昔やってたRPGの英語版攻略サイトをなんとなく見てたわけですよ　技名どう訳してんのかなと思って そしたらAd nihiloなんて技がある　なんだろうと思って調べてみると、ラテン語で「無から」って意味らしい (追記:たしかに「無へ」だ！Ad Astraだもんな　ウワーーーーだってGoogle検索したら結果にEx nihiloが出てたんだよう　真逆の訳だされてるとは思わんじゃんかよう　俺は悪くない！！)　言われてみればニヒルって虚無みたいな感じだったよなと思う 元の日本語版だと「リセットウェポン」　イマイチ冴えない こんな感じで欧米人がサラッとサブカルチャーの中にラテン語とかシェイクスピアの引用とかを入れてるのを見るとちょっと嫉妬してしまう まあ日本人だって枕草子とか吾輩は猫であるとかいろいろ独自のネタ元は持ってるんだけど、日本の古語とラテン語、ロミオとジュリエットと雪国を比べるとどうしてもち

新型コロナウイルスの感染拡大で雇用不安が高まる中、世界の機関投資家が企業に従業員を守るように求め始めた。運用額約5800兆円の団体は、企業に解雇を避けるよう求め、配当減を容認する姿勢を打ち出した。投資家が連携し、製薬企業へ開発などでの協調を促す動きも出る。短期的な利益追求より、社会課題に向き合う方が長期的な成長につながると株主の考えが変わってきた。企業が株主のために利益を追求することで、社会全

【ブリュッセル共同】カリブ海での帆船実習に参加したオランダの高校生25人が、新型コロナウイルス問題のため、帰国便に乗る予定だったキューバで寄港を拒否され空路で帰れなくなった。主催者は帆船で大西洋を横断することを決め、船は26日、オランダ北部ハーリンゲンにたどり着いた。船員12人、教官3人とともに感染者はいなかった。欧米メディアが伝えた。 オランダでは約3万8千人の感染が確認され、約4500人が死亡する中、外出制限を続けている。出迎えた母親は「娘は船に戻りたくなるだろう。家に閉じこもる生活は大変退屈だから」と話した。

冒頭のグラフ（図3）は、山梨大学の島田眞路学長らの医療チームが厚生労働省などのデータを元に作成したPCR検査の実施件数を曜日別のグラフにして発表したものだ。青い折れ線グラフが日本国内の地方衛生研究所と保健所が実施したPCR検査の推移。黄色い折れ線が台湾の推移。赤い線で四角で囲んだのが曜日で金曜、土曜、日曜だ。 このグラフはPCR検査の実施されている曜日に注目して、新型コロナウイルスの感染拡大を比較的押さえ込んでいる台湾と、今の日本の現状を比較したものだ。 黄色い線（台湾の検査数）が週末になったからといって大きく下がることはないのに、青い線、つまり日本国内の検査数（ごく最近までほとんどを担ってきた地方衛生研究所と保健所によるPCR検査）は週末がやって来るたびに大きく下がっている。 山梨大学・島田眞路学長ら山梨大学医学部附属病院の医療チームは、1月下旬からPCR検査の体制を構築してきた。 山梨

緊急事態、大幅延長に慎重　国民の不満懸念、月末にも判断―全面解除見通せず―政府 2020年04月26日07時10分 新型コロナウイルスの感染拡大で発令された緊急事態宣言は、大型連休最終日の５月６日に期限を迎える。国内の状況は全面解除するにはほど遠く、政府関係者らの多くは「延長は不可避」とみる。一方で外出自粛や店舗休業が長引けば国民の不満が強まると予想され、政府は大幅な延長には慎重だ。今月３０日にも安倍晋三首相が決断するとの見方が出ている。 ＧＷ控え、対応苦慮　各地の観光地やキャンプ場―上高地「封鎖」も・新型コロナ 東京都で連日１００人を超す感染者が新たに確認されるなど、国内の感染は収束の兆しが見えない。このため、「今のままでは５月６日で終わる感じはしない」（政府関係者）との受け止めが支配的。「９カ月間の自粛継続」を主張する専門家もいるという。 しかし、来夏の東京五輪・パラリンピック実現に向

新型コロナウイルス感染症による経済的打撃は、企業の存続を左右しかねない事態になっている。 政府は積極的に資金繰りを支援しているが、感染拡大防止のための外出自粛などが続くと、企業は売り上げが立たず、組織をどこまで維持するかが問われてくる。 コロナショックと自然災害の違い 緊急事態で経済的に窮した状態になれば、救う対象は企業よりもまずは個人であるのが基本だ。人の命が最優先である。 とはいえ、企業の存在を気にしなくてよいとは言えない。今般のコロナショックへの対応が、大震災などの自然災害への対応と異なるのはその点である。人命に関わる被害や物理的な破壊が起きれば、人命救助と被災者の生活支援が最優先になる。被災地にある企業を救おうにも、物理的な破壊によって直ちに復旧できない場合が多い。 しかし、コロナショックでは、感染拡大防止のために人為的に経済活動を途絶させたわけであって、物理的な破壊が起きたわけで

