“PCで仕事”を速くする：第20回 Dropboxですべては解決してしまった (1/3) - ITmedia Biz.ID
ローカルPCに縛られず、複数のPCで同じデータを扱いたい。こんな目的でいろいろなツールを試してみたら、決定版といえるソフトウェアに出会ってしまった。「Dropbox」だ。その魅力と可能性を探ってみよう。 →クローズドβだが、似たコンセプトでより進化した「ZumoDrive」というサービスの記事も参照のこと。「ZumoDriveかDropboxか。選択肢増えたクラウドストレージ」 →現在、一般公開が始まっている 残念ながらDropboxはクローズドベータのサービスだ。利用者からの招待がないと、使うことはできない。非常に優れたサービスなのでいずれ一般公開されることを期待するが、ここから先を読んでも、すぐに利用できるわけではないことをご了承いただきたい。 ぜひいっしょにDropboxを応援したいという方は、連絡先の書かれたブログから、この記事にトラックバックを張っていただければ個人的に招待したい
第111回 食べ物とブログの関係
ぶらぶらといろんな人のブログやmixiの日記を見てると、食べ物写真が多い。というか、ケータイの写真であふれてる。とにかくあふれてる。文章だけより、写真があった方が華やかでいいし、見たものをそのまま伝えられるからね。 それはいいのだが、見てると気になることが多々ある。ほんのちょっと気をつければもっとよくなるのにっ。 2009年のデジカメ撮影術、第1回はそんな感じではじまります。 ケータイで撮る ケータイやデジカメで撮った写真をブログであげちゃおうという話。でもケータイとデジカメではひとつ大きな違いがある。それは「ケータイで撮った写真はその場でさっとブログにあげるもの」ってこと。デジカメのようにいったんパソコンに転送して編集したり選んだりという手間暇は一切かけない。もう撮ったらそのままメールなりなんなりでアップするのが普通だ。 うまく撮れたかどうかを吟味してるヒマもないのである。何枚か撮ってい
犯行予告収集サイト「予告.in」公開 「0億円、2時間で作った」
ネット開発者で構成するベンチャー企業・ロケットスタートの矢野さとるさん（26）は6月12日、ネット上の犯行予告を集約するサイト「予告.in」を公開した。フォームから犯行予告情報を投稿してリアルタイムで共有できるほか、2ちゃんねる（2ch）やブログ、はてなブックマークから犯罪予告関連の書き込みを自動収集。犯罪防止に役立ててもらう狙いだ。 トップページには、犯行予告情報投稿フォームと、2ch、ブログ、はてなブックマークの関連情報一覧を掲載した。 フォームに投稿した情報は、Twitterの専用アカウント「yokoku_in」に自動で投稿されるほか、Yahoo！グループの専用メーリングリストに流れる。 2ch検索から「犯行予告」「殺人予告」「殺します」「殺す」「爆破」「通報」というキーワードを含むスレッドを、定期的に自動取得してトップページに掲載。はてなブックマークからは「犯罪予告」「犯行予告」「
津田大介：「青少年ネット規制法」成立はほぼ確実 その背景と問題点 (1/3) - ITmedia News
18歳未満の未成年者を保護する目的で広範なインターネット規制を行う法案が、現在自民党と民主党の内部で審議されている。未成年にとって“有害”なサイトをフィルタリング対象にし、未成年者が見られないようにしよう――という法案だ。 今年に入って、青少年保護目的でインターネット規制を最初に打ち出したのは民主党の「違法・有害サイト対策プロジェクトチーム」（PT）だ。同PTは今年1月30日から4月1日まで12回の会合を行い、警察庁、総務省、フィルタリングソフト事業者、キャリア、ISP、携帯コンテンツプロバイダーなどを招いてヒアリングを行っている。 議論の中、同PT事務局長の高井美穂衆議院議員が2月にたたき台となる私案を発表（参考：2月5日のマイコミジャーナルの記事、3月21日のNIKKEI NETの記事）。その後中間報告として法律案がまとめられ、具体的な「有害情報」の定義を行い、ISPに対する有害情報の
「ダウンロード違法化」不可避に
文化庁長官の諮問機関・文化審議会著作権分科会に設けられた「私的録音録画小委員会」の第15回会合が12月18日に開かれ、「著作者に無許諾で動画や音楽をアップロードしたサイト（以下「違法サイト」からのダウンロード（※注：「ニコニコ動画」「YouTube」などでのストリーミング視聴は含まない）」を、著作権法30条で認められた「私的使用」の範囲から外し、「違法サイトと知ってダウンロードした場合は違法とする」という方向性がまとまった。（→詳細記事「反対意見多数でも『ダウンロード違法化』のなぜ」 ） 小委員会ではこれまで、30条の適用範囲について、権利者側、消費者側の意見が対立してきた。権利者側は「違法サイトからのダウンロードで多大な経済的損害を受けている。（現行法でも違法となっている）アップロードだけでなく、ダウンロードも違法にすべき」と主張。消費者側は「経済的不利益は実証されておらず、違法化するこ
総務省や文科省もWikipediaを編集していた 「WikiScanner」日本版語版で判明 - ITmedia News
Wikipediaを編集した組織や企業が分かるツール「WikiScanner」の日本語版がこのほど登場した。これを利用して行政機関からの編集について調べてみると、総務省や文部科学省、宮内庁などから、行政に関わる内容からエンターテインメント関連まで、さまざまな内容について編集があったことが判明。行政に批判的な内容を削除する編集も見つかった。 WikiScannerは、IPアドレスを入力すれば、そのIPから編集された内容を一覧表示できるツール。IPアドレスと組織名を対応させる仕組みも備えており、特定の組織が編集した記事や内容を確認できる。英語版はすでに公開されていたが、今回新たに、日本のWikipedia内を検索できる日本語版が登場した。 省庁のIPアドレスで調べてみると多くの編集が見つかる。例えば総務省からは、「電子投票」の項目が10回以上編集され、電子投票のセキュリティーに関する内容が書き
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
