ビジネスでデータサイエンスを活用するシーンとして、過去データを使って将来を予測するタイプの問題がある。商品販売数や店舗売上高など、折れ線グラフを使って表現するようなデータ（時系列データ）に基づいた時系列分析だ。過去の販売データに基づいて翌月の発注量を決めたり、3年後など中長期の計画を策定したりするのに使う。今回は、この時系列分析に活用しやすい3つのアルゴリズムを見ていこう。 Prophet
「時系列分析」にはグーグルやフェイスブックが考案した最新手法がお薦め
ビジネスでデータサイエンスを活用するシーンとして、過去データを使って将来を予測するタイプの問題がある。商品販売数や店舗売上高など、折れ線グラフを使って表現するようなデータ（時系列データ）に基づいた時系列分析だ。過去の販売データに基づいて翌月の発注量を決めたり、3年後など中長期の計画を策定したりするのに使う。今回は、この時系列分析に活用しやすい3つのアルゴリズムを見ていこう。 Prophet
ビックカメラが数十億円投じAWSとSalesforceを全面採用、内製化でDX推進へ
ビックカメラが米Amazon Web Services（アマゾン・ウェブ・サービス、AWS）と米Salesforce（セールスフォース）の各クラウドサービスを全面採用し、システム内製に乗り出す。日経クロステックの取材で2022年6月13日までに分かった。投資額は数十億円規模に及ぶとみられる。 オンプレミスで稼働する既存の基幹システムをAWSに移行しダウンサイジングするほか、ローコード開発が可能なセールスフォースのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）「Salesforce Lightning Platform」を導入し、開発の内製化により脱ベンダー依存を進める。日本ではまだ導入事例が少ない米ミュールソフトのAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）型接続ツール「Anypoint Platform」なども取り入れる方針だ。同ツールは米国の大手小売業で採用が進んでい
誰でも使える「衛星データ」、新型コロナの影響を宇宙からふかん
読者の皆さんは「人工衛星データ」と聞いたとき、何を思い浮かべるだろうか。多くの人は「最先端」「いろんな事ができそう」というイメージを持ちつつも、「自分では利用できない」「敷居が高い」「専門家だけのもの」という感想を持つことだろう。メディアなどで人工衛星データの活用事例などを見かけることはあっても、自分自身で利用してみようという気にはならないかもしれない。 実は、そんなイメージに反して、現在では誰もが手元のパソコンで人工衛星データを簡単に利用できるようになっている。その原動力は、各種衛星データのオープン化と、衛星データ利用ツールの登場である。 例えば日本では、「Tellus（テルース）」というツールが経済産業省の「政府衛星データのオープン&フリー化及びデータ利活用環境整備・データ利用促進事業」の取り組みとして2019年より提供されている。また米Google（グーグル）はバーチャル地球儀システ
売上高2倍・利益6倍の超ヒット任天堂あつ森「非常識すぎる」設計
任天堂が2020年8月6日に公表した2021年3月期第1四半期の決算でとてつもない数字をたたき出しました。売上高は前年同期の2倍以上にあたる3581億円（108.1%増）、営業利益に至っては前年同期の6倍に近い1447億円（472.7%増）という驚異的な数字です。まさに圧倒的といってよい好業績です。
若手が次々と辞めていく、「雑談」の無いIT職場は問題だらけだ
会話が無い。聞こえてくるのは仕事の指示や叱責のみ。そんなIT職場で働いた経験がある。 叱責が耳に付く職場だった。若手にヒステリックな声をあげている先輩社員も目立っていた。 筆者は外部の人間だったため多少の世間話は許された。しかし社員たちは雑談することなく黙々と作業をしていた。私がたまに雑談で声を掛けた時の、若手社員たちのうれしそうな（すがるような）瞳が忘れられない。彼ら／彼女らはその後そろって退職した。 雑談すらせず仕事に取り組んでいたのに、生産性が高いというわけではなかった。部課長や先輩社員から若手への叱責の内容を聞いていると、大半が意識違いや抜け漏れに起因する手戻りなのである。 「そういうことじゃない」 「なんで相談しなかったの？」 「普通こう対応するよね。常識だろ？」 この手の言葉がひっきりなしに飛び交う。 いやいや、雑談する隙すら無い職場環境で相談しないことを責めるのはあんまりだろ
なるほどそうか、「機械学習モデル」を高1数学で理解する
