レトロ印刷、行ってきました（前編） - HONZ
最近気になる印刷会社、ありますか？ はい。ずばり、それはレトロ印刷です。 気のきいたカフェなんぞで見かけるイベントのチラシや、おしゃれな人からもらう名刺にいいなあと思うものがあり、「どこで印刷したの？」と聞くとそろって「レトロ印刷！」と嬉しそうに返事をされる。どうにもたまらなくなり、HONZの『ノンフィクションはこれを読め！』刊行記念パーティーの挨拶状作成の担当となった私は、印刷を頼んでみてしまった。これがまぁ、値段はリーズナブルなのに味わい深い。それを横目で見ていた、自他共に認めるHONZデザイン担当の新井文月はついに『レトロ印刷の本』をレビューするに至った。なにしろ、なんだか楽しそうなのである。 ただし、そこで終わらないのがHONZだ。メンバー有志による「社会科見学部」を結成し、このたび、レトロ印刷の現場に乗り込むことと相成った。ちなみに部員はまだ「大阪のものずきなおっさん」こと仲野徹
ノマド礼賛派は、誰かの「師匠」になるべきだ : まだ仮想通貨持ってないの？
メイロマさんの新刊を読みました。ノマドに憧れている方は読んでおくとよいでしょう。一読して考えたことを書いてみます。 ノマド社会と新卒教育 ぼくは、できるだけ多くの人が時間と場所から解放されて働くようになればいいな、と願っています。自宅で仕事ができるようになれば、介護や育児をしている人でも存分に働くことができますし、バカみたいな「台風なのに出勤する」なんて儀式もなくなるでしょう。 しかし、時間と場所から解放されて働く、いわゆる「ノマドワーキング」は、成果主義によって成り立つことを忘れてはいけません。職場で監視せずとも、きちんと成果を出すから、ノマドになれるのです。 つまり、ノマドワーキングが許容されるのは、それに足る成果を出せる人材に限られます。教育が必要な人間や、上司や同僚に監視されていないと怠けてしまうような人材（これは問題外ですが…）は、ノマドワーキングが許容されないということです。
青梅で「熱風講師」濱宮郷詞さんら講演会−青年会議所が話題の人物招き ／東京 （みんなの経済新聞ネットワーク） - Yahoo!ニュース
青梅青年会議所は2月28日と3月1日、青梅市福祉センター（青梅市東青梅）2階集会室で、各界で話題の講師を招き講演会を開催する。（西多摩経済新聞） 28日は車いすの「熱風講師」濱宮郷詞さんを招き講演会「困難を乗り越え強く生きる」を開く。濱宮さんは近年、テレビの再現ドラマなどで話題になった人物。幼少時に父親を亡くし母子家庭に育った濱宮さんは中学、高校時代、陸上で活躍するがけがにより寝たきり状態になってしまった。母の再婚相手との衝突、姉の家出、結婚、3人の子どもの育児、そして実家の火事と厳しい現実に立ち向かった人生を歩んできた。 同会議所が「人生観を見つめ直すきっかけになれば」と今回、「人と人助け合う心、人間として最も大切なこと」をテーマに講演する。 3月1日は大手アウトドアメーカー「モンベル」会長・辰野勇さんを招き「楽・近・自然〜ラッキーネイチャー青梅奥多摩の魅力〜」を開催。2部では青梅
eneloop電池を残すつもりだったPanasonic 独占禁止法と国際経済競争
http://anond.hatelabo.jp/20130301155027 このエントリーに触発されて書いてみる。 EVOLTAとeneloopの新型のデザイン変更とその反応についてだ。 もと増田氏のエントリでは、技術的な革新性と歴史、と言う切り口で語られたので、経営的、経済的な話からeneloopブランドがどうしてこうなったかを考えてみる。 簡単に言うと、独占禁止法の関係でeneloopの生産はライバル社に売却された。現状eneloopはライバル社から購入されている状態だから、できるだけ早く軟着陸させEVOLTAブランドに統合しなければならないと言う事だと思う。 Panasonicはeneloopブランドを高く評価している。評価している故に生産と同時に売却され、eneloopのシェアが他社に渡り、自社の電池ビジネスが脅かされる可能性を排除する必要もあった。だからこう言う事態になってい
区が無報酬デザイナー募集…抗議殺到、計画中止 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
大阪市天王寺区は１日、区のポスターなどを民間デザイナーに手掛けてもらおうと、「任期１年、無報酬」の条件で募集したところ、プロのデザイナーらから「業界をバカにしている」などと批判が相次ぎ計画を取りやめた、と発表した。 従来、区制作のポスターやチラシは職員がデザイン。昨年８月に就任した元ＮＨＫ記者の水谷翔太区長が、「民間の力を生かしてよりよいものを」と発案した。 ところが、２月４日に募集を始めたところ、電話やメールで抗議が殺到。６日にはアマチュア限定に変更したが、「業界への配慮を欠くことに変わりない」「正当な対価を払うべきだ」などの意見が続いた。 結局、２８日の締め切りまでに４人が応募したが、区は「これだけ批判を浴びると理解が得られにくい」と計画を断念。４人には事情を説明するメールを送った。 水谷区長は読売新聞の取材に、「業界に対する認識が足りなかった」と話している。
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