ごみ集めのないLISP 2020年5月 第17回関西Lispユーザ会 @zick_minoh 頭の悪い
PCR検査をめぐる「5つの理論」を検討する 疫学的視点から見た新型コロナ問題 鈴木貞夫 名古屋市立大学大学院医学研究科教授(公衆衛生学分野) 【はじめに】公衆衛生の専門家として 新型コロナ問題は極めて「公衆衛生的」問題である。未曽有の経験だけに、数カ月前には誰も想像もしなかったことが現実となり、恐ろしいことに、その現実にも適応しつつあるような気すらする。今回原稿依頼を受けて、「公衆衛生の専門家のひとり」として、思うことを書いていくこととする。 新入生対象に「科学リテラシー」のコマを担当しているが、そんな感じで科学やものの考え方の筋道について、今回のコロナ禍での実話を題材に話を進めたい。原稿は、緊急事態宣言が39県で解除された5月15日のものである。 私は大学院医学研究科の「公衆衛生学分野」の教授なので、他の人が私のことを「公衆衛生の専門家」と思うのは当然なのだが、私の専門は「非感染性、慢性
藤巻健史(ふじまき・たけし)/1950年、東京都生まれ。モルガン銀行東京支店長兼在日代表などを務めた。2013年から19年まで参議院議員。主な著書に『日本・破綻寸前 自分のお金はこうして守れ!』(幻冬舎)や『吹けば飛ぶよな日本経済』(朝日新聞出版)/(撮影・多田敏男)この記事の写真をすべて見る 原真人(はら・まこと )/1961年、長野県生まれ。88年に朝日新聞社に入り財務省や日本銀行、民間企業などを取材。論説委員を経て経済担当の編集委員。主な著書に『日本銀行「失敗の本質」』(小学館新書)、『日本「一発屋」論』(朝日新書)/(撮影・多田敏男) コロナ対応に追われる日本銀行=撮影・多田敏男 国が緊急事態を宣言しコロナショックはさらに深刻になっている。外出自粛で消費は止まり、かつてない経済危機がそこまで来ている。私たちはどう乗り越えればいいのか。そのヒントを紹介しよう。 国内外の銀行で活躍し「
[ロンドン発]感染症数理モデルは集団免疫理論に基づいています。しかし新型コロナウイルスに感染して抗体を持つ人が一定程度、増えれば、そうした人たちが壁になって流行は本当に終息に向かうのでしょうか。 テレビでもすっかりお馴染みになった免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話を通じて質問してみました。 木村:加藤勝信厚生労働相が15日、献血された血液で新型コロナウイルスの抗体を調べたところ陽性率は東京都の500検体で0.6%、東北6県の500検体では0.4%だったと明らかにしました。 大規模抗体調査を来月から実施するそうですが、どんな意味を持つのでしょう。 宮坂氏:使われたキットがどこのものか公表されていません。抗体検査キットの中には精度も感度も悪いものがあります。今回の陽性率はかなり低く出ており、解釈が難しいと思います。 最近出た論文では14
(アンドルー・ゴードン:歴史学者、ハーバード大学歴史学部教授、東京大学・東京カレッジ招聘教員) この報告書ではCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)の発生とその対応策について以下3つの視点から考察する。 (1)リーダーシップの問題(リーダーシップはCOVID-19への対応策を形作り、その効果にも影響する) (2)(社会、政治、経済の) 構造的な要因 (3)文化的・歴史的な要因 はじめに断っておくと、COVID-19についてはまだわからない部分が多い。感染経路についても不明な部分が依然として残っているし、統計データの集計方法も国によってまちまちだ。「人口あたりの検査数」といったデータの公開範囲も国によって異なる。それゆえこの感染症がもたらした状況について、国家間の比較であれ、そして一国の事柄にかんしてであれ何かを論じるときは、それが比較的弱い情報基盤に立脚しているということを念頭に置く
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