iPhoneの利益率はこの数年間で低下し続けている、という分析結果を米メディアThe Informationが公開しました。 利益率が最高だったのはiPhone3GS 最近のiPhoneというと、初めて価格が1,000ドル（日本では12.5万円）に到達したiPhone Xから、高くなった価格に注目が集まりがちです。 しかしThe Informationが公開した、初代iPhoneから最新のiPhone XSまでの製造原価、販売価格、利益率をまとめたグラフからは、利益率（グラフの赤線）は2009年のiPhone3GSをピークとして、緩やかな低下傾向にあることが読み取れます。 iPhone3GSの利益率は74％でしたが、最新モデルiPhone XSの利益率は60％ほどです。 また、2016年3月に発売されたiPhone SEは、販売価格399ドルのうち、製造原価が186.70ドルを占めており、

中国ベンダーHuaweiのスマートフォンが、デバイスでベンチマークテストが行われているのを感知すると異常な性能ブーストを発揮していたことが明らかになり、非難を浴びましたが、同社は開き直り、「パフォーマンスモード」という正式な機能としてOSに追加する計画であることを発表しました。 機能として公開してもチートをしたことに変わりはない HuaweiのサブブランドHonorのミッドレンジゲーミングフォン「Play」のベンチマークスコアが不自然に高かったことから、オンラインコンピュータハードウェア雑誌AnandTechが調査を行ったところ、特定のベンチマークアプリが起動されると、消費電力を著しく向上させ、性能をブーストさせていることが明らかになりました。 Huaweiは、他社も同じことを行っていると反論しましたが、開き直って公式WebサイトでHuaweiのOS EMUI 9.0に「パフォーマンスモー

人気メモアプリのEvernoteが、有料プラン「Evernoteプレミアム」の料金を、通常の年間5,200円から40％オフの3,120円に値引きしています。重役が続々退社するEvernoteには、経営危機説も持ち上がっています。 「Evernote プレミアム」が40％オフに Evernoteには、無料の「ベーシック」、個人向け有料プラン「プレミアム」、法人向けの「Business」の3タイプのプランがあります。 「プレミアム」は、月刊アップロード容量が10GBで、ノートのオフライン機能、Office文書やPDFの内容まで検索できる機能、名刺スキャン機能などが利用できます。 Evernoteは現在「期間限定キャンペーン」として、「Evernoteプレミアム」の料金を通常の5,200円から40％引きとなる3,120円に、大幅値引きしています。 サービス開始10周年、重役が続々退職「死のスパイ

Samsungの最新スマートフォンGalaxy S9などが、端末に保存されている画像をユーザーの知らないうちに送信していることが海外掲示板サイトで発見されました。送信履歴が残されないため、ユーザーが気付くのが困難な問題です。 全画像を送信されたケースも Samsungのフラッグシップスマートフォン、Galaxy S9やGalaxy Note 8のユーザーが、本体に保存していた画像が、連絡先に登録されている相手に勝手に送信されている、と海外掲示板サイトRedditユーザーが指摘しています。 画像は、Samsungのメッセージアプリで送信されているものの、送信履歴が残されていないため、写真を受け取った相手から指摘されるか、携帯電話キャリアの通信履歴などを確認しないと気付くことすらできません。 Redditには、同様の症状が発生したユーザーの書き込みがありますが、保存された写真全てを連絡先に登録

Appleが、収集した位置情報をサードパーティに送信するアプリや、ユーザーへの説明が不十分なアプリをApp Storeから削除している、と米メディア9to5Macが報じています。 位置情報の収集や共有が不適切なアプリを削除 Appleは、該当するアプリをApp Storeから削除するとともに、開発者にメールで「再審査の結果、App Store審査ガイドラインの5.1.1及び5.1.2に違反している」として、削除の理由を説明しています。 Appleは開発者に対し、App Storeへの再申請時には、ガイドラインに違反しているコードやフレームワーク、ソフトウェア開発キット(SDK)を削除するよう求めています。 位置情報収集についてユーザーへの説明不足のアプリも削除対象に App Storeから削除されているアプリは、収集した位置情報の使用目的について、ユーザーに具体的な説明をしていないものや、

