ポーランドの「水質検査をする貝」は800万人の生活水を支えている - ナゾロジー
水が汚染されると身を守る習性を利用一般的な淡水の二枚貝は通常、上下の貝殻の間を僅かに（2～3mm）開けていますが、水が化学物質や重金属などによって汚染されると、貝殻の隙間をギュッと閉じて身を守る習性があります。 今回のシステムは、この貝の習性を利用したものです。 首都ワルシャワに水を供給するメインポンプには、8匹の淡水生の二枚貝（イシガイ類）がセンサーと共に貼り付けられています。 貝に取り付けられたセンサーはメインポンプの制御システムと直接つながっており、貝が水を有毒だと判断して貝殻を閉じると、都市への給水が自動的に止まるというわけです。 しかし、なぜポーランド当局は、よりによって貝を選んだのでしょうか？
どうなる？梅雨期の”窓開け”運行 鉄道各社の対応は | NHKニュース
すっかり定着した感じの鉄道各社の”窓開け”運行ですが、これから、雨や蒸し暑い日が多くなる梅雨のシーズン。鉄道各社はどのような対応を考えているのか聞いてみました。 「窓開け運行を継続しますか？」首都圏の主な鉄道会社10社にずばり聞いてみました。 ▽「継続する」はＪＲ東日本と東京メトロ、東武の3社。 ▽「窓開けしない」が京急の1社。 ▽「検討中」が6社でした。 「窓開けしなくて大丈夫ですか？」京急の担当者に疑問をぶつけてみると、「大丈夫です」とのことでした。 詳しく話を聞いてみると、京急が所有する790の車両には、すべてに外気を取り込むことができる空調設備が、ついているということです。 空調のタイプによって多少の違いはあるものの、1車両あたりだいたい5、6分ほどで空気が入れ代わるといいます。 京急の担当者は「空調設備によって外気が強制的に取り込まれている上、通勤列車は頻繁にドアも開くので、窓を
死なないけど死ぬほど苦しいのが新型コロナ
マスクしない人が「若ければ死なない」と言うけど、死なないけど死ぬほど苦しい。眠れない。2週間は地獄だ。アビガン飲んでも熱下がるだけ 自分は感染した人間だ。30歳目前の男。一人暮らしで自粛はしていたもののテレワークじゃないため出勤しててどっかで貰った。緊急事態宣言後の話だ 病院や隔離施設を見ていると、今の解除後に小売店がやっている消毒等の対策は新型コロナに無意味だと分かる。余りにもお粗末だ TVのニュースでスポーツジム再開で消毒している映像を見たが、係員が適当にスプレーしてタオルで拭いて回るだけだった。現場は数倍丹念に消毒していた。それでも罹る人が居た たぶん今のままでは一度沈静化とか無理だ。全員がマスクして、その辺の物に触れる前に消毒して、人と向かい合わずに生活しない限りは無理だ 焼肉屋がいつもどおりに客を入れ、誰一人マスクしない状態で焼き肉食べ酒を飲んでいるのを見かけると絶望しかしない
娘に対し『不正には声を上げなさい』と教育してきた結果、あまりにも正しい指摘を受けてしまった父親の話「お父さん…」
哲学的しろくま @eis_baerchen 娘に対して 「不正には声を挙げなさい。ただし２点気をつけなさい。 第１に，相手が不正であるという判断が客観的に正当化可能か，正当な根拠をもって精査しなさい。 第２に，相手を批判するときは相手に正しい道を歩むチャンス与えるものにしなさい。行き場を奪ってはいけない」 と教育してきた結果， 2020-06-01 12:35:29
「制圧せよ」と州知事叱咤 トランプ氏、暴動拡大にいら立ち：時事ドットコム
「制圧せよ」と州知事叱咤 トランプ氏、暴動拡大にいら立ち 2020年06月02日06時42分 トランプ米大統領＝５月３０日、フロリダ州のケネディ宇宙センター（ＡＦＰ時事） 【ワシントン時事】トランプ米大統領は１日、全米各地で人種差別への抗議デモの一部が暴徒化していることを受けて州知事らと電話会議を行い、「（暴動を）制圧しなければならない」と述べ、強圧的手法を用いてでも沈静化を図るよう迫った。ニューヨーク・タイムズ紙（電子版）などが報じた。 トランプ氏、地下壕に一時退避 ホワイトハウスにデモ拡大で 抗議デモが全米約１４０都市に拡大する中、トランプ氏はいまだに国民に冷静な対応を呼び掛けていない。デモや暴動の鎮圧を求める強硬発言は市民の怒りを増幅しかねず、改めて大統領としての資質を問われそうだ。 同紙が入手した電話会議の音声によると、トランプ氏は冒頭から「制圧しなければ、時間を無駄にするだけだ。
西浦×國井 対談「日本のコロナ対策は過剰だったのか」
＜専門家会議に対する批判の声を受け、世界的に活躍する感染症学者、西浦博・北海道大学教授と國井修・グローバルファンド（世界エイズ・結核・マラリア対策基金）戦略投資効果局長が緊急対談。日本の対策の根拠と課題とは？ 本誌「検証：日本モデル」特集より＞ 日本の新型コロナウイルス対策は過剰だったのか。本誌は、数理モデルを用いて対策に当たった北海道大学教授の西浦博と、感染症対策の第一人者でスイス在住の國井修（グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長）に対談を依頼した。2人の専門家が語る、日本が取った対策の根拠と今後に向けた課題とは。（対談は５月26日。聞き手は本誌編集部・小暮聡子） 國井 私が従事しているエイズ、結核、マラリア対策でもモデリングをよく使う。だがそれはツール（手段）であって、目的ではない。感染症流行の現状および将来予測、資源の適正化・配分、目標の設定などに
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