ソーシャルメディアの普及によって非常に細かい情報も流通しやすくなる一方、デマや誤情報もまた拡散しやすくなってしまいました。こうした誤情報を訂正しようとして口争いになるケースは多々見られますが、どれだけ正しく訂正しても、一度ウソを信じてしまった人はなかなか意見を改めることができないことが研究によって明らかになりました。 実験はオハイオ州立大学のコミュニケーション研究者、ケリー・ガレット教授によって様々な性別・年齢の574人を集めて行われました。手順は以下の通り。 まず、全員が「政治的内容のブログ」からとられた文章を見せられます。この文章は政府資料や新聞のニュースをもとに、嘘の情報が混ぜられています。 被験者は自分では分からないように次の3群に分けられており、実験後に情報の精度を確認するテストが行われました。 1. ウソ情報を教えられた後、すぐ訂正情報を受け取った 2. ウソ情報を教えられた後
タイトルだけを見れば、多くの人にとって異論の挟む余地はないだろう。個人的にもFacebookが本当に面白くなってきたのはグループという機能が付いてからだったし、ブログにしてもHONZというグループに入ってから手にしたものは、計り知れないものがあった。 その背景には、かつて文書を結びつけるものであったウェブが、人を中心とした構造へ変化したということがある。いくら良いコンテンツであっても、人の手を介して伝達されなければ情報は拡散されないし、逆もまたしかりだ。 著者は、かつてGoogleでGmailやYouTubeなど様々なプロダクトに関わった人物。彼の研究が基礎となってGoogle+のサークルという概念も生まれたのだという。しかし、その成果をまとめた”Social Circles”という題名の本を発表する直前に、著者自身がGoogleからFacebookへと移籍してしまう。本書はGoogleか
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
お待たせしました、第3回Twitter研究会の参加者募集を開始しましたので、お知らせします。現時点での講演概要についてもお伝えします。 今後は公式サイトにて最新情報をお伝えします。(公式サイトは明日1/10(火))中には作成予定です。 なお、今回懇親会にてLTを開催します。LTとしてプレゼンしたい!という方は当日までに @toremoro21 及び #twitterconf にてご連絡願います。LTの一人あたりの持ち時間は5分程度を予定しています。 === ■第3回Twitter研究会概要 *スケジュール・講演概要等詳細については後日公式サイトを作成しますのでご確認願います。 □日時:2012年1月28日(土) 10時~ (開場は9:30~、会場設営等にご協力頂ける方は当日9時に会場に直接お越し下さい。) □場所:フューチャーアーキテクト株式会社本社 特設セミナー会場 *最寄り駅は山手線大
先日献本いただいた「入門ソーシャルデータ データマイニング、分析、可視化のテクニック」 入門 ソーシャルデータ ―データマイニング、分析、可視化のテクニック 作者: Matthew A. Russell,奥野陽(監訳),佐藤敏紀(監訳),瀬戸口光宏(監訳),原川浩一(監訳),水野貴明(監訳),長尾高弘出版社/メーカー: オライリージャパン発売日: 2011/11/26メディア: 大型本購入: 18人 クリック: 779回この商品を含むブログ (42件) を見るを読了 (多謝!)。tkng さんも書評を書かれているし echizen_tm さんも書評を書かれているので、いまさら感は否めないが、別の観点から少し寸評。本書は、データを抽出してからの可視化の方法が全体の半分以上を占めていて、そういう方法を知らない人には参考になると思う。 研究のための実験をしていても、実は地味に重要なのは機械学習が
■馴染んできたIT業界の常識 普段、インターネットの最新事情、それによって劇的に変化を遂げる市場の状況等について、比較的しっかりとした見解を持っている人のブログやTwitterを読み、セミナー等に出席し、そういう人たちと意見交換をすることを心がけていくと、時に自分が『門前の小僧習わぬ経を読む』状態になっていることに気づく。最先端の深い知識が人より豊富になったわけでもなければ、理解が他の人より優れているとはまだとても言えないことは自覚しているが、多少なりともIT業界なりの『常識』、『市場感』あるいは、テクニカルタームの使い方等には慣れてきたように思う。 ■普通の人との間の大きな差異 そうしているうちに、時々同窓会で昔の同級生に会ったり、以前いた業界の友人や先輩/後輩等に会うと、あまりの違いに愕然としてしまう事が本当に多くなった。意見や見解が違う事自体は当然の事だし、そうあってしかるべきだと思
モノから経験価値への流れを技術革新が現実化する 近年のマーケティングの流れとして、「サービス化」という概念がある。「モノ」ベースの経済が「サービス」化されてきている、という議論だ。従来の考え方では、モノにはその中に価値があり、商品として購入される時にその価値が判断され評価されることで価格が決まり、一度の交換で取引が成立するというのが基本であった。しかしサービスはそうではなく、サービスを受けているその瞬間瞬間に価値が生まれていく。 そういった状況を踏まえて出てきた「サービス・ドミナント・ロジック」においては、モノはサービスを提供するメディアに過ぎないとされる。すべてはサービスであり、その中のひとつの特殊な形が従来型のモノの交換である、と。 例えば880円のホチキス。今まではそれを買ったらホチキスそのものの価値が880円だという発想だったが、実はそうではなくて紙を綴じるというサービスの提供とも
