“余計なもの”って何？ 「Mate 20 Pro」の疑惑を晴らす (1/3) - EE Times Japan
“余計なもの”って何？ 「Mate 20 Pro」の疑惑を晴らす：製品分解で探るアジアの新トレンド（34）（1/3 ページ） Huaweiの2018年におけるフラグシップ機「Mate 20 Pro」。この機種には、“余計なもの”が搭載されているとのうわさもある。本当にそうなのだろうか。いつものように分解し、徹底的に検証してみた。 弊社（テカナリエ）では、年間おおよそ30機種ほどのスマートフォンを分解している（実際にはカスタム解析依頼などに対応するために同じ機種を数台分解するので、台数はさらに多い）。 分解の前に若干使う場合もあるが、多くは買ったものをそのまま分解する。分解は、おおよそ1時間ほどで終わる。実際、分解するだけならば手慣れたもので、数分もあれば基板取り出しまでできてしまうのだが、分解の各工程を写真に撮りながら進めるので1時間程度かかるわけだ。2018年、最も時間をかけて丁寧に分解
Wi-Fi、6GHz帯対応に向け始動
エンジニアらは、スループットを最大で4倍高めることができる次世代のWi-Fi規格の策定を開始することで合意した。このEHT（Extreme High Throughput）規格は、6GHz帯をサポートするよう開発された初めての規格となる見込みだ。 エンジニアらは、スループットを最大で4倍高めることができる次世代のWi-Fi規格の策定を開始することで合意した。このEHT（Extreme High Throughput）規格は、6GHz帯をサポートするよう開発された初めての規格となる見込みだ。同規格以降、Wi-Fi規格のリリース頻度は高まるとみられている。 開発者らは、2020年までに6GHz帯を免許不要で、Wi-Fiおよびセルラーの両方で使用できるようになることを望んでいる。Wi-Fiの支持者らは、2020年までに「IEEE 802.11ax（以下、802.11ax）」を6GHz帯向けに改良
もはや一国でモノづくりは不可能、ZTE措置が突きつける現実
中国深センの世界的な通信機器、通信サービスメーカーZTEが2018年4月、向こう7年間にわたり米国企業の製品を使うことも、米国に販売することもできないという、極めて厳しい処置を米国商務省から受けた。2017年にイラン、北朝鮮に対する輸出規制に反したとして問題提起され（これについては、ZTEは2017年に事実を認めている）、解決に向けてZTEは対応を行ってきた。それにもかかわらず、米国は冒頭のような厳しい判断に至っている（なお、トランプ米大統領は2018年5月13日（米国時間）、その制裁緩和を示唆するコメントをツイッターに掲載している）。 米中貿易摩擦が深刻化する中、お互いが発展できる解決を望みたい。ZTEは真に世界的な通信機器メーカーとして、中国を代表する企業の1つである。1985年の設立から33年もの歴史を持ち、2004年に開催されたアテネオリンピックでは、ADSLの広帯域アクセスのプロ
GUIでニューラルネットワークが設計できる無償ツール
ソニーは2017年8月17日、ソニーグループ内で活用してきたディープラーニング（深層学習）プログラムの開発ツール「コンソールソフトウェア：Neural Network Console」を一般公開した。 「30倍程度、効率化できる」 ソニーは2017年8月17日、ディープラーニング（深層学習）プログラムをグラフィカルユーザーインタフェース（GUI）ベースで作成できる開発ツール「コンソールソフトウェア：Neural Network Console」（以下、Neural Network Console）の無償提供を開始した。同ツールを使用すれば、これまでのコーディングベースでの開発手法に比べ「ディープラーニングプログラム開発を30倍程度、効率化できる」（同社）という。 ソニーが無償公開したNeural Network Consoleは、2015年からソニーグループ内で運用されてきたディープラーニ
厚き量産の壁、リソースの不足で花が開かなかった技術
厚き量産の壁、リソースの不足で花が開かなかった技術：イノベーションは日本を救うのか ～シリコンバレー最前線に見るヒント～（17）（1/3 ページ） さまざまな技術がしのぎを削ってきたディスプレイ業界。初期は酷評されたLCD（液晶ディスプレイ）は、世界中の何千人というエンジニアが開発に関わり、不良をつぶしていったことで大きく花開いた。だがその陰で、十分なリソースをかけられず、量産化の壁を乗り越えられなかった技術も存在する。 ⇒「イノベーションは日本を救うのか ～シリコンバレー最前線に見るヒント～」バックナンバー 日本企業が苦戦するディスプレイ分野 市場調査会社のIHS Markit Technologyによれば、「2017年は中小型ディスプレイ市場の転換点」であるという（関連記事：「有機EL vs TFT液晶 ～ 2017年は中小型ディスプレイ市場の転換点」）。 過去、ディスプレイ市場では多
MIPSコンピュータをめぐる栄枯盛衰
MIPSコンピュータをめぐる栄枯盛衰：イノベーションは日本を救うのか ～シリコンバレー最前線に見るヒント～（14）（1/3 ページ） RISCプロセッサの命令セットアーキテクチャである「MIPS」。そのMIPSを採用したワークステーションの開発には、日本企業も深く関わった、栄枯盛衰の歴史がある。 ⇒「イノベーションは日本を救うのか ～シリコンバレー最前線に見るヒント～」連載バックナンバー Imaginationが“身売り” 2017年6月22日（英国時間）、GPUコアベンダーであるImagination Technologies（以下、Imagination）は、同社の取締役会が全社売却を決定したと発表した。Imaginationの主要顧客であるAppleから技術利用停止の通達を受けたことが、その背景にあると考えられる。 Imaginationといえば、2013年2月にMIPS Techn
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