摩擦に頼らないブレーキ…曙ブレーキ、2020年実用化めざす | レスポンス（Response.jp）
曙ブレーキ工業は、摩擦に頼らない「MR流体ブレーキ」の研究開発を東北大学流体科学研究所と共同で進めている。 MR流体（Magneto Rheological Fluid）とは、磁気に反応して液体から半固体へと変化する機能性材料。磁場を加えると、液体中に分散された粒径数ミクロンの強磁性体粒子（鉄粉）が磁界方向に整列して鎖状粒子クラスターを形成し、半固体化する。 MR流体ブレーキは、車両に固定した円盤と、ハブベアリングと同時回転する円盤の間にMR流体を充填する構造。ブレーキ内部に配置した電磁石のコイルに電流を流し、円盤と垂直の方向に磁界を発生させることで固定円盤と回転円盤の間に鎖状粒子クラスターができる。回転円盤は回転し続けているため、鎖状粒子クラスターがせん断変形を受け崩壊、隣のクラスターとつながり、また崩壊するという現象が繰り返され、回転円盤に抵抗力（ブレーキ力）が発生する。 MR流体ブレ
ルノー 日産 アライアンス、「 ベタープレイス 清算がEV戦略に与える影響なし」 | レスポンス（Response.jp）
イスラエルに本拠を置き、EVの充電関連事業を手がけてきたベンチャー企業、ベタープレイスが5月26日に会社を清算することを決定。これを受けて、同社と関係の深かったルノーが声明を出している。 ルノーは市販EVを、欧州などの世界市場で販売中。このルノーのEVには、一部市場でベタープレイスが開発したバッテリー交換システムを導入していた。このシステムはバッテリー残量が少なくなった場合、充電ではなく満充電のバッテリーと交換。EVのネックである長い充電時間から、ユーザーを解放しようというアイデア。 ルノーは5月27日、声明を発表。「今回のベタープレイスの決定が、ルノー日産アライアンスのEV戦略に影響を与えるものではない」と説明した。 また、EVの『フルエンスZ.E.』に関して、イスラエルやデンマークでベタープレイスと共同で実施してきたアフターサービスやバッテリー交換システムを、今後も継続すると発表してい
千代田区の公用EV、カーシェアの一般利用を拡大 | レスポンス（Response.jp）
三井物産グループのカーシェアリング・ジャパンは、千代田区より委託を受けて運営している、同区の公用電気自動車を利用したカーシェアリングを9月1日よりリニューアルすると発表した。 これまで、平日昼間は千代田区が公用車として利用し、平日夜間と土日祝日は区民などが利用することができた。 今回のリニューアルにより、区が業務で使用しない平日昼間の時間帯の一般利用が可能となり、一般利用者への貸し出しが拡大された。また、貸出場所も九段下駅近くの「九段生涯学習会館」に移転し、利便性を高めた。 使用車両は三菱『i-MiEV』。貸出時間は午前8時30分-午後8時30分まで。料金は130円/10分から。 《纐纈敏也＠DAYS》
CHAdeMO協議会、志賀日産COOが会長に就任へ…勝俣東電会長が辞任 | レスポンス（Response.jp）
電気自動車の普及に向けて充電インフラ整備を推進するCHAdeMO（チャデモ）協議会は、9月1日付けで、日産自動車の志賀俊之最高執行責任者（COO）が会長に就任すると発表した。 同協議会では発足した2010年3月15日から東京電力の勝俣恒久会長が同協議会の会長を務めてきた。今回、「福島第一原子力発電所の事故で多大な迷惑をかけた」として、事故対応業務に専念するため、任期途中ながら退任することになった。 このため、急きょ、電気自動車の普及に注力する日産の志賀COOが会長に就任することになった。 《レスポンス編集部》
三菱 i-MiEV 廉価版、200万円を切る理由…東芝製SCiB | レスポンス（Response.jp）
東芝は6月16日、二次電池SCiBが、三菱自動車の電気自動車（EV）『i-MiEV』と『ミニキャブMiEV』に搭載される電池モジュールとして正式採用されたと発表した。 SCiBセルは、負極に独自の材料を採用することで、急速充電性能、長寿命性能を持ち、低温下など過酷な使用条件下でも短絡や劣化の原因となるリチウム金属が析出しにくいという特長を持つ。同社による性能評価では、SCiBセルを組み合わせた電池モジュールは、電池の定格容量に対して実使用範囲が広く、さらに回生能力が優れているため、電力消費量が一般的なリチウムイオン電池との比較で約1.7倍優れている。 このため、搭載する電池容量を減らすことができ、車重の軽量化や車両の価格低減に貢献する。三菱自のi-MiEVやミニキャブMiEVに搭載されるのも、実質購入価格200万円以下の低価格グレードとなる。 このSCiBは、国内で標準化が進んでいる急速充