前編「CIOが想定すべき『ソーシャルメディア3つのリスク』」では、ソーシャルメディアをめぐって企業で生じている事態とそのリスクを概観した。これらは企業の経営層を委縮させるのに十分な脅威といえる。このリスクにどのように対応するべきだろうか。 ソーシャルメディアポリシーの2つの例 前編で紹介したようなリスクがあるため、一部の企業では従業員が勤務中にソーシャルメディアを利用することを規制する動きがある。IT人材派遣会社のRobert Half Technology が4月13日に発表した調査研究によると、米国企業で働くCIOの38%が、従業員の私的および仕事上におけるソーシャルメディアの利用について、規制を強化したと回答している。この数字は、利用規制を緩和したとするCIO(17%)の2倍以上だ。このRobert Halfのデータは、従業員100人以上の米企業1400社のCIOを対象に独立系調査会
mixi, Twitter, Facebook, Google+ 2011年8月最新ニールセン調査。Facebook訪問者、ついに1000万人超へ 9月18日に、2011年8月度のニールセン・インターネット視聴率が発表された。なお、先月からはGoogle+も比較対象に追加している。8月は、全サービスが堅調に伸びたが、やはりFacebookの成長性は際立ち、ついに1000万人の大台にのった。Google+に関しては、パネルにおける利用者が少なく、データの信頼性に問題がありと付記されているのでご注意いただきたい。データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「Neilsen/NetRatings NetView」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」としている。 利用者数でいくと、mixiは1492万人(前月比106%)と増加し、Twitterの1496万
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)疲れが広がっている。原因は、ツイッターなどでのつぶやきの相次ぐ“炎上”。マーケティング効果が実証されていないだけに、SNS離れが加速しかねない。 大手外食チェーンの広報担当者A氏は、ある種の“覚悟”を決めている。 「顧客の生の声を聞くのはいいが、その場では苦情は受け付けない。顧客には媚びない。媚びるからノイローゼになる。企業アカウントが“炎上”しようと、それが売上高に影響することなどあり得ない」 ミニブログサービス「ツイッター」を活用して情報発信を始めて1年半。幾度となく、名も知らぬユーザーから非難されたり、罵詈雑言を吐かれたりした。就業時間を超えてつぶやいていると「あなたの会社は残業代をちゃんと払っているのか」などと執拗に絡まれた。言い返せば、火に油を注ぐような結果になる。 A氏は言う。「匿名の暴力以外の何物でもない。企業アカウントの担当者
2011年8月24日@カタリストBaにて開催されたEmployee Generated Media(EGM)とスマートシティにまつわる様々な話題を取り上げて公開イベントです。 http://kokucheese.com/event/index/14656/
新たなコミュニケーションや情報収集の手段として、最近ユーザーを増やしているソーシャルメディア。Facebookやmixi、Twitterがよく知られている。3月に発生した東日本大震災では、安否確認や情報発信のツールとして多くの人が活用し、国内で存在感を高めた。 ITを日常から使いこなしているITproの読者は、ソーシャルメディアとどのように接しているのか。日経コンピュータと日経BPコンサルティングは共同で、ITpro会員4000人を対象に調査を実施した。 ソーシャルメディアを企業がどのように使っているか、IT部門がそれにどう向き合うべきかというテーマは、日経コンピュータ5月26日号の総力特集「ソーシャルパワー」で紹介する。今回はそれに先立ち、アンケート結果を報告しよう。 調査は2011年4月20~28日に実施した。回答者の属性は男性が93.2%、女性が6.6%。年齢は19歳以下が0.3%、
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2011年5月13日に行われた情報ネットワーク法学会主催の特別チャリティ講演会「大災害時のソーシャルネットワーク・インターネットの効用と課題」でのつぶやきまとめです。 講師:藤代 裕之(ガ島通信主宰、ジャーナリスト)金子 郁容(慶應義塾大学政策・メディア研究科教授)村山 優子(学会理事長、岩手県立大学教授) 司会:一戸 信哉(学会理事・敬和学園大学人文学部准教授) 発表資料: http://bit.ly/lNlta1 USTREAM: http://ustre.am/qPO1 続きを読む
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