「Android」搭載スマートフォンの位置に関する情報を収集していたことが、ある調査で明らかになった。 オンラインメディアのQuartzは、Android搭載スマートフォンが付近の基地局の位置情報を収集してGoogleに送信していることを発見した。その情報は、スマートフォンの位置情報サービスがオフである場合、アプリが1つも使われていない場合、スマートフォンにSIMカードが挿入されていない場合も収集されていた。 「その結果、Alphabet傘下でAndroidを開発するGoogleは、プライバシーに関する消費者の合理的な期待の範囲を大きく超えて、個人の位置と移動に関するデータにアクセスすることができる」とQuartzのKeith Collins記者は伝えている。 Googleの広報担当者はQuartzに対し、基地局の位置情報が過去11カ月間にわた

新たな報告によると、多くのウェブサイトが「The Pirate Bay」の例にならい、訪問者のPCを利用して、ユーザーの同意なく暗号通貨をマイニング（採掘）しているという。 1カ月ほど前、The Pirate Bayのユーザーたちはページを開くたびにCPU使用率が急激に上昇することに気づき、コミュニティー内に懸念が広がった。 当初、一部のユーザーはマルバタイジングや埋め込み型のマルウェアが活動していることを心配した。しかし、The Pirate Bayドメインの運営側はもはや隠し通せないことを悟り、消費電力の急増は暗号通貨マイニングの「ちょっとした実験」によるものだと認めた。 暗号通貨は計算能力を使って「マイニング」することで獲得できる。十分な数のPC所有者が能力を提供すれば、マイニングは大きな儲けを手にする手段となり得る。 The Pirate Bayの場合、同サイトの運営者らは、仮想通

キングジムは10月11日、カフェなどで離席する際に、荷物を見守るデジタルツール、モニタリングアラーム「トレネ」を開発したと発表した。 スマートフォンとトレネを専用アプリで連携させ、荷物の上に「トレネ」を置く。スマートフォンを持ったままトレネから離れると自動的に警戒状態になり、荷物を動かそうとしてトレネに振動が加わると、警告のアラームが鳴る。

運営開始は、2018年春ごろを予定しており、子会社の仮想通貨交換業者としての登録を進める。新たに開始する仮想通貨取引所では、これまで同社が培ったインターネットマーケティングのノウハウや「AbemaTV」、定額制音楽配信サービス「AWA」などの開発で培った操作性の高いサービス設計によって、利便性の高い取引所運営と顧客獲得を目指すという。 新会社の代表取締役社長には卜部宏樹氏が就任。資本金は、1億5000万円（サイバーエージェント100％）となっている。

Amazonが「よく一緒に購入されている商品」機能を通して、爆弾の製造に必要な原材料を購入しやすくしていた可能性があると英国のテレビ局が報じた。これを受けて、Amazonは米国時間9月20日、自社のウェブサイトを見直すと述べた。 Channel 4 Newsの報道によると、Amazonのサイトは、原始的な爆弾の製造に必要な原材料の組み合わせを一緒に購入するようユーザーに勧めるという。例えば、Amazonは爆弾製造に使われる可能性のある原材料のページで、ボールベアリングの購入を勧めたという。 これらの製品は全て合法的に購入可能のようで、通常は家庭での用途に使われる。 大手テクノロジ企業はよりパーソナライズされた、またはより有用な情報を提供するため、自動化された（しかし、時に欠陥のある）アルゴリズムを利用して、サイトの一部を運用している。今回の一件は、それが原因で生じる問題を浮き彫りにするもの

AnyPayの代表を務める木村新司氏が立ち上げたANGO Pte（シンガポール法人）は9月12日、仮想通貨に関する事業「ANGO プロジェクト」を始動すると発表した。 仮想通貨は、新たな通貨として国内外で注目を浴びており、ICOなどの新たな資金調達に活用される一方で、詐欺的なICO案件も数多く発生し、情報の不透明さが問題になっている。同プロジェクトでは、不透明性の解決策として、仮想通貨市場の状況を可視化する「SynCryp（シンクリップ）」と「SynCryp Viewer（シンクリップ ビューワー）」をリリースした。 SynCrypとは、仮想通貨のマーケット傾向を把握できる指標。株式指標と同様に、世界中の仮想通貨のデータを元に日々変動する。SynCryptでは、時価総額の上位5コインを指す「Core」、上位10コインの「LargeCap」、上位10から30コインの「MidCap」、Ethe

人物を株式に見立てた仮想株式「VA」を取引できるマイクロトレードサービス 「VALU」を運営するVALUは8月29日、一部のユーザーによる不正取引を受け、取引・利用規約に関する制限を9月4日に追加すると発表した。 これは、YouTuber向けプロダクションを運営するVAZに所属するヒカル氏などのYouTuberが、自身のVA価格がつり上がるように注目を集める投稿をTwitterなどで続けた後、同氏が保有するすべてのVAを前日の終値（ストップ高）で売却。VAが暴落し、同氏のVAを購入したユーザーが損失を被ったとする問題を受けたもの。VALUでは取引や利用規約の変更を予告していた。 VALUでは現在、取引制限として1営業日あたりの売買注文数を合計10回までに設定しており、1人のVALUに対する売買注文を1日1回（発行者による自己VA売り出しを除く）、VALU発行直後の初回売り出しを5VAまでに

