日本が人手不足なら、なぜ私たちの給料は増えないのか？｜松本健太郎｜note
このノートは、2018年９月に刊行された『データサイエンス「超」入門 嘘をウソと見抜けなければ、データを扱うのは難しい』の第６章「人手不足なのにどうして給料は増えないのか」を【無償】で全文公開しています。 編集者曰く、 「在庫から考えて、紙ベースであと1000冊売れたら増刷です」という声を頂いたんで、ぜひぜひ手に取ってみて下さい。この無料公開を通じて、今まで本書の存在を知らなかった人に広まれば良いな、と思っております。 第６章の要点３つ・日本の失業率はOECD国際比較でも低く、人手が足りないように見える ・しかし、人手不足を表す指標として用いられる「有効求人倍率」は有効求職者数が急激に落ち込むなど動きが変で、ちょっと疑ってかかるべき ・今まで10人でやる作業を８人で対応していた仕組みに限界が来たので、経営者もやむなく人数を増やしているだけ、という仮説が考えられる。売上が増えるわけでは無いの
看護師１６人が同時に妊娠、全くの偶然 米病院
（ＣＮＮ） 米アリゾナ州の病院の集中治療室で働く女性看護師１６人が同時期に妊娠を一斉に報告する珍事がこのほどあった。数人は不妊治療を受けていたが、妊娠が相次いで重なったことは全くの偶然としている。 １６人が働いている病院は同州メサの「バンナー・デザート・メディカル・センター」で、それぞれ３つの集中治療班に配属されている。妊娠続発を受け病院は数カ月にわたって続くとみられる看護師不足への対応策を検討しているという。 集中治療室に勤務する看護師の総数は伝えられていない。 １６人は妊娠中の食事の好みを満たすため全員で食堂へ出掛け、サラダバーを妊婦向けに改善させることなども申し出ている。ピクルスとオリーブを要望したら翌日に用意されていたこともあったという。 また、集中治療室の患者はお腹が大きくなり始めた看護師に気付き始めているという。 １６人の出産予定時期は今年９月から来年２月にかけてで、いずれも１
「会社を辞めたい」と感じているのは、どの業種で働いている人？
あなたはいまの会社を辞めたいですか？ 20代以上のビジネスパーソン（自営業者を除く）に聞いたところ、42.1％の人が「辞めたい」と回答していることが、ネットマイルの調査で分かった。業種別で見てみると、「マスコミ・広告・出版・印刷系」（50.4％）で働いている人が最も多く、次いで「金融・保険系」「食品・飲食系」「医療・福祉系」（いずれも47.2％）が続いた。 同社が2008年に実施した調査で、「辞めたい」と答えた人が最も多かったのは「衣料・雑貨・日用品」、次いで「医療・福祉系」「商社系」だった（関連記事）。ちなみに今年1位となった「マスコミ・広告・出版・印刷系」は、2007年の調査では上位にランクインしたものの、2008年には回答率が下がっていた。 一方「会社を辞めたくない」と感じている人が多いのは、どの業種だろうか。最も多かったのは「電力・ガス・水道」で35.8％、次いで「教育」（34.1
2ちゃんねる利用時間、「職場から」が3割
ネットレイティングスが12月24日に発表した11月のインターネット利用動向調査によると、「2ちゃんねる」の総利用時間の30％を職場からの利用が占めていた。「ニコニコ動画」は職場からの利用時間比率が8％と少なかった。 Q＆Aサイトやブログ、SNS、動画共有サイトなどCGM系サイトの総利用時間（ネットユーザーが各サイトで費やした時間の合計）について、職場からの利用と家庭からの利用比率を算出した。 Q＆Aサイト「教えてgoo」や「OKwave」は職場からの利用時間比率が高く、それぞれ56％、33％だった。2ちゃんねるは30％、ウィキペディアは21％、mixiは17％。動画共有サイトは職場からの利用時間比率が低く、YouTubeは13％、ニコニコ動画は8％となっている。
あなたにとって嫌な仕事とは？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
“嫌な仕事”と“私”の関係 嫌な仕事とは？嫌な仕事は断れる？嫌な仕事を断る人をどう思う？全国のビジネスパーソン310人の答えはいったい…。 最終電車に飛び乗ると、ぐったりと肩を落とした放心状態のビジネスパーソンが、ぽつりぽつり。「あぁ、あの人は何に疲れているんだろうか…」と考えている時は、大抵自分も同じ状態になっている。原因は何だろう。やりたくない仕事を断れない自分がいけないのか。 今回は、このように思い悩むビジネスパーソンのために、「嫌な仕事」に関する実態調査を行った。全国で働く20〜40代の男女310人の回答から、漠然としていた嫌な仕事の骨格が見えてきた。 まずは嫌な仕事とは何だろう。嫌だと思える仕事をいくつか提示し、その中から上位5つを答えてもらった（Q1）。 トップは、全体の51％の人が嫌だと選んだ「やる目的が明確でない仕事」。全貌が見えないまま始めるプロジェクトほど、不安なものは
図録▽都道府県別ニート（若年無業者）数
ニートの定義として、労働経済白書は、15～34歳の非労働力人口（非就業、非求職）で家事も通学もしていない「若年無業者」を掲げている（詳しくは図録3460参照）。この定義に基づく都道府県別のニート数を国勢調査の結果をもとにグラフ化した。 これを見ると東京都が3.7万人、大阪府が2.9万人、神奈川県が2.6万人と人口の多い府県でニートも多くなっている。 人口比のニート比率を計算してみると、最も高い県は、沖縄県であり1.91％と全国平均の1.22％を0.7％ポイントほど上回っている。沖縄県に続いて高いのは、高知県1.88％、奈良県1.71％、徳島県1.69％などである。 東京や東京近県は1.1％前後とほぼ全国平均並みである。大都市圏で特にニート比率が高い訳ではない。全国的には、全体として西高東低の傾向が見られる。県毎には多少違いが見られるが、全体としては似たような傾向を示す指標として都道府県別完
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484職種の「報酬とやりがい」がわかるグラフ