【安倍政権「ガバナンス崩壊」のままで、「国難」を乗り越えられるのか】でも述べたように、新型コロナ対策で「ガバナンス崩壊」状態に陥った安倍政権は、「アベノマスク」配布などをめぐって、その後も迷走・混乱を続けており、常識的には「終了モード」に入ったように思える。 しかし、これまで、森友・加計学園問題などで、危機的事態に追い込まれ、「桜を見る会」問題では、「説明不能」の完全な“詰み”の状態に陥ったが、「投了」せず、そのまま、「居座り」を　続けてきた「安倍“一強”政権」である。安倍首相が、自ら首相の座を降りるということには、なかなか現実感がないという人が多いであろう。 しかし、今、大規模捜査体制で臨んでいる河井克行前法相の公職選挙法（公選法）違反事件の捜査の展開によって、さすがの安倍長期政権も音をたてて「倒壊」することが必至の状況になっている。 この事件の捜査は広島地検特別刑事部が行っているが、2

要点 空気過剰率を上げた超希薄燃焼ガソリンエンジンに筒内水噴射を適用 ピストン上に低温水蒸気層を形成し、ノッキングと冷却損失を効果的に低減 乗用車用ガソリンエンジンとして世界最高水準の図示熱効率52.6 ％を達成 概要 東京工業大学 工学院 システム制御系の小酒英範教授、長澤剛助教、佐藤進准教授らは、慶應義塾大学の飯田訓正名誉教授、横森剛准教授らとともに、空気過剰率[用語1]を2程度まで上げた超希薄燃焼ガソリンエンジンに筒内水噴射[用語2]を適用し、これまで40 ％程度だった乗用車用エンジンの正味熱効率を51.5 ％、図示熱効率[用語3]を52.6 ％に向上させることに成功した。 高い熱効率が期待される超希薄燃焼ガソリンエンジンだが、さらなる熱効率向上を目指すには高負荷領域におけるノッキング[用語4]抑制と冷却損失[用語5]低減が欠かせない。同グループは燃焼室内のピストン表面近くに水を噴射

（桃田 健史：自動車ジャーナリスト） 今（2020年4月）から2年ほど前は、なにかと話題になった自動運転。全国各地で始まった社会実証や、アメリカでの実証中の死亡事故など、自動運転に関連するニュースが世の中を騒がせた。だが、最近は自動運転に関する報道が一気に減った印象がある。 そうした中、自動運転絡みで大きな動きがあった。 延期される大々的な「自動運転実証」お披露目 日本自動車工業会は4月22日、「自動運転実証公開の延期のお知らせ」というニュースリリースを出した。 日本自動車工業会は2020年7月6～12日の7日間、羽田空港地域、羽田空港から臨海副都心・都心部、そして臨海副都心地域で★「自工会　2020年自動運転実証」の開催を予定していた。企業10社が参加して約80台の自動運転車を用いて行う大規模な自動運転実証のお披露目だ。★そのお披露目を延期するという。 延期の理由は、新型コロナウイルス感

野党「場当たり政策のツケ」 新型コロナウイルス対策の布マスク2枚の全世帯配布が、再びつまずいた。政府が先行して配った妊婦用に続き、全戸向けでも不良品の混入が確認され、未配布分は全品回収に－。安倍晋三首相が表明した当初も「遅すぎる」「足りない」などの厳しい声が向けられたが、先行きも頼りない状況になっている。 「国民の不安を解消するため必要な対応であり、代替できる手段はない」。菅義偉官房長官は24日の記者会見で、全世帯に布マスクを配る意義を改めて強調。希望者への配布に切り替える考えはないかと問われても、「そうしたことは考えていない」と言い切った。 品薄状態が続くマスクの配布は首相の肝いりだった。3月に先行して福祉施設や教育機関、妊婦用に配り、4月に入ると「洗って繰り返し利用できるため、マスク需要に対応する上で極めて有効だ」と全世帯配布を表明。経費は当初、466億円とされ、官邸関係者は「国民の安

大都市の弱点 人口を集中させることにより生産性を向上して成長し続けた大都市圏も、この感染症ショックで大いに懲りている人も多いことだと思う。ベッドタウンから都市圏へ満員電車で無理をしてオフィスに運ぶこのモデルの最大の弱点は、感染症にめっぽう弱いということだ。インターネットのおかげで最大限の努力を払いテレワークに努めたし、そうではない人は時差出勤なども駆使し、何とかこの世の中は平静を保っている。しかし、5月以降もしこの状況を続けるとお上が判断した場合、ガス欠に陥る業種が大量に出て世の中の失業者数や破産する企業が大いに出てくるだろう。そこまで時間がないというのに政府の動きは緩慢としている。それは政府に危機感がないというよりは能力の問題だと思える。例えば国民に十万円を配るとしてどうやって配るかを今から議論している。平時に結局のところ想像力が働いていなかったのだから、それはもう能力として考えるしかな