ITまんが 2014年版 ～ ITが楽しく分かるマンガを集めてみましたネット上にはたくさんのIT系のコンテンツがあふれています。そのほとんどは文章として書かれていますが、一部にはマンガの形で面白く分かりやすくしたものもあります。ここでは、マンガ化されたITコンテンツを集めてみました。毎年恒例、ITまんがの2014年版です。今年は昨年いただいたコメントを基にカテゴリ分けを改善してみました。 もしここに掲載していないITまんがをご存じでしたら、コメント欄などでぜひ教えてください。毎年更新する予定です。 2014年版の新着ITまんが
大日本印刷が日本ユニシスの筆頭株主に、クラウド事業などで連携強化
大日本印刷と日本ユニシスは2012年8月9日、資本・業務提携すると発表した。大日本印刷は8月22日付けで、日本ユニシスの発行済み株式の18.9％を三井物産から約114億円で取得し、筆頭株主となる。大日本印刷は日本ユニシスへの出資と業務提携により、IT事業を大幅に強化する。 現在の日本ユニシスの筆頭株主で株式の27.8％を所有する三井物産は、約2073万株を大日本印刷に譲渡することになる。株式譲渡後も三井物産は、日本ユニシスの株式の8.9％を所有する第2位株主として残る。 大日本印刷が強みを持つICカードやデジタルコンテンツ事業などと、日本ユニシスが得意とするクラウドなどITサービス事業を連携させシナジー創出を目指す。両社はまず、クラウド事業、プラットフォームサービス事業、マーケティングの三分野での連携を強化する方針だ。
災害にあったITシステムを操作しなければならない人が知るべきこと
東北地方太平洋沖地震が金曜日に発生し、被災された皆様には心よりお見舞い申し上げます。 そんな中でも、この月曜日から多くのIT関係者が被災したかもしれないITシステムの復旧に取りかかるのではないかと思います。そうした方々に役に立つ記事を届けられないだろうかと、ユニアデックスの高橋優亮氏に相談したところ、大いなるご賛同をいただき有志の方々とノウハウをまとめたこの文書「災害にあったITシステムを操作しなければならない人が知るべきこと v0.2」を作り上げていただきました。 本文書の主眼は被災したITシステムを復旧させようとする方々に向けた情報提供ですが、システムに電源を入れる前の注意事項、電源投入順序の考え方などの説明は、これから関東地方で計画されている停電が起きたあとのシステム再起動の際などにも参考になると思います。 本文書はどなたにでも活用していただけるようにGNU Free Documen
第1回 なぜ、今、国家IT戦略なのか
2001年に「IT基本法」（正式名称は「高度情報通信ネットワーク社会形成基本法」）が施行され、内閣官房に内閣総理大臣を本部長とする「高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部」、通称「IT戦略本部」ができてから9年がたった。当時は1990年代後半から続いたITバブルが崩壊した後で、非常に遅まきながら日本政府は「e-Japan戦略」という国家IT戦略を策定した。 昨年、民主党が政権交代を果たし、今年の6月22日、IT戦略本部は、「新たな情報通信技術戦略 工程表」、通称「新IT戦略の工程表」を策定している。新政権が誕生してから10カ月目のことだが、実際、野党時代の民主党には国家IT戦略というものがなかったので、この時間のかかり方も仕方がないのかもしれない。 民主党に国家IT戦略がなかったのも当然で、ITバブル以降、国民の目がITから離れてしまい、ITで票がとれる時代ではなくなったからだ。現実には
今そこにある「オープンレガシー」
保守できなくなり、塩漬けにしたままのオープンシステム---。いま“オープンレガシー”が情報システム部門を苦しめている。 「仕事の6割を保守切れソフトの更改だけに費やしている」。ある大手損害保険会社のシステム子会社でシステム基盤を開発保守するリーダーはこう打ち明ける。「2009年からIT投資の削減が要求が厳しくなり、開発リソースは限られている。一刻も早く整理して、新規開発にリソースを回さなければならない。ところが現状では、保守切れソフトに足を引っ張られている」と同氏は続ける。 この損保が抱えるオープンシステムは3000個。使われているOSとミドルウエアと運用手順を掛け合わせると140種類にも上る。同社はこれを今後10年で40種類まで減らしていくという。少なくともあと10年はオープンレガシーの呪縛から逃れられないという見方もできる。 オープンシステムのデメリットが重くのしかかる 1990年代か
「開国せにゃならん！」 孫社長＆三木谷社長、“ガラパゴス規制”を批判
「やはり、開国せにゃならん！」――ソフトバンクの孫正義社長と楽天の三木谷浩史社長が4月23日、ブロードバンド推進協議会（BBA）が主催するシンポジウム「国民の、ITによる、日本復活」で対談し、ネットビジネスの成長を阻害する日本の規制などを「ガラパゴス」と批判した。 孫社長はBBAの代表理事。三木谷社長は、ネット業界各社が参加して2月に発足した「eビジネス推進連合会」の会長でもある。2人は対談に先立ってそれぞれ講演も行い、光回線の普及が実現する未来や、ネット関連の規制の問題点について語った。会場となった都内のホテルには1000人以上が詰めかけ、熱気に包まれた。 「開国せにゃならん！」 「前向きなビジネスの足を引っ張る規制が最近目に付く」――三木谷社長は、日本が成長を取り戻すにはネットビジネスの振興と海外展開が不可欠にも関わらず、増える規制がビジネスの芽をつんでいると批判する。 特に医薬品のネ
