日本のIoT市場、5年で倍増の21兆円に--IDC調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは8月8日、モノのインターネット（Internet of Things：IoT）の市場予測を発表した。2013年の国内IoT市場規模は11兆1240億円、また同年のIoTデバイスの普及台数は4億9500万台と算出した。2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は13.7％、2018年にはほぼ倍増の21兆1240億円と予測した。 IDCではIoTを「人の介在なしにローカルまたはグローバルにIP接続による通信ができ、識別可能なエッジデバイス（モノ）からなるネットワークのネットワーク（つながり）」と定義している。 国内IoT市場の飛躍的な成長は、短中期的には企業間ビジネス（BtoB）の業種開拓やグローバルを前提とした利用
国内IoT市場は2019年に16.4兆円に、IDCの予測
IT調査会社のIDC Japanは2015年2月5日、国内におけるIoT（モノのインターネット）市場の調査結果を発表した。2014年の市場規模は9兆3645億円だった。今後、年率平均11.9％で成長し、2019年に16兆4221億円まで拡大する見通しを明らかにした。 データを生み出す「IoT端末」の2014年の普及台数は5億5700万台。年率平均11.4％で伸び、2019年には9億5600万台に達すると予測した。特に、データの管理・分析ソフトやコンサルティング、セキュリティーサービスといった「上位レイヤー」の伸びが著しく、IoT端末と比べると約3倍の速度で市場が拡大するという。 IDCの鳥巣悠太マーケットアナリストは「これまでIoTを導入している業種は製造や輸送業界が中心だったが、今後はエネルギーや小売業界に広がりそうだ」と語った（写真）。スマートメーターが普及したり、米PTCが2013年
世界初ダイヤモンドの光吸収を用いた量子テレポーテーションの新原理を発見、横浜国大
発光と吸収を用いた量子テレポーテーションの動作原理。ダイヤモンドAから発光した光子は、ダイヤモンドBに吸収されることで、ダイヤモンドCへの量子テレポーテーションが完了する 横浜国立大学は2月4日、自然のダイヤモンドを用いる新量子テレポーテーションの原理を発見したと発表した。自然現象だけで量子もつれを検出するという画期的なもので、量子通信の信頼性を飛躍的を上げることができる。
プレスリリース一覧 - 大学案内 - 横浜国立大学
プレスリリース一覧 【プレスリリース】世界初！量子通信網に道を開く新原理を実証 ～発光と吸収だけで量子テレポーテーションを可能に～ 横浜国立大学大学院工学研究院の小坂英男教授と新倉菜恵子研究員は、光子の発光と吸収だけで量子通信や量子計算に用いられる量子テレポーテーションを可能にする新原理を実証することに、世界で初めて成功しました。 今回の成功は、量子メモリー素子となるダイヤモンド中の単一欠陥の電子に内在する量子もつれを利用し、発光と吸収という自然現象だけで光子と電子の量子もつれを検出した画期的な発見です。 本研究成果は、２０１５年２月５日（米国NY時間）発行の米国物理学会誌「Physical Review Letters」に掲載されます。なお、本研究は情報通信研究機構（NICT）高度通信・放送研究開発委託研究、最先端研究開発支援プログラム（FIRST）ならびに科学研究費補助金基盤研究A(課
「電子回路の誤差を利用して強力な暗号を作る」，暗号の第一人者が話題の技術「PUF」を解説
「電子回路の誤差を利用して強力な暗号を作る」，暗号の第一人者が話題の技術「PUF」を解説 三菱電機 情報技術総合研究所 松井 充氏 暗号技術は，携帯電話機やパソコン，テレビといったさまざまな情報機器で一般的に利用されている。企業機密や個人情報の漏洩が問題になる中，エレクトロニクス分野でも暗号の重要性は今後ますます高まっていくだろう。そこで日経エレクトロニクスでは，2011年3月14日にセミナー「暗号の現状と課題，日本の『2013年問題』に対処する」を開催する。セミナーの講師である三菱電機 情報技術総合研究所 情報セキュリティー技術部長の松井充氏に，最近の暗号技術の動向を聞いた。 松井氏は，1993年に線形解読法によって米国標準暗号「DES」の解読に世界で初めて成功，1995年には新暗号アルゴリズム「MISTY」を発表した暗号の第一人者である（ドキュメンタリー記事「暗号アルゴリズム『MIST
共同発表：ＬＳＩの個体差から指紋のような固有ＩＤを生成し、組み込み機器の安心・安全に貢献「ＩｏＴ時代に向けたセキュリティー技術」を開発
ＬＳＩの個体差から指紋のような固有ＩＤを生成し、組み込み機器の安心・安全に貢献 「ＩｏＴ時代に向けたセキュリティー技術」を開発 三菱電機株式会社と立命館大学は、あらゆる機器がつながるＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ：モノのインターネット）時代に向け、製造段階で生じるＬＳＩ（大規模集積回路）の個体差を利用して、機器の秘匿と認証を行うセキュリティー技術を開発しました。機器に搭載されるプログラムの保護や機器のなりすまし防止など、機器のネットワーク化に伴うセキュリティーリスクの低減に貢献します。 ＜本技術適用の流れ＞ １．同じ機能を持つＬＳＩの個体差を利用して固有ＩＤを生成する。 ２．生成した固有ＩＤで復号できるようにプログラムを暗号化し、機器に組み込む。 ３．プログラムは固有ＩＤを再生成できる機器でのみ正常に作動する。固有ＩＤはＬＳＩが動作する間しか生成されないので、ＩＤの解析は難し
三菱電機がIoT向けのセキュリティ技術、LSIの個体差で生じる「指紋」を利用