機械学習をマスターする上でカギとなる、「損失関数」。機械学習モデルにおいて、予測値と正解値（正解データ）がどの程度近いかを示す指標となる関数です。 そのイメージをより具体的に持つため、簡単な例題をここで扱ってみましょう。解を導き出すのに少し時間がかかりますが、「偏微分」などの高度な数学は全く使いません。 2次関数など高校1年生レベルの数学をおさらいしながら解説していきます。一通り読めば、「数学を使って機械学習モデルを解く」というイメージがつかめるので、ぜひ解を導くところまで読み進めてください。 題材として「単回帰」と呼ばれる、1つの実数値の入力（x）から1つの実数値（y）を予測するモデルを取りあげます。具体的な処理内容としては、成年男子の身長x（cm）を入力値に、体重y（kg）を出力値とするようなモデルを考えることにします。モデルの内部構造は「線形回帰」と呼ばれるもので考えます。 線形回帰
ビッグデータ時代とデータ活用技術の最先端（1）
これまで2回に分けて、社会インフラの管理におけるセンサー情報の利活用の方向性を考えてきた。今回は、「ビッグデータ」（これまでのようなデータベース管理では取り扱うことができない極めて大量のデータ）と、代表的なデータ活用技術である「データマイニング」技術について紹介しながら、そのインフラ維持管理への活用について考えたい。 ビジネスや生活の中で流通する電子データ量は爆発的に増加している。米国IDCは、2009年に0.8ゼタバイト（8000億GB）であった生成データ量が、2020年には35ゼタバイトにまで達すると予測している。また、矢野経済研究所は、2020年には、ビッグデータに関する市場規模は1兆円を超えるという推計を発表している。 社会インフラの維持管理データはもちろん、スマートグリッドやデジタルサイネージ、プローブカー・システム（自動車をセンサーとして情報を収集するシステム）といった新しい取
若手技術者が年収800万円を要求、怒った課長の非常識さ
最近、Twitterで次のようなユーザー企業の話をつぶやいたら大反響があった。「優秀な技術者（もちろんプログラマー）を採用しようとした某企業。応募してきた若手技術者に『年収800万円以上なら就職してもよい』と言われ、面接官の課長は『私の給与よりはるかに高い』と怒ったそうだ。でも米国企業では技術者が1000万円近くで、現場のマネジャーが500万円なんて当たり前のこと」。 このつぶやきに対して、1日でリツイートが4000以上、「いいね」が6000以上あり、いわゆる「バズる」状態になった。日本企業に勤める技術者たちの秘めたる思いを強く刺激したようだ。この「極言暴論」でも何度か指摘している通り、なぜ日本企業では管理職に比べて、技術者などの専門職の給与水準が低く抑えられているのか。特に優秀な技術者なら誰もが理不尽だと感じていた日本企業の常識を、その若手技術者はあっさり無視してみせたわけだ。 結果とし
優秀な人ほど辞める、近視眼的なIT職場の問題地図 | 日経 xTECH（クロステック）
｢ウチの職場、また社員が辞めたんです。ここでは成長できないって。優秀な人ほど、どんどん会社を去っていきますね。私もそろそろ、次を考えないと｣。 最近、IT企業やユーザー企業のシステム子会社といったIT職場で働く人たちの転職が、以前にも増して目立ってきたと感じる。TwitterやFacebookなどを見ていると「○○社を退職しました！｣といった具合に、退職の文字がタイムラインでやたら目につく。 退職者の世代も様々で、20～30代の若手や中堅から、40～50代のベテランや管理職まで幅広い。人材不足による求職者側の｢売り手市場｣の流れも影響しているだろう。 だが理由はそれだけではない。率直に言おう。優秀な人ほど今のIT職場に見切りを付け始めたのだ。なぜIT職場から優れた人材が去っていくのか。その背景を問題地図を基にひも解いてみよう。 IT職場はいつも目先の開発案件の納期に追われ、遅れることが許さ
「IT棄民」の企業が急増中、見捨てられても気づかない愚 | 日経 xTECH（クロステック）
「誰からも相手にされない企業、というか、存在すら認知されない企業って日本に数多くあるんですよね。そしてどんどん増えている」。最近、ITコンサルタントやITベンダーのマーケティング担当者と話していて、そんな話題がよくのぼる。何の事か分からない読者も多いと思うが、説明の前にそんな企業にレッテルを貼っておく。記事タイトルにある「IT棄民」だ。ITに関して見捨てられた企業のことだ。 そもそも「棄民」とは、政府などに見捨てられた人々のことを指す。もう少し広い意味で使われて「棄民世代」といった言い方もある。就職氷河期でもあった日本経済の長期低迷期に社会に出た人たちのことを指し、いわゆる「ロスジェネ世代」である。IT棄民の場合、見捨てられたのは人ではなく企業だ。ITベンダーだけでなく、ある意味、我々のようなIT系メディアからも見捨てられてしまって、最新ITの恩恵を受けられない存在になってしまっているのだ