Donald Trump米大統領の現政権が、反TrumpウェブサイトをホストするプロバイダーのDreamHostに対し、アクセスしたユーザー130万人超のログを提供するよう要求していたことが、同社の発表で明らかになった。 米司法省による今回の命令が報じられたのは、DreamHostが米国時間8月14日に行った異例の発表がきっかけだ。発表によると、同社は司法省の捜査令状に応じるために、対象を明らかにし限定するための協議を政府と重ねてきたが、円満な合意に達しなかったという。 この捜査令状は、「入手可能なすべての情報」を提供するよう同社に求めており、その情報の中には、現在のTrump政権に反対する政治活動や抗議活動を組織しているウェブサイトの所有者と訪問者の情報が含まれていたと、DreamHostはブログへの投稿で述べている。 このサイトを運営する政治団体であるDisruptJ20は1月、米大統

5月にランサムウェア「WannaCry」のまん延を一時食い止めたセキュリティ研究者が、自らウイルスを作成したとして米国時間8月2日に逮捕された。 「MalwareTech」としてよく知られるMarcus Hutchins容疑者は、英国に帰国するため米ラスベガスで航空機に搭乗しようとしているところを逮捕された。Hutchins容疑者は、ハッカーやセキュリティ専門家、研究者らが情報交換する4日間の大規模なカンファレンス「DEF CON」に参加するため、ラスベガスに滞在していた。 I have arrived at <Undisclosed Location> pic.twitter.com/zyRBkRQtZI — MalwareTech (@MalwareTechBlog) 2017年7月21日 米政府は同容疑者が、2014年に発生しオンライン銀行からの窃盗に使われたマルウェア「Kronos

2016年10月にfreeeがマネーフォワードを相手取り、特許侵害で提訴した訴訟について、7月27日に第一審判決が言い渡された。結論として、マネーフォワード側の主張が全面的に認められ、freeeの請求が棄却される形となった。 （左から）マネーフォワード執行役員管理本部長の坂裕和氏、同社代表取締役社長CEOの辻庸介氏、日比谷パーク法律事務所代表パートナーの久保利英明氏、同パートナーの上山浩氏 通常、知財訴訟は14カ月程度の期間が必要となるが、今回の場合は9カ月でのスピード判決となった。マネーフォワードでは、freee側がマネーフォワードの持つ技術についての十分な検証を実施せず、特許を侵害していないとする実例に対して具体的な反論もないことから、早期終結につながったと分析している。なお、freeeは提訴の6カ月後に、別特許の侵害も主張したが、タイミングが遅すぎたとのことで裁判所から却下されている

何百枚もの写真や巨大な動画ファイルを外付けハードドライブにコピーすることが多い人に朗報がある。USBポートの転送速度が再び2倍に向上しようとしている。USB 3.0 Promoter Groupが米国時間7月25日にUSB 3.2を発表した。 USBは、あらゆるスマートフォンやPCがデータの転送に使用するポートで、現在の最大転送速度はUSB 3.1の10Gbpsだ。新しいUSB 3.2技術は、端末が最新のUSBハードウェア（具体的には、最新の「USB Type-C」コネクタおよびケーブル）を採用している場合に利用可能な新しいケーブルを使って、転送速度をUSB 3.1の2倍に引き上げる。 正確に言えば、そうなる可能性がある。業界団体のUSB Implementers Forum（USB-IF）は、現時点では20Gbpsの提供を約束することに前向きではない。USB-IFがパフォーマンスに関して

Appleは、「iOS 11」と「macOS High Sierra」のパブリックベータ第2版を公開してから2週間後、両OSのパブリックベータ第3版をリリースした。 今回のアップデートでは、よくあるバグの修正やパフォーマンスの改善に加え、いくつかの機能がアップデートされているようだ。筆者がこれまでに確認した範囲だと、iOS 11では「通知センター」に変更が加えられたほか、「メモ」「リマインダー」「連絡先」などさまざまなアイコンが一新されている。一方、macOS High Sierraでは、「連絡先」のアイコンが変更されたほか、「Now Playing」ウィジェットが新しく追加されている。 第3版がリリースされてからまだ間もないが、一見したところ、製品版としての完成度にようやく近づきつつあるようだ。 このベータ版を試してみたいが、まだパブリックベータプログラムに登録していないユーザーは、Ap

L is Bは7月26日、ビジネスチャットサービス「direct」をANAエアポートサービスに、7月から順次提供すると発表した。 directは、フィールドワークに最適化されたビジネスチャットサービス。2013年11月より提供開始し、これまでに800社を超える企業に活用されているという。2014年12月には、他社に先駆けてチャットボット開発環境「daab SDK」を提供している。 ANAエアポートサービスによると、手荷物・貨物搭載担当、搭乗口担当、工程管理部門間における出発準備情報の共有において、「正確性」「迅速性」「効率性」をさらに改善し、定時性や利用者満足度を向上させるためにdirectを導入したという。 また、複数のトークルームを一画面で同時に運用できる「direct MultiView」も導入。ANAの航空機側で出発準備をする搭載担当者と、搭乗口担当者とのやりとりを、羽田空港の発着

自分のスピーカを見ながら、「ああ、Facebookのスピーカがあれば買うのに」と思ったことはあるだろうか。 過去にそう願った人がいるかどうかはともかく、DIGITIMESの報道によると、Facebookは独自のスマートスピーカを開発しているという。うわさでは、このスピーカは15インチのタッチスクリーンを搭載し、2018年初めのリリースが見込まれているという。ただし、Facebookの広報担当者はこの件についてコメントを控えた。 もちろん、Facebook以外にも、複数の大手企業が次世代の音楽スピーカを家庭に置いてもらおうと取り組んでいる。Appleは、バーチャルアシスタントの「Siri」を搭載する349ドルのスピーカ「HomePod」を6月に発表した。先行するAmazonは、スマートスピーカの「Echo」やタッチスクリーン付きの「Echo Show」など、Echoシリーズのデバイスを取りそ