被災地域の安否確認にネットでボランティア協力できる2つの方法 - 週刊アスキー
SNSや各種ポイントシステムなど、義援金の寄付に協力する既存の課金サービスが増加しています。こうした社会的な支援体制と並行して、東日本大震災被災地の避難者名簿や安否確認ツイートを、人力でデータベースに打ち込んでいこうという働きかけ始まっています。 ●Google Crisis Responseボランティア 震災発生初期からGoogleが開始している安否確認プロジェクト『パーソンファインダー』の登録拡充にボランティアで協力するための機能です。 アップロードされてくる名簿は、基本的に書類をスキャンした画像のため、機械的なOCR処理が難しいものです。人力でこれを読み取って登録することで、名簿のテキストデータ化を助けます。 手順は少々ややこしいですが、入力済みファイルを重複登録しないための仕組みなども整備されているようです。 リンク→Googleによるデータ入力の手順解説 ●anpiレポートプロジ
北から南や西を見て思うこと
札幌のフリーランサーまいむぞうのブログ。Android関連、コンピュータビジョン、IoT、ロボティクスあたりをやっています。 Docker=chroot+OverlayFS+カーネルのプロセス分離技術 仮想OSとは概念が違う。仮想OSはBIOSより上をすべて差し替えるけど、Dockerは特定用途に必要なファイルだけ差し替える。下から全てなのか、上から必要最小限なのかの違い 仮想OSぽいこともできるけど、それは狙ったものではないので、失敗することが多い。ネット上の批判はそのあたりに原因がある。 ソースコード以外の、たとえばデーモンやライブラリや設定ファイルにバージョン管理の概念を導入したもの 開発環境と本番環境の同一性を保証するような用途に向く。または、使い捨てのアプリでも、親環境を汚さないで済む 基本的にLinux系OSの上に、やりたいことに関連する依存部分すべてををDocker imag
経営者が「役に立たない情報システム」を作らせる：日経ビジネスオンライン
谷島 宣之 日経BP総研 一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者。2009年1月から編集長。2015年から日経BP総研 上席研究員。 この著者の記事を見る
「釣った魚にエサをやれ」――既存客へのマーケティング
著者プロフィール：松尾順（まつお・じゅん） 早稲田大学商学部卒業、旅行会社の営業（添乗員兼）に始まり、リサーチ会社、シンクタンク、広告会社、ネットベンチャー、システム開発会社などを経験。2001年、（有）シャープマインド設立。現在、「マインドリーディング」というコンセプトの元、マーケティングと心理学の融合に取り組んでいる。また、熊本大学大学院（修士課程）にて、「インストラクショナルデザイン」を研究中。 「釣った魚にはエサをやらない」 すなわち、見込み客が購入してくれるまでは熱心にアプローチするものの、顧客になった途端、見向きもしなくなり、新たな見込み客のハンティングに執心する。これは、いまだ多くの企業における営業・マーケティング活動の実態でしょう。 もちろん近年はCRM（Customer Relationship Management）の思想や、CRMを実行可能にする顧客統合データベースな
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