サイバーエージェント、「AbemaTV」黒字化へ布石
サイバーエージェントが無料ネットテレビ「AbemaTV」の黒字化に向けて、着々と布石を打っている。主役は同社のエンジニア部門だ。見逃し視聴機能を追加し、スマートフォンで見やすくするよう「縦持ち」視聴も可能にするなど、機能強化や品質改善を急ぐ。スマホアプリ事業の成否を左右する利用者増へ、コンテンツの充実と両輪を成すエンジニアリング体制強化を図る考えだ。 2017年4月、AbemaTVに小さいようで大きな機能改良が実施された。スマホ端末を縦に持った状態で番組を視聴できる「縦持ち視聴」が可能になったのだ。 映像は画面の上部に表示し、下部には同じチャンネルの放送予定番組や番組へのコメントを表示する。それまでAbemaTVの視聴形態はスマホ画面を横向きにして画面いっぱいに映像を表示する「横持ち視聴」だけだった。 「利用者のアプリの起動回数をとにかく増やしたい。この一心で開発した」。開発を率いる長瀬
過労による精神疾患でワースト1、IT業界が変われない理由
過労によるうつ病などの精神障害（精神疾患）は20人、うち自殺は4人（未遂含む）――。 これは、IT企業を含む情報通信業の従業員が、業務による過労自殺等として2015年度に東京都内で労災認定された数である（東京都には、情報通信業に属する全国の従業員の50％超が集積している）。 従業員数当たりの比率では、精神疾患、自殺ともに他産業の2倍以上。特に精神疾患の割合では、建設業などを超えてワースト1である。もちろんこの数字は氷山の一角であり、労災の申告や認定に至らなかったケースも多数あるだろう。 東京労働局が2016年9月に過労自殺と認定した電通社員の一件をきっかけに、広告業界における過酷な長時間労働がクローズアップされた。だが、過労による精神疾患や自殺については、IT業界はワースト1の劣等生、と言わざるを得ない。 「IT業界は、長時間労働が最もひどい業種の一つ」。労働時間を監督したり労災を認定した
手塚武～続KPI ソシャゲがどれもこれも似てしまう理由
ムゲンコンボの手塚武です。この連載ではゲーム企画や開発の観点からソーシャルゲーム（ソシャゲ）の秘密を語っていきたいと思います。お気軽にお付き合いください。 ところでみなさんは「ソシャゲって似たゲームばっかりだな」と思ったことはありませんか？ 実際はパズルあり、カードバトルあり、RPG（ロールプレイングゲーム）あり、アクションありと、ゲームのジャンルで分けると様々あります。でも遊んでみるとなぜか似ているように感じる。不思議ですよね。 その既視感の理由は恐らく「メタゲーム」のせいです。 ゲーム業界で、ゲームとしての遊びのコアの部分を「コアゲーム」と呼びます。「パズル＆ドラゴンズ」（パズドラ、ガンホー・オンライン・エンターテイメント）や「ディズニーツムツム」（ツムツム、LINE）であればパズル部分、「モンスターストライク」（モンスト、ミクシィ）であれば引っ張りアクションの部分など「ゲームとしての
男性の相手は「会話ロボット」、不倫サイトが見せた技術力
「Ashley Madison（アシュレイ・マディソン）」という、カナダのサイトからユーザー情報が3200万人分漏洩した大事件。2015年7月に明らかになったハッカー事件だ。同サイトが、大人の浮気を仲介するサービスを提供していただけに、その被害は方々で個人的な問題を引き起こしているようだ。 しかし、もっと驚いたことにこのサイトでは、女性だと思われていたユーザーの多くが、実はソフトウエアで作られた会話ロボットだったのだ。男性を誘惑してサイトに登録させ、利用料金を巻き上げるために、会話ロボットが彼らの心を操作していた。何ともすごい時代になってきた。 そもそもAshley Madisonは女性のユーザーを獲得するのに苦労していたもようである。同サイトの利用料金は相手とチャットやメールを交わすごとに発生する仕組みなのだが、男性は有料、女性は無料という設定だった。 手作り偽女性ユーザーからロボットへ
スマートフォン向けアプリマーケットの現在
