「安全保障の基本は自給率向上」 今、食料品の価格が高騰している。ウクライナ戦争による穀物の値上がりや円安の影響を受け、3月の値上げ食品は3442品目にもおよんだ。「物価の優等生」と言われる卵でさえ、過去5年間の平均と比較して25％も値上がりし、頭を抱えている読者も多いだろう。 ところがそれとは裏腹に、北海道などの酪農家では「生産調整」という名の下に、搾ったばかりの生乳を大量廃棄せざるを得ない状況に追い込まれている。 また、コメも安値が続いており、農家は政府から「減反」を強いられている。 高騰する食料品のために家計が苦しくなる中、こんな不条理がなぜ続いているのか？ 農業経済学の専門家で「安全保障の基本は、食料自給率を上げること」がモットーの鈴木宣弘氏（東京大学大学院農学生命科学研究科教授）が、「文藝春秋」4月号に緊急寄稿し、このような事態を放置している政府を厳しく批判している。 薬殺される子

「がんになったら砂糖はとるな」「がんには生野菜ジュースが効く」など、がんには食事療法がいいといわれがちだ。内科医の名取宏さんは「どの食事法にも根拠はなく、むしろ不要な食事制限は害を招きます」という――。 食事法の内容が多様なのは根拠がないから 以前から「がんが治る」「がんが消える」「がんが劇的に寛解する」などと称する食事法が広く流布されていて、今も大人気です。しかし残念ながら現時点で、がんが治ることが臨床試験で証明された食事法は存在しません。そのような食事法があるなら、とっくに多くの病院で提供されています。 がんが治ると称する食事法はさまざまです。「糖質はがんのエサになるからダメ」とする食事法があれば、「糖質の多い玄米が一番」という食事法もあります。「ヨーグルトは腸内環境を改善して免疫力を上げる」という食事法があるかと思えば「乳製品をはじめとした動物性たんぱく質を避けるべき」という食事法も