特集・コラム [CORISM] – 最新新車情報、新車評価サイト「CORISM(コリズム)」。新車比較評価、新車試乗記や燃費、価格、新車値引き術など新車購入に役立つ情報が満載！マイナーチェンジ車、特別仕様車なども詳細レポート！
ついに日産 リーフが発売となった。 ■【日産 新型 リーフ 新車情報】待ちに待った日産リーフ、ついに発表[2010.12.03/CORISM] 車両価格やグレード、装備内容についての目新しい情報無し(補助金が78万円に増額され298万円になったことのみトピックス)。最後までナゾのスペックだった車重は1520kgと、予想外に軽い。普通の新車紹介記事を書いても面白くないので、目からウロコの落ちるような視点からレポートしてみよう。 さて。リーフに搭載されているバッテリーの重量は、おおよそ300kg。こう書くと「やっぱり電気自動車って重いね！」と考えるかもしれない。でもそいつは従来のガソリン車の常識であり、電気自動車だと決して重くないのだった。なぜか？ こらもうエネルギーを回生出来るからだ。 ガソリン車だと300kg重ければ、その分だけ加速にエネルギーを使う。したがって燃費だって確実に悪くなる。け
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写真は現在公開中の新型「ヴィッツ」ティザーサイト。自動車雑誌から調査依頼を受けた探偵の「極秘手帳」をこっそりとのぞき見るという設定で、新型ヴィッツの情報を紹介。新型ヴィッツの動画も公開されている トヨタ自動車は12月2日、今月発売予定の新型「ヴィッツ」の燃費を公表し、ハイブリッド車を除きクラストップの燃費性能を実現したと発表した。 今回の燃費が公表されたのは、新開発の1.3リッターガソリンエンジンにアイドリングストップ機能「Toyota Stop & Start System」を搭載したモデルで、10・15モードで26.5km/lの低燃費を実現。ハイブリッド車を除くコンパクトカーとしては、日産「マーチ」アイドリングストップ搭載車の26.0km/Lを抜き、クラストップを誇る。 このほか、排出ガスについても、NOx(窒素酸化物)、NMHC(非メタン系炭化水素)の低減で「平成17年基準排出ガス7
【トヨタ 環境技術発表＆iQ EV試乗記 その1】環境技術の... [CORISM]
11月18日に行われたのが、トヨタの環境技術についての記者発表。ハイブリッドや燃料電池などについてまとめて語るのだろう、程度に思っていたのだが、これがまったく違っていていた。内容はまさにトヨタの大攻勢、ここに宣戦布告といったところで、心底驚かされるものだったと評価したい。 副社長の内山田竹志氏が語る戦略とは? まず注目なのは今やトヨタの十八番、ハイブリッドについて。なんと2012年、つまり2年後までに11モデルも登場させるという。内訳は7車種が既存モデル(つまりハイブリッドグレード追加)で、4車種はオールニューの専用モデルだ。すでにハイブリッドをシステムユニット化しているだけに、どの車種にも搭載できるだろうから汎用性については納得できるが、それにしても11モデルも投入するとは恐ろしい底力だ。ブランニューモデルも、噂されるプリウスのミニバン、コンパクトハッチ、コンセプトモデルとして発表されて
内山総務政務官 郵便バイク電動化に問題あり！ | レスポンス（Response.jp）
総務省の政務三役から郵便事業に異論が噴出した。「問題ですよ、これは」と話すのは、内山晃総務大臣政務官だ。 日本郵政グループの郵便事業会社（JP日本郵便）が電動化を目指す郵便バイクについて、新聞各紙は三輪タイプの外国製を導入しようという動きがあると報じた。 「事業会社には9万台の郵便バイクがあるんですよ。これがフランスの郵便と共同開発でイタリア製のバイクに切り替えられたら、どういう影響があるのか」 『世界二輪車概況』によると、世界の二輪車総生産台数は5000万台を超えた。そのうち日本メーカー・ブランドのオートバイは、世界市場で年間約2000万台が生産、販売されている。地味ながら、日本の代表的な輸出産業として、世界市場で勝ち抜いている。 その日本のオートバイ産業を郵便バイクが牽引してきた側面もある。国内の郵便バイクは、ホンダが長らく郵便配達専用の郵政カブを生産するなど特別なポジションにあった。
日本総研と住友三井オートサービス、さいたま市で官民共同EVカーシェア実証試験 | レスポンス（Response.jp）
日本総合研究所と住友三井オートサービスは、さいたま市で官民共同EV（電気自動車）カーシェアリング事業の実証試験を12月4日から実施する。 日本総研と住友三井オートサービスは、小規模事業者が密集し、カーシェアリングサービスへの需要が高いさいたま市大宮地区で輸送分野のCO2排出量削減に貢献するため、官民共同EVカーシェアリング事業の定着について調査・実証する。 官民共同のEVカーシェアリング事業の調査・実証は、大宮区役所にEV車両として富士重工業のスバル『プラグインステラ』2台を配備し、区役所職員と地域住民、地域事業者がモニターとなって、12月4日から1月末までの約2か月間実証する。その後、実導入として広く会員を募集し、3月末まで実証を継続する予定。 さいたま市が地域のカーシェアリング事業者の顧客となって市内へのカーシェアリング定着を図る。また、さいたま市が利用するカーシェアリング車両をCO2
年間マイカー維持費はタクシー初乗り1100回分との試算
