2022年11月23日のブックマーク (5件)

  • 愛にできることはまだあるか ー 『すずめの戸締まり』をめぐって « SOUL for SALE

    公開直後に観に行って、ほんとうに声を上げて泣く寸前まで嗚咽したのが、新海誠の最新作『すずめの戸締まり』。過去2作と比べてもエンターテイメント性の高い、アクションありコメディあり感動ありの高い完成度には舌を巻いたし、ものすごいスクリーン数で公開されていたことを考えても、興行収入は記録的なものになるだろうという印象を持った。周囲に聞くと人によっては「難しい」という声もあったのだけど、公開直後から良質なレビューブログもたくさん書かれていたので、以前のような考察を書くほどでもないかなと思っていた。 ただ、少し時間がたってあらためて振り返ってみると、自分の気になっていた点について論じている人があまりいなかったことや、それが自分自身の考えてきたこととシンクロする論点であることにも気づいてきて、それならば、と少し書いてみることにした。以下では作品へのネタバレを含むものの、作品そのものへの批評や感想ではな

    愛にできることはまだあるか ー 『すずめの戸締まり』をめぐって « SOUL for SALE
    maeda_a
    maeda_a 2022/11/23
    やっぱり人によって感じ方はさまざまなのだなあ。人が救われる物語としての解釈はなるほど、と思った。私は、災いを人の責任に帰しかねない呪術的な世界観が気になってしょうがない。以前の作品も。
  • アダム・トゥーズ「アメリカの犯罪者を生み出すシステムは、多くのアメリカ人を雇用から締め出し、その人生を蝕んでいる」(2022年11月20日)

    時々、偶然目にする数字に足止めされてしまうことがある。先週はこの数字だった。 以下は、2018/19年のランド研究所によるものだ。 高等教育を受けていない26歳から35歳の(アメリカ人)男性のうち、60%が26歳までに逮捕されたことがあると回答した。対照的に、同年齢層の大卒男性は23%である。この数値には人種による差はほとんど見られない。 少しこの件を考えてみよう。 アメリカの若者の60%は、高等教育を受けていない。これはほぼ労働者階級と見なせるだろう。そして、この階層の人たちのほとんどは、26歳までに少なくとも一度は逮捕されたことがある。 驚くべき事実だが、この報告書の著者ジェイムズ・P・スミスは、逮捕率の割合が時代の経過と共に劇的に上昇していることを発見した。 26歳までに最低一度は逮捕されたアメリカ人の割合(出生年齢別区分) 出典:ランド研究所 2010年代の26~35歳のアメリカ

    アダム・トゥーズ「アメリカの犯罪者を生み出すシステムは、多くのアメリカ人を雇用から締め出し、その人生を蝕んでいる」(2022年11月20日)
    maeda_a
    maeda_a 2022/11/23
    “アメリカの警察制度と刑事司法制度は、人的資本と人生の機会を破壊する巨大な装置と化しており、特にマイノリティとアメリカの労働者階級に被害をもたらしている”
  • 日銀重視の物価基調指標が伸び加速、「刈り込み平均」2.7%-10月

    銀行が物価の基調判断で重視する各種コア指標は、10月に軒並み伸びが加速した。将来の予測に有効な「刈り込み平均値」は前年比2.7%上昇と物価目標に掲げる2%を大きく上回った。「基調的なインフレ率を捕捉するための指標」を22日公表した。 刈り込み平均値は9月(2.0%上昇)に続いて2%を上回り、伸び率の拡大は9カ月連続となる。同指標は価格変動が大きい上下10%の品目を異常値として機械的に除いて算出。日銀による先行きの基調的変動の予測力に関する分析では、生鮮品を除く消費者物価指数(コアCPI)と共に「パフォーマンスが総じて高い」とされる。 日銀は四半期ごとの経済・物価情勢の展望(展望リポート)で示すコアCPIとエネルギーも除くコアコアCPIの見通しに加え、他の一時的要因の影響を取り除いた各種コア指標を作成し、物価の基調的な動きの把握に役立てている。黒田東彦総裁は、マクロ的な需給ギャップが改

    日銀重視の物価基調指標が伸び加速、「刈り込み平均」2.7%-10月
    maeda_a
    maeda_a 2022/11/23
    ピークが年末で、そこからまた下がるならまだ緩和は続けないとね。
  • クールジャパン機構が崖っぷち 政府肝いりファンド、巨額の累積赤字:朝日新聞デジタル

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    クールジャパン機構が崖っぷち 政府肝いりファンド、巨額の累積赤字:朝日新聞デジタル
    maeda_a
    maeda_a 2022/11/23
    国民の経済厚生向上のため政府が特定の産業を補助するいわゆる産業政策は、理論的にうまく行く根拠が薄弱だし、実証的には死屍累々。日本では補助が強かった産業(鉱業・繊維・化学)ほど生産性が低かった。
  • 第7回:Appleユーザーはこれで安心!? 亡くなった後のデータを託す「デジタル遺産プログラム」のできること、できないこと【天国へのプロトコル】

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