www.さとなお.com（さなメモ）: 親御さんにソーシャルメディアを教えよう
このまえ「ソーシャルメディアサミット」でも話したことだけど、みなさん、みなさんの親御さんにソーシャルメディアを教えましょう。 たった今もNHKのニュースで「高齢者の孤立を防ぎ、つながりをつくる」みたいなことを特集していて、リアルなコミュニティ作りに奔走している人の話を流していたが、それはそれで尊いし有効な手段であると思うものの、「ソーシャルメディアを使った方が手間もかからず、安価で、つながりもより多く作れるのに。 カラダが不自由でも、部屋から出られなくても、つながれるのに」とか思う。 はい、反論はたくさんありますね。それはわかってるつもり。 携帯すら使えないご老人も多いし、キーボードも打てないし、フェイスブック始めても他にやっている同年代がいないから友人もできないだろうし。それに、特にいまの高齢世代にはリアルなふれあいの方が自然で望ましいだろう。 まぁいま80歳とか90歳の方々には確かにし
市役所にフェイスブック係ができる：日経ビジネスオンライン
2月7日月曜日、日本ツイッター学会（会長・樋渡啓祐さん、 @hiwa1118 ）の主催するフェイスブック講習会が、佐賀県西部に位置する武雄市の市庁舎で開催された。 講師は、福岡からふじかわようこさん（ @neboichiyouko ）と杉山隆志さん（ @takaflight ）、東京から加藤たけしさん（ @takeshi_kato ）、そしてニューヨークからヒミ＊オカジマさん（ @himiokajima ）。いずれも手弁当での参加だ。聴講者は武雄市内外、佐賀県内外から老若男女約160名が集った。行政色の強いイベントには珍しく、学生の姿も目立ち、会は大いに盛り上がった。 主催者からは、日本フェイスブック学会の設立が宣言された。会長は樋渡さんが兼務する。この樋渡さんは、佐賀県武雄市の市長でもある。 「僕がフェイスブック学会の設立を発表すると、場内は大爆笑でした。ツイッターに続いて『またか』と思
宅配コミックレンタル比較｜漫画コミックをネットで簡単レンタル
宅配コミックレンタルは安く漫画を読みたい人におすすめ! 宅配コミックレンタルは、漫画をネットからレンタルできる便利なサービスです。 24時間365日いつでも読みたい漫画・コミックをネット注文するだけで、数日後に自宅に配送され、手軽にレンタルできるのが魅力です。 読み終わった本の返却は、電話で集荷依頼、もしくは郵便局やコンビ二に直接持ち込んで返却配送を行えます。 返却を忘れて遅れると、延滞金が発生するので返却期日はお忘れなく！ コミック全巻を購入して保管すると、本棚等のスペースが必要ですが、コミックレンタルを利用すれば本棚が必要なく、部屋が漫画本で埋まる心配はありません。 購入した漫画本を何度も読み返さない人にとっては、コミックレンタルの方が購入するよりも費用が断然安く、無駄なお金の節約になります。 最近は、漫画を原作とするTVドラマや映画が多いので、原作漫画を読みたくなった時は宅配コミック
「ネットの中心で、『金をくれ』と叫ぶ」とナンボになるか？
著者プロフィール：中村修治（なかむら・しゅうじ） 有限会社ペーパーカンパニー、株式会社キナックスホールディングスの代表取締役社長。昭和30年代後半、近江商人発祥の地で産まれる。立命館大学経済学部を卒業後、大手プロダクションへ入社。1994年に、企画会社ペーパーカンパニーを設立する。その後、年間150本近い企画書を夜な夜な書く生活を続けるうちに覚醒。たくさんの広告代理店やたくさんの企業の皆様と酔狂な関係を築き、皆様のお陰を持ちまして、現在に至る。そんな「全身企画屋」である。 先日、米国のコメディアン、クレイグ・ローウィンさんが、動画投稿サイトYouTubeで100万ドルをおねだりし、実際に100万ドルを獲得したと、世界中で話題になった。 Please Give Me One Million Dollars 実は日本でも「金くれ」と叫んでいる人たちはたくさんいる。ネット乞食のための口座情報登録
コピペはダメだよ、について - 内田樹の研究室
卒論を読んでコメントをつけて返すという仕事をしている。 疲れる。 ほとんど同じことをどの学生についても書いているからである。 「出典の書誌情報を明記しなさい」 この二年間、ことあるごとにゼミで言っているのだが、ほとんどの学生はそのほんとうの意味は理解していない。 それをたぶん「ズルをしてはいけません」という警告のように聴いているのだろうと思う。 「カンニングするな」とか「授業中私語をするな」とか「教室でカップ麺を食べるな」というような注意と同列のものだと、たぶん思っている。 しているところを見つかったら叱られるけれど、見つからなければどうってことない、とたぶん思っている。 それでいったい誰が困るというのよ、とたぶん思っている（キムチ味のラーメン臭が教室に漂っていると、次の授業に教室を使うものは苦しむぞ）。 自己利益の追求を優先させることは悪いことではない、と教えられてきたからである。 自己
