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2012年8月26日のブックマーク (4件)

  • 「世界最悪」の修復キリスト画が大人気、訪問者が急増

    1910年の絵画「Ecce Homo(この人を見よ)」のオリジナル(左)、「修復」前(中央)、「修復」後。スペイン・ボルハ(Borja)の教育センターが公開(2012年8月22日提供)。(c)AFP/CENTRO DE ESTUDIOS BORJANOS 【8月26日 AFP】「世界最悪の修復」でサルさながらに変貌してしまった102年前のキリストの肖像画を見ようと、スペイン北東部ボルハ(Borja)を訪れる人々が数百人規模に急増している。 この肖像画はスペイン人画家エリアス・ガルシア・マルティネス(Elias Garcia Martinez)が1910年に描いた「Ecce Homo(この人を見よ)」で、ボルハ市内の教会の柱に直接描かれている。傷みが目立ち始めたため、年齢が80代とされるセシリア・ヒメネス(Cecilia Gimenez)さんが善意で修復を試みたところ、オリジナルと似ても似つ

    「世界最悪」の修復キリスト画が大人気、訪問者が急増
  • 朝日新聞社、虚構新聞社のTOBに前向き

    全国紙2位の朝日新聞社(社・中央区)が、虚構記事の発行で知られる虚構新聞社(社・滋賀県大津市)の買収に向け、TOB(株式公開買い付け)を検討していることが、25日、明らかになった。若者の新聞離れによる発行部数の減少が続くなか、若い読者層を取り込むのが狙いと見られる。 現在、全国紙各紙は軒並み発行部数を落としているが、その原因の最たるものとして「インターネットの普及による情報源の多極化」が挙げられる。特に速報性においてはインターネットの優位性を認めざるを得ず、各社は「情報の信頼性」「事件の検証性」のような新聞の特長を全面に押し出しているものの、現状必ずしも効果を上げているとは言えず、いずれも苦戦している状況だ。 今回、朝日新聞社が虚構新聞社のTOBを検討している背景には、若者に顕著な新聞不信がある。 2008年の「毎日新聞WaiWai報道事件」のようにネットユーザーを敵視するような対応や

    朝日新聞社、虚構新聞社のTOBに前向き
    legoboku
    legoboku 2012/08/26
    "虚構新聞社社主のUK氏は「本紙の更なる発展のため、誤報、捏造報道のノウハウはむしろこちらが教えを乞いたいほど。最近スキューバダイビングの免許も取った」と、買収に向け積極的な姿勢を見せた。"
  • アルツハイマー患者用の「バス停」 - モジログ

    The International Association of Chiefs of Police - Fake Bus Stops For Alzheimer’s patients in Germany(2011/11/18) http://www.theiacp.org/About/Governance/Divisions/Sta.. ドイツの老人ホームでは、アルツハイマー患者である入居者の徘徊対策として、近くにニセの「バス停」を置く、というアイディアが広まりつつあるとのこと。 ニセの「バス停」は、バス事業者との協力により、物のバス停とまったく同じように作られている。違いはただひとつ、そこにバスは来ないということだ。 入居者はしばしば、もう存在しない自宅や家族のもとに帰ろうとして、どこか遠くへ行ってしまうという。ニセの「バス停」ができる前までは、こうして入居者が行方不明になるたびに、

    legoboku
    legoboku 2012/08/26
    家に帰らなきゃと言っていうこと聞かない認知症患者を、バスの来ない偽のバス停に座らせて、気持ちを落ち着かせるのだそう。認知症患者であっても自尊心を傷つけない優しいやり方だな。ドイツより。
  • ソニー、光ディスク事業撤退へ 従業員400人は早期退職か配置転換 (産経新聞) - Yahoo!ニュース

    ソニーは25日、パソコン向け光ディスク駆動装置事業から撤退する方針を固めた。販売競争が激しく単価も下落しており、事業継続は難しいと判断した。 事業を手掛ける子会社のソニーオプティアークの業務を来年3月末に終え、その後清算する予定。国内外約400人の関連従業員は、早期退職を募り削減するほか、一部はグループ内で配置転換する。 ソニーは2012年3月期連結決算の純損益で4年連続の赤字に陥った。今年度中に国内外のグループ従業員を1万人規模削減するリストラを進めており、今回の事業撤退もその一環とみられる。 ソニーオプティアークは06年にNECとの共同出資で設立され、08年にソニーが完全子会社化した経緯がある。

    legoboku
    legoboku 2012/08/26
    “国内外約400人の関連従業員は、早期退職を募り削減するほか、一部はグループ内で配置転換する。”