大腸がん検診受診率の格差 がん検診の受診率は、職業や所得によって3倍以上の差があることが、職業別に分かれている公的医療保険の種類と検診受診率の分析からわかった。経済格差が健康づくりに影響していることを示すと考えられ、低所得者に重点的に受診を勧めるなど、より効率的な対策づくりの手がかりになりそうだ。 分析したのは大阪府立成人病センターがん予防情報センターの田淵貴大主査や中山富雄課長ら。 厚生労働省が全国の世帯を対象に健康や医療、介護などについて調べる国民生活基礎調査(2010年)の結果から、加入する医療保険の種類と、大腸と胃、肺、乳、子宮の5種類のがんの検診受診を調べた。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする(会員の方)無料登録で気軽にお試し! サービスのご紹介は こちら 関連リンク低所得者の国保料軽減、拡大へ 消費増税が財源 厚労