Facebookが8,700万人ものユーザーデータを政治広告のターゲティングに不正使用させたことが大きな問題として取り沙汰されてからというもの、ウェブプラットフォームのユーザーデータの取り扱いに対する関心が高まっています。米メディアUSA Todayのジェファーソン・グレアム氏は、Facebook、Google、Appleに自身のユーザーデータを引き渡すよう要請したところ、Facebookからは数分以内、Googleからは数時間以内にサービスにより収集された個人データが送られてきましたが、Appleは8日を要したそうです。 公式ウェブサイトからユーザーデータの要求が可能 FacebookやGoogleと比べてユーザーからデータを要求されることがこれまで少なかったからか、Appleはユーザーデータの引き渡しに他社よりも多くの時間を要しました。しかしながら、そのデータ容量はかかった時間とは裏腹

AppleがiTunes Storeでの音楽のダウンロード販売を2019年3月31日をもって終了するようだ、とAppleの関係者から得た情報としてDigital Music Newsが報じています。 【追記】Appleは、iTunes Storeでのダウンロード販売について否定するコメントを出しました。 2017年にも報じられたiTunesでのダウンロード販売終了 2017年12月には、「早ければ2018年末にも終了する」と報じられていたiTunes Storeでの音楽のダウンロード販売について、具体的な日程が決まったようです。 Apple Music事業を立ち上げ当時から率いてきて、8月に第一線を退くと伝えられるジミー・アイオビン氏が先日、音楽のダウンロード販売終了時期について「人々が購入しなくなった時」と語っていました。 Apple内部の関係者からDigital Music Newsが

インターネット黎明期から、長年にわたって親しまれてきたGIFアニメを見なくなる日も、そう遠くないかもしれません。Appleが最近公開したSafariの開発者向けバージョンでは、GIFアニメがよく使われる小さなアニメーションを動画ファイルで表示可能になっています。 Webページの意外な厄介者、GIFアニメ Webページに埋め込まれたGIFアニメは、実はファイルサイズがかなり大きいため、データ通信量を消費し、ブラウザの動作を遅くするばかりか、電力も多く消費します。 H.264形式で圧縮された動画ファイルと比べると、GIFアニメファイルはファイルサイズは12倍、ブラウザで表示する際の消費電力は2倍が必要となるほか、わずか256色で表現される画質は、お世辞にも良いとは言えません。 事実、画像ファイル規格としてのGIFは、技術的には可能であるものの、本来、アニメーションを表示するためのものではない、

Appleが、iTunes Storeでの音楽ダウンロード販売を終了し、Apple Musicでのストリーミングに完全移行すると、音楽業界の動向に詳しい米メディアDigital Music News（DMN）が複数の関係者からの情報をもとに報じています。 iTunes Storeでの音楽DL販売終了、計画を前倒しか iTunes Storeでの音楽ダウンロード販売を終了する計画は2016年から動き出しており、その時期は3〜4年以内という噂がある一方で、遅くとも2019年の年末、早ければ2018年末に前倒しされる、と複数の匿名の関係者がDMNに語っています。 音楽のダウンロード販売によるビジネスは、年々市場規模が縮小しており、ビジネスの中心はSpotifyやApple Musicなどのストリーミングへと移行しています。 ストリーミングでトップを走るSpotifyは、6,000万人以上の有料会

iOS11を搭載したiPhoneやiPadでYouTubeアプリを使って動画を再生すると、驚くほどの速度でバッテリーを消費するバグが指摘されていましたが、アップデートによってその問題が修正された模様です。 バージョン12.45で問題解決 Googleは現地時間11月27日に、YouTubeアプリをバージョン12.45へとアップデートしました。最新版ではバッテリー問題が修正されたことが明記されています。 動画を再生するという性質上、YouTubeアプリはほかのアプリと比べバッテリー消費量が多いのはある程度仕方のないことですが、iOS11がリリースされて以来、消費量が著しく増えたとの指摘が相次いでいました。 Googleも2週間前より問題を認識 Googleもこの問題を認識しており、11月12日にはYouTubeの公式アカウントが「現在取り組んでいる」とツイートしています。 Hi there!