選んだのは「内製回帰」の道――ひとり情シスの挑戦 － ＠IT自分戦略研究所
ITコスト削減によるユーザー企業の「内製化」の波が生まれている。SIerに外注するのではなく、自社のシステムを自ら作り出す。そうした「内製化」にこそビジネスとシステムの未来があると信じ、SIerからユーザー企業へと転身したエンジニアが、「内製化の可能性」と「やりがい」について語る。 第2回｜1 2｜次のページ 「GoTheDistance」というブログを運営している湯本と申します。簡単に自己紹介させていただきます。 2003年に、とあるユーザー系大手システムインテグレータ（SIer）に新卒で入社し、プログラマ、開発リーダー、プロジェクトマネージャ（PM）、コンサルタントというキャリアを歩んできました。 振り返ってみると、とても恵まれたキャリアを歩ませていただいていたと感じます。ですが、さまざまなユーザー企業さまのお話をお伺いしているうちに、システム開発は「内製」に向かうべきである、と感じる
技術情報Wiki - 技術情報Wiki
Link: ソフト業界の労働環境(1d) マルチメディア関連ツール(1d) JBoss Seam関連(1d) JSF(JavaServer Faces)関連(1d) 言語・開発環境(1d) ドキュメント作成(2d) ExcelのVBA(2d) 読み物(4d) バグトラッキングツール(4d) Java関連(4d) 開発支援ツール(6d) Webで利用できるサービス(6d) ディスク関連ツール(6d) テスト・品質管理(6d) Webブラウザ(8d) .NETでの文字列処理(8d) Windows設定メモ(9d) セキュリティ関連(11d) データベース関連(14d) 周辺機器(15d) プロジェクト管理ツール(15d) JavaScript(16d) ネットワーク関連(20d) ソフトウェア業界(20d) 開発プロセス(20d) 開発に役立つデータ(22d) Web技術関連(24d) Web
IT系でも活用しなければ損。論文を読んで広がる知見 - ＠IT
「Java News.jp（Javaに関する最新ニュース）」の安藤幸央氏が、CoolなプログラミングのためのノウハウやTIPS、筆者の経験などを「Rundown」（駆け足の要点説明）でお届けします（編集部） 論文は、難しくない 読者の皆さんの中には、「論文」と聞くと身構えてしまう方も多いのではないでしょうか？ 論文というと、書くのも読むのも大変で何だか小難しいことが書いてあるもののように思えるものです。それどころか、「論文とは縁がない」「プログラムがすべてだ」と思う方もいるかもしれません。しかし、ある特定分野の技術や研究を詳しく知るためには、論文は手軽で確実な情報源です。 よく論文が持つ意味について「巨人の肩の上に立つ」と例えられることがあります。これは、万有引力の研究で知られるニュートンも好んで引用していた言葉だそうです。「現代の学問は多くの研究の蓄積の上に成り立っている」ことを示す言葉
超ガラパゴス以前に押さえておくべき戦後IT技術史 - 雑種路線でいこう
どうせ政治的に大盤振る舞いする必要に迫られているんだから、ベストを尽くすしかないよね。答えを持っている訳じゃないけれども、大まかな戦後IT技術史に対する視座を踏まえた上で少しでも有効な使い道に頭を絞ってはどうか。これまでの政府が充分に合理的であれば、財政出動で成長率を回復させることは難しいけれども、欧米だって技術開発を市場任せって訳でもないし、特に戦後日本が政治的に避けてきた領域や、規制や利権で手付かずとなっている領域を中心に、投資機会は残っている気がする。 一時的な財政支出拡大の効果は一時的な所得拡大であり，景気の落ち込みを部分的に相殺することが目的だ。喩えるならば，痛み止めである。景気の回復は民間の自律的な成長によってもたらされる。ところが，財政出動に積極的な政治家は，財政出動で成長率が回復すると信じているようである。 誰が技術開発を牽引するのか 米国コンピュータ産業の牽引車は防衛・宇
米シスコがサーバー市場に参入、垂直統合時代の幕開けか
米シスコシステムズが、データセンター向けにサーバー製品を販売する見通しだ。米ニューヨークタイムズが2009年1月20日（米国時間）、シスコが2009年3月にもサーバーやネットワーク装置に米ヴイエムウェア製の仮想化ソフトウエアを組み合わせて販売すると報じた。 シスコは現在「Cisco Data Center 3.0」という構想を進めている（関連記事：シスコが顧客向けイベントを開催、次世代データセンター構想「Data Center 3.0」を発表）。これは「データセンター全体を仮想化して、アプリケーションや顧客といった単位で必要なリソース（プロセッサやメモリー、ストレージなど）をリソースプールから確保できる仕組み」を実現するものである。同構想を推進するには、自社でサーバー・ハードウエアを提供するのが合理的と判断した模様だ。 米IBMや米ヒューレット・パッカード、米デルは、「コンテナ型データセン
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