持ち家と並ぶ、サラリーマン人生の「2大出費」がマイカーだ。車の維持コストが家計に重い負担をかけていると指摘するのは、「家計の見直し相談センター」の藤川太氏（ファイナンシャルプランナー）だ。 「まず、年間の維持費がバカになりません。そのうえ、住宅とは違って6年ほどで次々に買い替えていくものなので、高価な車種に乗っていなくても、マイカーにかかる費用は生涯で3000万円を超える。つまり家が一軒建つほどの出費になる、とんでもない“カネ食い虫”なのです」 平均的なマイカー（200万円）を購入した場合、年間のコストはいくらなのか。藤川氏に算出してもらった。 車体の費用200万円を、60回払いのローンで払うとすると、月々3万5000円で年間42万円。駐車場代は月1万円として年間12万円（ただし、都心部なら月3万円は下らない）。これらに加え、車検代（1年あたり7万5000円）、保険料（5万円）や自動車税（
大人になると忘れがちな、10代の少年少女が言えないでいる10個の考え
実際にどのようなストレスを感じ、どのような考えを抱きがちであるのか、誰でも最初は子どもであったはずなのにいつの間にかそのことを忘れてしまい、10代の少年少女の気持ちが理解できなくなってしまいがちです。 10代の少年少女が言えないでいる10個の考えをあらかじめ知っておけば、すれちがいによる無駄な労力と時間を費やさずに済む可能性が大になります。知っておいて損はないというか、いまいちど思い出しておけば参考になります。 というわけで、詳細は以下から。 10 Things Your Teenager Won't Tell You その1：プライバシーが欲しい 14歳の少女エリナーは「一人部屋をくれないから両親なんて大嫌い！」と言っており、さらに「両親は私にそういう空間が必要だとはちっとも考えていない！」と怒っています。例え部屋が共有であったとしても、誰も勝手に中を詮索したりしない立ち入り禁止エリアと
中国発レポート！対北朝鮮外交の本音水面下では高まる不信感北崩壊による第2コソボ化を恐れる
2010年11月23日の南北朝鮮の砲撃戦を発端とする東アジアでの緊張は、11月28日から12月1日までの韓米軍事演習をピークとして、その後12月6日から12日まで韓国軍の沿岸部での砲撃訓練もあるとはいえ、一応、局地的な緊張を残しながら下火になっていくと思われる。 「北朝鮮の砲撃は神風だ」と報道された民主党幹部の発言はさておいて、北朝鮮の思惑、韓国の国内事情、米国のアジアに深く関与する姿勢、さらに中国の北朝鮮外交に焦点を当てて見てみると、日本などで報道されているように、「北朝鮮の暴挙に中国は手をこまねいている」ということはない。 北朝鮮に対して中国外交は何を求めているのか、なぜそうしなければならないのか、さらにどんな準備を秘かにしているのか、中国の外交官、学者などを取材し、その内容を整理して報告する。（北京在住ジャーナリスト 陳言） 国際社会からの「明確に北朝鮮を非難せよ」という大合唱の中で
日産、ブラジルへのＥＶ投入検討 新興国展開強化 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
インタビューに答えるカルロス・ゴーン日産自動車社長＝１日午後、横浜市・日産グローバル本社（緑川真実撮影） 日産自動車のカルロス・ゴーン社長は産経新聞とのインタビューで、電気自動車（ＥＶ）のブラジルへの投入を検討していることを明らかにした。ゴーン社長が今後の経営戦略で重視しているのが急拡大するブラジルや中国などの新興国市場。先進国市場が頭打ちとなる中、ＥＶを含めて新興国での販売拡大に布石を打っていく考えだ。 「（日産の今年の自動車販売台数は）５０％が先進国で、５０％が新興国。おそらく１０年後は新興国が大部分を占めることになる」 ゴーン社長はこう語り、「日産は明快できわめて大胆な戦略を全ての新興国で取っている」と述べた。 そのターゲットの一つとなるのが年間約３００万台の自動車市場であるブラジルだ。ブラジルでは伊フィアットなどが高いシェアを持つ一方、日産・仏ルノー連合のシェアは計６％程度にすぎず
青森県七戸町で電気バス運行 新幹線開業で地域活性化 | レスポンス（Response.jp）
豊田通商は、青森県七戸町で電気自動車（EV）の普及を促進するため、電気バスを配置するとともに、充電器を整備する。 七戸町と「道の駅しちのへ次世代自動車充電器整備事業」に関する充電設備整備契約を締結した。 七戸町は12月4日に東北新幹線・七戸十和田駅が開業するのに伴って、自然保護と観光振興を目的に、環境先進地域化と地域活性化に向けたさまざまなプロジェクトを進める。 同社は、七戸町で電気バスを納入するとともに充電インフラを整備するため、同町の道の駅に電気バス用の充電設備を納入する。 導入する電気バスは、日野の小型バス『リエッセ』をベースに、フラットフィールドが電気バスに改造したもの。12月4日の東北新幹線開業式典に合わせて出発式を行う。今後、七戸町内の各地域を巡るコミュニティーバスとして運行するほか、七戸十和田駅と十和田湖・奥入瀬渓流などの近隣観光地や六ヶ所村のエネルギー関連施設を結ぶ足として
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ロイター | 経済、株価、ビジネス、国際、政治ニュース
電気自動車の充電器、県庁前に設置 県内初、６日から供用開始｜山形新聞