iPhone8/8 Plus用の液晶ディスプレイを製造するジャパンディスプレイ（JDI）は、2017年4〜9月期の損益が680億円の赤字となったことを発表しました。iPhone8/8 Plusの販売が期待ほど伸びないことと、中国メーカー向けビジネスの減速が影響しています。 Appleへの売り上げ依存度が高いJDI JDIは、売上高の多くをAppleに依存しており、2017年3月期にはAppleからの売上が全体の54％を占めるほど、iPhoneの販売状況が業績を左右します。 2016年7～9月期は、iPhone7/7 Plusの販売好調に加え、中国系スマホメーカーへのディスプレイ販売好調で12億円の黒字を記録しました。 しかし、2017年4〜9月期は680億円の赤字で、前年の167億円からさらに赤字が拡大したほか、通年の業績は上場以来初の赤字に転落する可能性も指摘されています。 iPhone

Appleの自動運転のテスト車両に、自動運転の専門家が遭遇し、テスト車両の屋根に搭載されたレーダーやセンサー類を撮影し、その動画を公開しました。多くの機器類がまとめて屋根に載っているのが特徴です。 着々と自動運転システムの開発を進めるApple 数年前から、Appleが「プロジェクト・タイタン」のコードネームで自動車の開発を進めていると噂されていましたが、昨年末からAppleは急激に動きを見せました。 2016年12月には、アメリカの運輸当局が発表した自動運転システムに関するガイドラインに意見書を提出、2017年1月にはAppleの役員がアメリカ政府の自動運転車に関する有識者会議メンバーに加わるなど、目立った動きを見せ始めました。 2017年4月には自動運転車の公道試験走行許可を取得すると、2週間後には公道でのテスト走行の模様が目撃されるようになりました。 6月には、ティム・クック最高経営

約9万円のiPhone8 Plusと2.5万円の格安スマホ、カメラ性能の違いは？ 2017 10/18 プレミアムモデルの価格帯に位置するiPhoneシリーズは、カメラ性能が高く評価されており、特にiPhone8 Plusでは、前モデルからの撮影性能が大きく進化したとアピールされています。海外メディアPhoneArenaが、高級モデルiPhone8 Plusと、格安スマホのカメラ性能比較テストを行っているのでご紹介します。 約9万円のiPhone8 Plusと、3分の1の価格のNokia 6を比較 カメラ性能の比較を行うのは、GoogleのPixel 2に奪われるまでの短期間とはいえ、「スマホ史上最高のカメラ」の称号を獲得したiPhone8 Plus（64GBモデルで89,800円）と、アメリカではSIMフリーモデルが230ドル（約26,000円）で販売されている格安スマホNokia 6の

iPhone8 Plusのバッテリーが膨張したという報告が複数ユーザーから寄せられたことを受け、Appleが本格的に調査を始めたことが分かりました。同社にとって、何としてでも避けたいのは、昨年に未曾有のリコール事件を起こしたGalaxy Note 7の二の舞いです。 原因究明に向けて調査を開始 英メディアThe Independentによると、台湾や日本で相次いで発生したiPhone8 Plusのバッテリー膨張事故を受け、Appleが内々に調査を始めたようです。ニュースサイトAppleInsiderも、Appleの関係者からこうした事実を確認したと述べており、同社が「単なる偶発的な事故」として片付けるのではなく、原因究明に取り組んでいることが分かってきました。 ただ、iPhone8 Plusに限ったことではなく、過去にバッテリーが膨張したとして持ち込まれたiPhoneについても、Apple

故スティーブ・ジョブズ氏は、それまで退屈だったパーソナルコンピュータの書体に、美しいカリグラフィーを導入したことで新領域を切り開きました。ジョブズ氏によるスタンフォード大学卒業式での伝説のスピーチで語られたタイポグラフィの美学は、残念ながらiOS11ではあまり発揮されていないことが、タイポグラファーのブログポストから明らかになりました。 タイポグラフィとは？ タイポグラフィとは、文字表現を行なう際、書体、大きさ、行間などの構成を、読みやすさ、美しさなどを考慮しながら適切に整える技芸のことをいいます。 iOS10と比べてわかるiOS11デザインの首尾一貫性のなさ 上海ベースのデザイナー兼タイポグラファーのライアン・ラオ氏（@oueryan）は、ベータテスターとしてiOS11を使用していた際に発見した、数えきれないほどのデザインミスをブログポストにまとめています。 メールアプリ iOS11のメ