『El Shaddai（エルシャダイ）』の発売日が2011年4月28日に決定 - ファミ通.com
イグニッション・エンターテイメント・リミテッドから発売予定の『El Shaddai（エルシャダイ）』の発売日と価格が決定。全世界に先駆け2011年4月28日に7980円［税込］で発売されることに。 ●全世界に先駆け日本でまず発売 イグニッション・エンターテイメント・リミテッドから発売予定の『El Shaddai ASCENSION OF THE METATRON（エルシャダイ アセンション オブ ザ メタトロン）』の発売日と価格が決定。全世界に先駆け2011年4月28日に7980円［税込］で発売されることになった。 『El Shaddai（エルシャダイ）』は旧約聖書の時代のストーリーをベースに、主人公イーノックの壮大な冒険を描いたアクション。独特のビジュアルや荘厳な音楽が特徴で、ゲーム内に登場するキャラクターのセリフが“ネット流行語大賞2010”の金賞を受賞したことなどでも話題になっている
Google問題とか電子書籍とかフランスじゃどうなの？という話 (HitoshiYamada) | 版元ドットコム
今回は日本でも話題のGoogle問題や電子書籍がフランスではどんなことになっているかということについて書こうと思う。 話を始める前にまずフランスってどんな国なのってお話から。 フランスといえばやっぱり芸術・文化の国というイメージあるいはワインやチーズといったグルメの国…、おそらくどちらももっとも一般的なフランスのイメージではないかと思う。しかしその一方で、科学・工業技術は世界屈指のものを持っており、いわば技術大国でもある。一番イメージしやすいのはイギリスとの共同開発のコンコルドではないだろうか。また例えば鉄道（高速鉄道、すなわち新幹線）技術。この分野では日本と世界の市場を分け合っている。また原子力、ロケット技術といった分野でも世界有数の技術力を誇っている。 そんなフランスは、通信技術の面でも先進国家である。例えば1980年代には、ミニテルと称する通信端末を各家庭に電話帳にかわり通信端末を配
昨日からネットで大騒ぎ "PhotoSketch"が凄い件：In the looop：ITmedia オルタナティブ・ブログ
Gizmode, CNET, Mashable と立て続けに記事になり，凄すぎると話題のPhotoSketch。 TwitterでもBuzzりまくっています。 【Twitterで旬な話題を調査できる "CrowdEye" より】 (2009年10月7日データ） それでどんなサービスかというと，ラフスケッチの情報をもとに，それに最適な画像をネットが集めてきて，しかも信じられないほど巧妙に合成写真を完成されるというものです。 開発元は Tsinghua University（清華大学）とNational University of Singaporeの共同チーム。 とにかく，まずこの動画を見てください。 PhotoSketch: Internet Image Montage from tao chen on Vimeo. つまり， ごく適当にイメージを書く。 これに名前をつける。 あとはシステ
世界文化社パズル誌公式サイト インターネットパズラー
インターネットパズラーへようこそ！ 世界文化社のパズル雑誌、パズル書籍の最新情報をご案内します。 切手代不要で便利な、雑誌懸賞へのネット応募もご利用ください。
ネット上の“無料”は終わるのか？ - 日経トレンディネット
ネット上では今やコンテンツは“無料”が当たり前となっている。それが、テレビや新聞などのマスメディア、そして音楽やアニメなどのコンテンツ産業の収益を年々悪化させてきた大きな要因となっているが、ネット上の“無料”を終焉させようとする動きが世界的に強まりつつある。それはコンテンツ・ビジネスにとって福音になるのだろうか。 なぜ“無料”が当たり前になったか それにしても、そもそもなぜネット上のコンテンツは“無料”が当たり前になったのか。理由は二つある。一つは、特にウェブ2.0のバブル以降、ネット上のサービスの大半が広告収入を当て込んだ“無料モデル”で提供されているからである。もう一つは、ネット上に著作権法違反の違法コンテンツが氾濫していることである。 前者について言えば、グーグルに代表されるネット企業がそうした“無料モデル”の普及をけん引した。クオリティの高いサービスを無料で提供してユーザ数を極大化
なぜ「ネット選挙解禁」でもツイッターは禁止なのか？：日経ビジネスオンライン
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