三菱電機は2015年2月5日、監視カメラや自動車部品などに組み込まれるLSI向けのセキュリティ技術を立命館大学と共同で開発したと発表した。LSIの製造工程で生じる個体差を基に生成した暗号を利用し、不正プログラムの混入や機器の成りすましなどを防ぐ。2015年度中をめどに、ネットワーク機能を搭載した同社製品への実用化を目指す（写真1）。 同社が開発したセキュリティ技術は、LSIの製造工程で生じる個体差を利用する。LSI内部の回路では、動作させたときに信号の伝達にわずかな遅延が生じる。遅延は個体により異なるため、遅延の違いから「固有ID」を生成できる。この固有IDは「人間でいう“指紋”のようなもの」（三菱電機情報技術総合研究所 米田健情報セキュリティ技術部長、写真2）。固有IDを利用して、指定したLSIでしか復号できないようにプログラムやデータを暗号化できる。 個体差を利用することから、同じ機能
三菱電機など、LSIの個体差から固有IDを生成するセキュリティ技術を開発
三菱電機と立命館大学は2月5日、あらゆる機器がつながるIoT時代に向け、製造段階で生じるLSIの個体差を利用して、機器の秘匿と認証を行うセキュリティ技術を開発したと発表した。 ネットワークに接続される組み込み機器が増加する一方で、プログラムの解析・改ざんやデータの奪取、機器のなりすましなどの不正行為に対する対策がますます重要になっている。特に、安全性が重要視される組み込み機器において、プログラムやデータの保護について抜けのない対策が必要とされている。一般的な対策として、機器に内蔵するメモリに暗号処理を行ったID情報を格納しているが、機器の電源を切ってもID情報がメモリ上に残留するため、チップを開封して内部を調べることで、IDの解析が可能になるという課題があった。そこで今回、同じ機能を持つLSIの個体差を活用して指紋のような固有IDを作り、復号時に鍵として用いる新たなセキュリティ技術を開発し
横国大、量子テレポーテーションを可能にする新原理を実証
横浜国立大学は2月4日、光子の発光と吸収だけで量子通信や量子計算に用いられる量子テレポーテーションを可能にする新原理を実証したと発表した。 同成果は、同大大学院 工学研究院の小坂英男教授、新倉菜恵子研究員らによるもの。詳細は、米国物理学会誌「Physical Review Letters」のオンライン版に掲載される予定。 今回、特殊な光源や検出器に頼ることなく、量子メモリ素子となるダイヤモンド中の単一欠陥の電子に内在する量子もつれを利用し、発光と吸収という自然現象だけで光子と電子の量子もつれを検出した。具体的には、量子もつれ生成は発光した光子と残った電子が自然にもつれるように、また、量子もつれ検出は光子と電子がもつれて吸収されるように工夫を行った。このような自然現象の利用で、特別な量子操作の必要もなく量子テレポーテーションによる量子中継が行えることを実験によって明らかにしたという。 なお、
Synopsys、25G/50G Ethernet検証用IPの提供を開始
Synopsysは2月5日、25 Gigabit Ethernet Consortiumが制定した25G/50G Ethernet仕様準拠の検証用IP(VIP)の提供を開始したと発表した。 同VIPは、使い勝手、統合し易さ、性能を向上させるため、SystemVerilog Universal Verification Methodology(UVM)アーキテクチャをベースに開発されている。検証プランニング機能、ビルトインカバレッジ解析機能、University of New Hampshire(UNH)準拠のテストスイート、プロトコル考慮のデバッグを可能にするVerdi Protocol Analyzerのサポートといった機能を網羅しており、最先端のサーバストレージ機器向けエンドポイントSoCの開発において、検証収束までにかかる期間を短縮できる。 なお、25G/50G Ethernet V
国内IoT（Internet of Things）市場予測を発表
IoTベンダーにとって、短期的には特定の垂直市場に強みを持つパートナーとの提携と、IoTソリューションの試験的な導入環境を積極的に提供していくことが重要 IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内IoT（Internet of Things）市場予測を発表しました。今回の調査では国内IoT市場について、2014年の市場規模の実績を算出すると同時に2015年～2019年の市場規模予測を行っています。 IDCではIoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイス（モノ）からなるネットワークのネットワーク」と定義しています。そして今回の調査より初めて、国内IoT市場を「①インテリジェントシステム／エッジデバイス（以下Io
国内SDNベンダー動向調査結果を発表
データセンター、企業ネットワークSDN（Software-Defined Network）市場をリードする、シスコシステムズ、ヴイエムウェア、ミドクラ、NECなどで、SDN実現のアプローチやユースケースに明確な差 IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内SDN（Software-Defined Network）市場におけるベンダーやデータセンター事業者の動向調査結果を発表しました。これによると、実用期に入っているSDNにおいて、ベンダーが提供するSDNソリューションごとにアプローチの違いや特徴的なユースケースが明確になってきていることが分かりました。 SDN技術やアーキテクチャの導入で先行しているデータセンターネットワークにおいては、シスコシステムズのACIが、アプリケーシ
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