Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 アラブ首長国連邦カタール大学、フィンランドのヴァーサ大学、英グラスゴー大学、早稲田大学による研究チームが開発した「Orochi」は、体に巻き付けて使うヘビ型ウェアラブルロボットだ。2本分の腕として多目的に日常を支援する用途を想定している。
自分のメガネを掛けたままディスプレイの前に立つと、掛けているメガネが消え、試着したいメガネが合成される──アイウェアメーカーのジンズ(JINS)が、そんなバーチャル試着のサービス「MEGANE on MEGANE」(メガネ オン メガネ)を11月22日に始める。ディープラーニングを用いた画像生成技術を活用。「メガネを試着する時、裸眼になってしまうため似合っているか分からない」という課題を解消する。 利用者は、形状を読み取る装置に試着したいメガネを置き、自分のメガネを掛けたままディスプレイの画面を見つめる。するとディープラーニングを用いた画像生成技術により、ディスプレイの映像から自分のメガネが消え、代わりに試着したいメガネが合成される仕組みだ。 同サービスは、22日にオープンする「JINS渋谷パルコ店」で提供。言語は日本語と英語に対応する。サングラスは対象外。 AIが試着したメガネが似合って
「今現在、自動車メーカーとの関係は非常に良好です。2018年、富士スピードウェイで行なわれたトヨタのGAZOO Racing FESTIVALでは、RC(ラジオコントロール)カーとミニ四駆の体験コーナーを用意してくれましたし、マツダやホンダのショールームでも当社のイベントが開催されています。新車も、実車ができる前にデータを提供してくれて、発売とほぼ同時にプラモデルが発売できる状況です」 プラモデルメーカーの最大手、タミヤの田宮俊作社長は、自動車メーカーとの関係を、そのように語った。 今から60年余り前、玩具メーカーのマルサンが初の国産プラモデルを発売したそのラインアップの中に、日産自動車の小型乗用車「ダットサン1000」が含まれていたことを知っている人は少ない。これはもちろん、国産車がプラモデル化された最初のキットということになる。 プラモデルの先進国、米国や英国でも自動車のキットは数多く
結婚式のトラブルを巡って、ホテルや宴会場などを運営するメルパルク(東京都港区)が炎上騒ぎとなっている。同じトラブルでも、炎上が激しくなるケースとそうならないケースがあるが、企業が出す声明がカギを握っていることが多い。この手の話は単なるコミュニケーションのテクニックとして理解されがちだが、そうではない。日本人の価値観そのものに関わる重要なテーマといってよい。 顧客とのトラブルが起こっているのは、同社が運営するメルパルク仙台(仙台市)である。ここで挙式した夫婦がネットの口コミサイトに投稿した内容によると、「1日1組という条件で契約したにもかかわらず2組になっていた」「旧姓で呼ばないよう念押ししていたにもかかわらず司会者に旧姓でアナウンスされた」「祝電の読み上げはしない予定だったのに祝電を読まれた」「ケーキが全員に行き渡らなかった」「ドリンクのコースが変更されていた」「引き出物の中に原価が記載さ
日本音楽著作権協会(JASRAC)が、ヤマハ音楽振興会が運営する音楽教室に、職員を約2年間通わせて“潜入調査”していたと、朝日新聞デジタルが7月7日付で報じた。JASRACは音楽教室から著作権料を徴収する方針を打ち出しているが、ヤマハなど音楽教室側は2017年に、JASRACに徴収権限はないとして東京地裁に提訴していた。JASRACは、潜入調査した職員の供述を裁判の証拠資料にする考えという。 この報道を受け、ネット上では「(ヤマハの)講師が気の毒」といった声が上がるなど物議を醸している。ITmedia NEWSの取材に対し、JASRACは「調査自体は違法ではないという認識だ」と回答した。 「公衆への演奏」かどうか? 立証のため“潜入” 著作権法では、著作物を公衆に聞かせるために演奏する権利「演奏権」を、作詞・作曲者が占有すると定めている。JASRACは、音楽教室が「公衆に演奏の場を提供して
モバイル決済サービス「PayPay」の「第2弾100億円キャンペーン」が、5月13日午後11時59分で終了する。同キャンペーンは2月12日から5月31日までの期間限定で、還元総額が100億円に達し次第終了するとしていた。13日に還元総額が100億円相当に達したと、運営元のPayPayが同日午後10時に発表した。 2018年12月に実施したキャンペーンの第2弾。登録した銀行口座などからチャージしたPayPayの残高で支払うと、最大20%を還元。今回は還元額の上限を1回当たり1000円相当に設定することで、少額での日常的な利用を促進する狙いがあった。 還元額の上限が設定されていなかった第1弾キャンペーンが10日間で終了したのに対し、第2弾キャンペーンは3カ月間にわたって実施されたことになる。 同時開催していた、10回に1回の確率で最大1000円相当を還元する「やたら当たるくじ」もあわせて終了と
