身長が2年間に0.5cm以上縮んだ人は死亡リスクが26％上昇することが、40歳以上の日本人約22万人のデータを分析した研究（＊1）で明らかになりました。 わずかな身長の短縮も死亡リスクと関係する？ 近年、腰の曲がった高齢者を見かけることはほとんどなくなりました。それでも、高齢になると、徐々に身長が縮んでいきます。身長の短縮は40歳代で始まり、70歳以上になると加速します。原因は、骨粗しょう症や、背骨を構成する椎骨の骨折、椎間板の変形、姿勢の変化などさまざまです。 これまでに行われた研究では、高齢者では、長期間（例えば10年を超える期間）に身長の明らかな短縮（例えば2～5cm）があった場合、死亡、骨折、心筋梗塞などの心血管疾患のリスクが有意に上昇すると報告されています。しかし、それより小さな身長の短縮も死亡リスクに影響を及ぼすかどうかは明らかではありませんでした。 そこで福島県立医科大学など

切り替えた科目では、数学が最も多く、外国語やハードサイエンス（化学や生物学）が続く。無料でいつでも利用できるという点は、確かに圧倒的な競争力といえるだろう。 勉強といえば学校で行うものというのが多くの人の考え方だが、昔からそうであったわけではない。ヨーロッパの伝統的な社会では、貴族社会における教育は学校ではなく、個別のチューターによって行われていた。 チューター制度は、イギリスのオックスフォードやケンブリッジなどの大学に引き継がれている。学生は、わからないことをチューターに相談する。理解度は個人によって異なるため、個別の指導が好ましいことは間違いない。また、アメリカの大学院ではTA（教員助手）という制度が広く展開されている。 チューター制度の問題点はコストがかかることだが、ChatGPTがそれを解決した。 学校を置き換えるのではなく、家庭教師を置き換える 学校は、単に知識を学ぶだけでなく、

賃金上昇率の拡大や為替相場の円安基調を背景に、日本のインフレ期待がおよそ９年ぶりの水準にまで高まっている。日本銀行が今月27、28日に開く金融政策決定会合で政策修正を行うとの警戒感も加わり、長期金利の上昇圧力が増してきた。 新発10年国債から物価連動国債の利回りを差し引くことで金融市場が予測する先行きの物価上昇率を示すブレーク・イーブン・インフレ率（ＢＥＩ）は、10日時点で1.16％と2014年11月以来の水準に上昇した。当時は日銀の黒田東彦前総裁が量的・質的金融緩和を拡大するいわゆる「黒田バズーカ」の第２弾を放った直後で、一時的にインフレ期待が上昇した。 野村証券の松沢中チーフストラテジストは「インフレ期待の上昇は14年より地に足が着いており、国内の物価、賃金の上昇を考えれば、まだ上昇する余地がある」とみている。