スマートフォン上で動作するアプリケーション（アプリ）と、それを配信するアプリマーケット。iOS向けのアプリマーケット「App Store」が誕生してから約4年が経過した現在、フィーチャーフォンからスマートフォンへの急速な移行を背景に、主要プラットフォームのアプリダウンロード数が100億を次々と突破するなど、アプリ人気は現在も継続している。 一方で、ビジネス面では有料のアプリ配信が未だ軌道に乗っているとは言い難い。新たにウイルスや、個人情報を抜き取るアプリが配信されてしまうなど、さまざまな問題が表面化している。まずは個別のアプリマーケットの解説に入る前に、第1回ではアプリマーケットの現況を押さえておこう。 高い人気を維持し、改善に向かうアプリマーケット スマートフォンに向けてアプリを配信するアプリマーケットの仕組みが整備されてから約4年が経過した。その先駆けであるiOS向けの「App Sto
ドコモのdマーケットの年間売り上げは約100億円、VIDEOストア会員は70万人超へ
NTTドコモがスマートフォン向けポータルサイト「dメニュー」とコンテンツマーケット「dマーケット」を開始して四半期が経過した（関連記事）。フィーチャーフォンからスマートフォンへの移行が進みつつある中、同社がiモードで築いたコンテンツの課金マーケットはスマートフォンではどのような状況になっているのだろうか。同社のスマートコミュニケ―ションサービス部 ネットサービス企画担当課長の渡辺 英樹氏に聞いた。 「ドコモマーケット」（後に名称はdマーケットに統一）から含めると、NTTドコモ独自のコンテンツマーケットは開始から約1年が経過した。iモード機とスマートフォンの両方を合わせたdマーケットの年間売り上げは約100億円規模になる。iモード側は現在でも対前月比で10％から20％と少しずつ伸びている。 iモード機の絶対数が減ったといってもその母数は大きく、今でも約4300万のiモードユーザーがいる。初め
Wikipediaでの学びを蓄積管理、ソーシャルラーニングアプリ「goocus」提供開始
画面1●goocusの画面例。フォローしているユーザーが検索し閲覧したWikipedia記事のタイトルを表示する ソーシャルラーニング・サービスを提供するキャスタリアは2012年3月30日、Wikipediaを使った学習支援アプリ「goocus（グーカス）」の提供を開始した。iPhoneとAndroidで動作する。iPhone版はアップルのアプリ配信サービスであるApp Storeから、Android版はグーグルのアプリ配信サービスであるGoogle Playから無料で入手できる。 最大の特徴は、Wikipedia上での検索履歴を、ソーシャルグラフ（人間関係）を通じてシェアする機能にある。友人関係にあるユーザーの検索履歴がホーム画面で確認できる（画面1）。「自分に近しい他のユーザーによる検索履歴を通じて、自分の知識の幅、興味の枠を広げられる」（キャスタリアの景山泰考取締役／クリエイティブデ
「ソーシャルラーニング」入門
企業が「Twitter」や「Facebook」を利用して顧客や消費者と対話する試みが日本でも広がってきた。これらの「ソーシャルコンピューティング」を社内で知識共有や意思疎通に活用する動きが注目されている。本書は学習法というより、「組織を活性化させるソーシャルコンピューティング」の入門書として読める。 米インテルや米IBM、米シェブロンなど数多くの先進事例が紹介されるが、特に興味深いのが米中央情報局（CIA）の例だ。冷戦の終結で従来からの情報活動が行き詰まる中、CIAの上級アナリストらは2005年夏、「Wikipedia」をモデルに機密情報を共有する「Intellipedia（インテリペディア）」を立ち上げた。 イラクで連続爆破テロが起きたとき、Intellipediaには即座に「塩素を利用した爆発物」という項目が作られ、局内から膨大な情報が集まるなど、大きな成果を上げたという。Intell
インフルエンサー
インフルエンサーとは、ブログ、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、コミュニティ・サイトなどのCGM（コンシューマー・ジェネレーテッド・メディア）の中で、ほかの消費者に対して“カリスマ”的に大きな影響を与える人を指す。 企業のマーケティングメッセージがあふれる現在、消費者は押し付けがましい広告を避ける傾向にある。こうした消費者のメディア接触意向の変化に対応して、マーケティング手法も従来のマスメディア広告に加えて、クチコミを活用する手法が広がっている。クチコミでは、自分が信頼する人によって語られる製品・サービスの体験談などがコミュニティにおける「ソーシャル・カレンシー（社会的な通貨）」として、人から人へと伝わっていく。このクチコミの起点や“増幅器”となる「信頼される人」がインフルエンサーと言える。 マーケティング会社のブルーカレント・ジャパンの調査では、5人に1人は一定の情報発信
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任天堂Switch、みんな気付いてない10の未来