最近、駅前や郊外のロードサイドで「横浜家系ラーメン」の店が増えている。中でも、赤い地色に黒の筆文字で「○○商店」と書かれた派手な看板に見覚えのある人も多いのでは。 「代々木商店」「池袋商店」「町田商店」「綱島商店」「駒大商店」「荻窪商店」「四谷商店」「町屋商店」「秋津商店」「練馬商店」「金町商店」「石神井商店」「久米川商店」「宮前商店」「小田原商店」「大井商店」「相模原商店」「岩槻商店」「本町商店」「門真商店」「三ノ宮商店」――。地名に「商店」が付いた家系ラーメン店は、実は全てギフト(東京都町田市)という会社が経営している。 ギフトは町田市発祥なので、“町田商店系”と総称していいだろう。「町田商店」は2008年1月、町田市内に1号店(本店)を開業。またたく間に店舗数を伸ばし、19年1月時点での国内直営店は60店を数えるまでになった。今回は、町田商店を運営するギフトが急成長した理由を分析した
ビックカメラが1月10日に発表した月次売上の報告によれば、昨年12月の売上高は前年比1.2倍に伸びた。モバイル決済サービス「PayPay」の「100億円あげちゃうキャンペーン」の影響があり、特にPC、ゲーム関連商品の売上が大きく伸長したという。 同キャンペーンは、PayPayの支払額の20%か、一定確率で全額をPayPayの残高として還元するという内容だった。PayPayの対象店舗の中でも高額商品を取り扱うビックカメラでは、キャンペーン開始日から客が殺到していた。 同日、ビックカメラが発表した2018年9月~18年11月の連結業績は、売上高が1970億円(前年同期比4.5%増)、営業利益が28億円(同5.1%減)、純利益が19億円(同2.4%減)だった。 関連記事 PayPayの不正利用、どう防ぐ? 狙われるのは“ポイント付与”の1月か 認証セキュリティ企業の担当者が、PayPayの不正利
NTTドコモが販売する「iPhone XR」が、11月26日から値下げされたと話題だ。「大幅値下げ」とタイトルに掲げる報道も見受けられる。ドコモの施策は「本体代金から約7万円を値引く」というもの。Wall Street Journal紙などが報じている「新iPhoneの販売不振」とひも付けて、「これほど大幅な値下げが必要なくらい、販売が振るわないのか」と捉えても不思議ではないが、実際はそれほど安くなっていない。 結論からいえば、今回新たに値引かれたのは約8000円にすぎない。 本体代金が7万円も値引かれているのに、なぜ8000円ほどしか実際には安くなっていないのか。このカラクリとなる「端末購入サポート」に焦点を当てる。 【訂正:2018年11月26日午後3時15分 値引き額について修正を行いました。詳細は後述】 端末代金が下がっても通信料金がその分上がり、差し引きゼロに 今回の報道の契機と
「スーツにリュックサックを合わせるのはマナー違反」「周囲に非常識な印象を与える」――。最近、こんな意見が話題になった。 一部メディアに掲載されたコラムが「スーツにリュックは非常識、合成皮革の靴もダメ」と批判的に取り上げ、Twitterではユーザーからさまざまな意見が相次ぎ、トレンドにも入った。「今どきは問題ない」という声も多かった一方、「スーツにリュックはダサい」「抵抗がある」「普通のかばんの方がいい」といった声もあった。 ただ、書類やPCなど多くのアイテムを収納できる点や、両手が自由になる点など、リュックには一定のメリットがある点も事実だ。ビジネスシーンに適した、落ち着いたデザインのリュックを展開するメーカーも増えている。 アリなのか、ナシなのか。NPO法人 日本サービスマナー協会に所属する専任マナー講師で、身だしなみに詳しい上田由佳子さんに、プロの視点からの意見を聞いた。 「スーツにリ
YouTubeが、YouTubeとYouTube Musicで広告なしの再生、オフライン再生 、バックグラウンド再生を行えるほか、すべてのYouTube Originals視聴が可能な「YouTube Premium」サービスの提供を開始している。 3カ月間無料トライアルでき、終了後は1180円/月の有料サービスとなる。iTunes経由でも購入できるが、終了後の価格は1550円/月と割高だ。 YouTubeファミリープランを設定してファミリーグループの管理者になると、自分を除く同世帯の最大5人の家族(ファミリーメンバー)とYouTube PremiumまたはYouTube Music Premiumのメンバーシップを共有できる。
2017年12月に創業50周年を迎えた「餃子の王将」を運営する王将フードサービスの業績が好調だ。17年の組織改正で新しく設置した社内教育部門「王将大学」と「王将調理道場」が奏功し、QSC(品質・サービス・清潔さ)が向上したのが要因と同社は見ている。 2019年3月期の第1四半期における直営全店の売上高は、180億2700万円(前年同期比7.3%増)、客数1929万人(同8.4%増)と、一時期の低迷状態を脱出した。直営既存店も、売上高が同4.1%増、客数が同5%増となっており、完全に復活を果たした。 今回は、餃子の王将が復活した背景を探ってみたい。 前社長の死を乗り越えて 18年7月の単月ベースにおいて、売上高は直営全店で対前年同月比4.5%増、直営既存店は同1.9%増となっている。客数も直営全店で同3.9%増、直営既存店で同1.2%増と好調を持続した。店舗数は734店(18年7月末時点)で
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