マインドフルネスのアプリや禁煙のサポート、カウンセリングの提供──昨今の企業は、従業員のウェルビーイングのためにあらゆる策を講じている。 【画像】人的資本価値を最大化する「投資とマネジメント」 だが「それらのほとんどには効果がないか、場合によっては逆効果だ」とロンドン大学で組織行動学を教えるアンドレ・スパイサー教授は指摘する。 ウェルビーイング経営を掲げる日本企業が真に目を向けるべきこととは? 4月4日(木)13:00~ オンライン開催(参加費無料) 帰属意識にも人間関係にも寄与せず2021年、世界中の企業は従業員のウェルビーイングのために612億ドル(約9兆円)を費やした。この額は2026年には946億ドル(約14兆円)にまで拡大すると予測される。 オックスフォード大学ウェルビーイング研究センターの研究フェロー、ウィリアム・フレミングは、233社を対象に職場でのウェルビーイング施策の影響