GoogleがAndroidアップデートページを更新し、Nexus端末とPixel端末の電話およびオンラインによるサポート終了時期を明らかにしました。 発売後たった3年でサポート終了!？ すべてのスマートフォンやタブレットが、いずれはメーカーのサポート対象から外されます。それ自体は当然のことであり、Googleがサポート終了時期を明確にしているのはむしろ良心的と言えるでしょう。 しかしここで少々気になるのが、セキュリティアップデート、および電話とオンラインでのサポートについては発売後3年または購入後18ヵ月（どちらか長い方）、Androidバージョンアップデートについては端末発売後2年しか、アップデートとサポートが保証されないということです。 「ひどすぎる」との声も たとえばGoogleが、昨年10月に発売したスマートフォン「Pixel」「Pixel XL」の場合、Androidのアップデ

Samsungの最新フラッグシップモデルであるGalaxy S8が、2年前に発売されたiPhone6sに、アプリの起動スピードを比較するテストで負けたとする動画が話題を集めています。 軽量アプリではGalaxy S8の勝ちだが 動画では、ユーチューバーのPhoneBuffが、Galaxy S8とiPhone6sでアプリを次々と起動していきます。 軽量アプリを起動する段階でこそGalaxy S8が優位を保っていますが、ゲームなどグラフィックス性能が要求される段階になると一気にiPhone6sが逆転します。 動画で確認する限りでは、どのゲームでもS8はロード画面でもたつきがみられ、最終的にはラップタイムで7秒の差をつけ、iPhone6sがGalaxy S8に勝ってしまいます。 制約の多いiOSが効率的なのは当たり前？ もちろん、開くアプリや環境によって結果は異なりますし、そもそもiOSとAnd

ソフトバンクが、インドのオンライン小売最大手Flipkartと、2位のSnapdealを合併させ、Amazonに対抗する計画、と報じられています。 大手2社の合併に約1,650億円を投資 ソフトバンクは、FlipkartとSnapdealの合併交渉を来月末をめどに進めており、インドで躍進するAmazonに対抗したい考えです。 ソフトバンクは、両社の合併に約15億ドル（約1,650億円）を投資し、合併後の企業の株式15%を保有する計画です。Appleも出資する大型投資ファンドを運営するソフトバンクは、Snapdealの株式の30%を保有しています。 急激に勢力拡大するAmazonに対抗 インドでは、2013年に進出したAmazonが急激に勢力を拡大しており、昨年は売上高業界2位を獲得しています。急拡大するインド市場を舞台に、中国市場での失敗を挽回したいAmazonと、ソフトバンク陣営が激突す

テクノロジー界を代表する巨人――Googleのスンダル・ピチャイ最高経営責任者（CEO）とAppleのティム・クックCEO――が、極秘にレストランで会食を行っている様子が激写され、様々な憶測を呼んでいます。 テク界の巨人同士がレストランで秘密の会合？ 時にはドナルド・トランプ大統領の移民政策に対して共同戦線を張り、時にはAndroidとiOSという巨大なプラットフォームの旗手としてぶつかり合う（かつてクック氏はAndroidを「地獄の毒シチュー」と形容し、ピチャイ氏が反論）――そんな永遠のライバルとも言えるような2人が、オフの場でディナーを楽しみながら意見交換を行っているのですから、その衝撃たるやなかなかのものがあります。 一体何について語り合っていたのかは定かではありませんが、ネット上では ティム「なあ、君はNexusブランドを復活させる必要があるんじゃないか。人々は実用的で割安なデバイ

Android社を創業しAndroidを共同開発したアンディ・ルービン氏が、AppleのiPhoneやAndroidデバイスに対抗する、新しい高性能スマートフォンの準備を進めていることがわかりました。 元Apple、Google社員で固められたEssential ルービン氏はGoogleによるAndroid買収後、Googleの技術部門担当副社長としてAndroid部門を率いてきましたが、2014年10月に退職しています。 Bloombergによると、同氏は元AppleやGoogle社員が多数を占める約40人からなる新会社「Essential」を創設、最高経営責任者（CEO）に就任する模様です。 関係筋によれば、新会社はモバイルおよびスマートホーム関連製品を含む、さまざまな家電製品を統合するプラットフォームを開発する計画とのことです。 その中心となるのが高性能スマートフォンで、ベゼルのない