岡部芳郎さんの直筆はがきをツイッターで発信した喜多村紀道さんのコレクションの一部。兵士の身の回りの品から写真、名簿まで、さまざまなものがネットで売買されている＝千葉県銚子市 世界的に有名な米国人発明家トーマス・エジソン（１８４７～１９３１年）にはただ一人、日本人の助手がいた。元船員という異色の肩書を持つ岡部芳郎さんだ。日本に戻った後もエジソンと連絡を取り合っていたが、７７年前の１９４５年３月１７日、米爆撃機Ｂ２９による神戸空襲で亡くなった。身の回りの品も燃え、その人柄やエジソンとの交流をしのばせるものはほぼ焼失した。ところが昨年春、１００年以上前に知人に投函（とうかん）した直筆はがきの存在が突然、明らかになる。インターネット社会が生んだ、数奇な巡り合いの経緯とは－。 「實際私程永く翁（エジソン）に接し師事してゐた日本人は他になく」「（帰国後も）色々間接直接に個人的に恩恵を蒙つてゐた事を身の

AKR @bou128 うちのろんさんが最近覚えた「ねえねえ」って気を引きたいときにするジェスチャがかわいすぎて、もうなんと言ったらいいのやら…という絵日記 ねこ、何年一緒に暮らしてても常にかわいいの最大瞬間風速を更新してくるからすごいよ… #ろんの絵日記 pic.twitter.com/29xAEgGrZp

宮城、福島両県で１６日深夜に震度６強を観測した地震の影響で、両県のコンビニから一時、弁当やパンの姿が消えた。「買い占め？」「物流トラブル？」。ネット上はざわつき、東日本大震災の時のような長期の買い物…

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個人加盟制の労働組合の日本労働評議会が「ヘアカット専門店ＱＢ　ＨＯＵＳＥの業務請負契約を濫用した使用者責任の回避を許さない」として、3月16日、厚労記者クラブで記者会見を開いた。 同労組によれば、同社では一部店舗の理髪師をＱＢ本社（キュービーネットホールディングス株式会社）が雇用するのではなく、エリアマネージャーが雇用する形式をとることによって、本部が雇用責任を免れていたという。 いわば、「社員が社員を雇用する」という異様な雇用形態を作り出していたわけである。実は、異様な雇用形態は近年さまざまな大手企業に広がりを見せており、背景には「脱法行為」の狙いがあることが指摘されている。 ちょうど先月冠婚葬祭大手のベルコでも同様の雇用形態が問題になり、裁判の末、会社と労働者が和解したことをこの場で皆さんにもお伝えしたばかりだ。 参考：7000人の大企業で「社員」は30人　「未来の働き方」はどうなる？

栃木県で2015年4月、治療と称して1型糖尿病を患う男児（当時7）にインスリンを投与させず衰弱死させたとして、殺人罪に問われた建設業近藤弘治（ひろじ）被告（65）=同県下野（しもつけ）市=の上告審で、最高裁第二小法廷（草野耕一裁判長）は被告側の上告を退けた。24日付の決定で「死の現実的な危険を認識していた」と述べ、死んでもやむを得ないという「未必の殺意」があったと認定した。一、二審判決の懲役14年6カ月が確定する。 裁判では、母親から相談を受けた被告が男児にインスリンを投与させないようにした行為を殺害と認定できるかが争点だった。 第二小法廷は、被告は医学に頼らずに「難病を治せる」と標榜（ひょうぼう）し、母親に「インスリンは毒」「従わなければ助からない」としつこく働きかけて投与をやめさせたと指摘。「命を救うには従うしかない」と思い込んだ母親を「道具として利用」し、治療法に半信半疑だった父親も