日経産業新聞と日経クロステックの共同連載企画の第2弾です。百家争鳴のAppleカーの行方を展望しつつ、新たなテクノロジーを深掘りし、勃興するモビリティー産業の最前線に迫ります。 「これまでの車の価値は吹き飛ぶ」――。 元日産自動車COO（最高執行責任者）で、INCJ会長の志賀俊之氏は、アップルカーに対する危機感をあらわにする。自動車がiPhoneと同様にAppleのオンラインサービスにつながる一端末として「従属」した存在になると考えるからだ（図1）。日本自動車工業会会長の豊田章男氏は「車は造った後に30～40年使われる。（Appleに）その覚悟はあるか」と警戒を強める。 Apple自身はいつもの秘密主義を貫き、何も明かさない。ただ韓国・現代自動車が21年1月にAppleとの交渉を公表し、その後に撤回したことで「公然の秘密」となった。世界中でアップルカーに対する期待が高まる一方、株式時価総額