直観、内なる声、第六感と呼ばれるものは、人がなにか物事を決断するときに実際に一役かっていることが、最近の研究でわかった。 研究者たちはまず、直観を測定する技術を考案した。この方法を使って、人が物事をより速く正確に確信をもって決断するために直観を利用している証拠を見つけたのだ。 オーストラリア、ニューサウスウェールズ大学の心理学准教授で、この研究のリーダーであるジョエル・ピアソンによると、研究から直観というものは確かに存在し、それを計測することができることがわかったという。

歴史をふり返るとき、私たちはイデオロギーや思想、主義・主張が世界を変えたと考えがちだ。ところが、心理学の研究が進むにつれて、私たちの考え方や行動には生まれながらの一定のパターンがあると分かってきた。 こうなると、疑問が湧いてくる。 思想や「○○主義」には、私たちの生まれながらの行動を変えるほどの力があるのだろうか。むしろ、矢印の向きは逆なのではないか。私たちが環境的な要因によって行動を変えたときに、もっとも相応しいイデオロギーが選ばれるだけなのではないか。 ■産業革命をもたらしたのは思想ではない たとえば「なぜ産業革命はイギリスで始まったのか？」という疑問について考えてみよう。 20世紀初頭の社会学者マックス・ヴェーバーは、イギリスがプロテスタントの国だったからだと考えた。プロテスタントは貯蓄と勤勉を重んじる。貯蓄は、豊かな資本の源泉になる。勤勉さは優秀な労働力の供給源となる。これらが産業

東京大学は6月1日、人工知能関連領域の研究者を育成する「先端人工知能学教育寄付講座」をドワンゴ、トヨタ自動車など8社による寄付講座として設置した。ドワンゴの川上量生会長は「日本が人工知能の分野で先進国になることを期待したい」と取り組みの意図を話す。 ドワンゴ、トヨタ自動車、オムロン、パナソニック、野村総合研究所、ディー・エヌ・エー（DeNA）、みずほフィナンシャルグループ、三菱重工業の8社が計9億円を支援し、2021年5月までの5年計画で講座を設置する。寄付金は優秀な研究員や教員の雇用、人工知能研究に必要な機材の調達など、研究・教育の環境整備に使う予定だ。 講座の目的として、ディープラーニングを含む先端人工知能技術に関する体系的な教育プログラムの構築と人材育成を掲げる。機械学習などを活用した手法の確立・応用のほか、体外的な連携、基礎研究も実施する。 主に修士・博士過程の学生が対象。すでに4