何週間か前のこと、急にエンプラっぽくないAIベンチャーの社長さんからメッセで飲みに誘われ、秋葉原の焼き鳥屋さんでDXとやらについて聞かれて、とりあえずこのレポート読んどけと返しつつも考えちゃった訳です。Direct Xとか、よくテレビに出てるマツコの方じゃなくて「2025年の崖って実際どうなんだ?」とか何とかオッサンたちから相談される話あるじゃないですか。あれって何なんですかね?オンプレをクラウドにリフトしたらDXなのか。華麗にk8sやらコンテナ使いこなしてCIパイプライン組み立ててテスト自動化したらDXなのか、だいたいDigital Transformationなのに、どうしてDXなのか。SAP R/3とCOBOL PL/Iを捨てて、どこぞのSaaS入れてSparkぶん回してPythonとか書いたらDXなのか。おいおい、そんな話だっけ?って心配になっちゃう訳です。 内製内製って簡単に言う
出典:ITpro 2015年3月5日 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) 2015年に入って大手ベンダーなどがマイナンバーに対応するシステム改修や番号収集・管理を代行する外部委託サービスを続々と発表している。ただ、こうしたサービスを利用する企業側も準備が不可欠だ。対応を始めた企業やベンダーの動きを紹介する。 人材サービス大手のテンプホールディングスは2015年1月の仕事始めからマイナンバー対応プロジェクトを立ち上げた。同業他社が準備を始めていると報道されたのを受けて、2014年12月にグループコンプライアンス部の情報管理室のIT戦略部門などで構成する事務局が発足し、取締役がトップとなってプロジェクトに着手した。 人材サービス業はマイナンバーを管理しなければならない派遣社員らを多く抱えており、入れ替わりも多い。テンプホールディングスは2015年1月末までに、財
出典:ITpro 2015年3月4日 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) 企業に求められるマイナンバー対応は、着手してみて初めて大変さに気付く関係者が多い。今回は、これまでの取材で得た、マイナンバー対応において企業の経営判断が必要となる五つのポイントを紹介する。 個人の立場で考えるマイナンバー対応 第1回で述べた通り、企業に求められるマイナンバー対応は、単なる業務システムの改修だけでは終わらない。マイナンバー対応が必要になる書類に番号を記載する枠を設けるだけでなく、業務フローの見直しが不可欠だ。なぜ、見直しが必要になるのか、その理由はマイナンバーを利用される個人としての立場で考えると分かりやすい。 まずは、マイナンバー制度導入の背景をまとめておこう。大量の個人データを効率良く処理する手段としては、一人ひとりに固有の識別子(ID)を振って、様々なデータをひも付
出典:ITpro 2015年3月3日 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) あなたの会社でも準備を始めなければ、もう対応が間に合わないかもしれない。そんな法律がある。正式名称「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」、略称「行政手続番号法」。いわゆるマイナンバー法だ。 実は、筆者は同じ書き出しの記事を2013年12月に公開した(関連記事:えっ、うちの会社にも関係あるの!?──もう始めないと間に合わない!マイナンバー対応)。「日経コンピュータ」2014年4月17日号の第2特集「今すぐ始めるマイナンバー対応」でも準備方法を紹介した。 それから1年余り、政府は2015年3月からマイナンバーの周知活動にようやく本腰を入れ、テレビCMなどを始める。 マイナンバーは2015年10月から通知が始まり、2016年1月から社会保障や税、災害対策の行政
本から知識だけを得ようとしてませんか? 逆転発想の読書術:3分で読める! 隣のヤツより成果を出す勉強術(1/4 ページ) インターネット時代のビジネスパーソン、最大の価値は柔軟な「思考力」です。思考力をテーマにした書籍も増えてきましたが、相変わらずの前時代的な“知識偏重型読書”に陥ってませんか? Biz.IDをご覧の勉強熱心なビジネスパーソンならば、読書はとても重要なものとして認識していることでしょう。 しかし、情報収集を目的とした読書ばかりしていても、変化が激しい時代に生き残るだけの能力は身につきません。これからは時代の変化を乗り切る思考力が求められています。といっても、この思考力というものは、ただ単に本を読んでも身につけることは難しいものです。 ということで今回は、この思考力を身につけるための読書法についてお話ししてみたいと思います。 なぜ今、思考力が求められているのか? 思考力が身に
1962年生まれ。大韓民国空軍除隊後、国立警察病院、ソウル市役所に 勤務。日本でのプログラマー経験を経て、韓国で株式会社ノーエル情報テック設立。2000年、日本でイーコーポレーションドットジェーピー設立。青森市の 情報政策調整監、佐賀県情報企画監、総務省の電子政府推進委員や政府情報システム改革検討会構成員を務めている。 廉宗淳 韓国はなぜ電子政府世界一なのか お隣の韓国は、国連の電子政府ランキングでここ数年、1位が指定席。かたや、日本は順位を下げ続け2012年は18位。韓国の電子政府は何がすごいのか、日本が学ぶべきポイントはどこか。90年代前半に日本でITを学び、現在は、行政、医療、教育などの分野でITコンサルティング事業を展開する廉宗淳氏が、日本の公共サービス情報化の課題を指摘する。 バックナンバー一覧 「なぜ改札が必要なんですか?」 私は、日本で政府や地方自治体の情報政策に関わる一方で
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く