三菱、低価格EVを12月発売…実質170万円 | レスポンス（Response.jp）
三菱自動車が低価格の電気自動車『ミニキャブ・ミーブ』を12月に発売すると、テレビ東京『ワールドビジネスサテライト』が3月31日に伝えた。価格は政府の補助金制度を活用して実質約170万円で、4月より予約を開始するという。 商用向けに開発中のミニキャブ・ミーブは、ボディは商用車の『ミニキャブ』を、バッテリーやモーターは『i-MiEV』の部品を利用、電池の数を減らしコストダウンを図ることで、実質284万円の『iMiEV』より低価格を実現する。 現在、三菱はヤマト運輸との実証実験による開発を進めていて、1日の宅配業務で必要な走行距離と走行性能を両立するバッテリー容量を検討している。また、200万円を下回る乗用タイプのEVも開発中である、と伝えている。 《》
【井元康一郎のビフォーアフター】原発のピンチで日本のEV普及に暗雲…？ | レスポンス（Response.jp）
■原子力発電をアテにしていたEV 三菱自動車『i-MiEV』、日産自動車『リーフ』と、相次いで登場した本格EV（電気自動車）。次世代エコカーの有力技術のひとつとして注目を集めていたそれらEVに、やおら暗雲が漂いはじめた。原因は言わずもがな、東北地方太平洋沖地震による福島第一原子力発電所の大事故である。 「EVを走らせるには、大量の電気エネルギーが必要です。また、その電気エネルギーは低コストかつクリーンなものでなければならない。カギを握るのは、やはり原子力発電だと思います」 i-MiEVの開発に携わった三菱の橋本徹氏は09年にリース販売を開始する直前、EVのエネルギーソースについてこう語っていた。EVは太陽光や風力などの再生可能エネルギーとセットで語られることが多い。が、現実にはエネルギー源としてアテにしていたのは、非石油系エネルギー中、圧倒的な出力を誇る原子力発電だったのだ。 その原発がピ
【東日本大震災】支援にEV投入---電気はあるの？ | レスポンス（Response.jp）
東日本大地震被災地の支援車両として、日産『リーフ』、三菱『i-MiEV』、テラモーターズのスクーターなど、EVの投入が相次いでいる。被災地に電気は通じているのか。 「電気のあるところから配置」（日産）するのはもちろんだが、「ガソリン供給より電気の復旧の方が早い」（三菱）ようだ。 仙台に事業所のあるテラモーターズも、「ガソリンはない。とにかく、ない」（事業開発グループ林信吾さん）という。いっぽう「電動スクーターの問い合わせがメールや電話で来たので、電気は戻ってきているとわかりました。そこで車両提供を決定したのです」といきさつを明かす。 電力需要の少ない夜間に充電できるのもEVにとっては都合がいい。航続が短くても「地域間の連絡手段に使ってください」（三菱）。 《高木啓》
【東日本大地震】日産 リーフ 50台、被災地に向け発進 | レスポンス（Response.jp）
日産自動車は18日、東日本大地震の被災地に向け、支援車両として電気自動車（EV）『リーフ』のレンタカー50台を提供する事を明らかにした。同日より出荷を開始している。 被災地では石油元売り会社による供給網の復旧作業が懸命に進められているが、未だ燃料不足は深刻な状況。現地からは、ガソリンを必要としないEVへの需要が急速に高まっており、日産はこれに対応、リーフのレンタカー車両を支援車両として貸し出しをおこなう。 EVはガソリン車と異なり、電力供給があれば特別な設備を必要とせずエネルギーを補充することができるため、燃料インフラの復旧を待つ事なく活用できるというメリットがある。日産と同様、三菱がEV『i-MiEV』を提供することを発表しているほか、電動バイクや電動アシスト自転車も続々と被災地に投入され、活躍が期待されている。 今回リーフが提供されるのは宮城県、岩手県、福島県の3県。自治体などに納入し
【東日本大地震】三菱 i-MiEV 30台が明日から被災地へ | レスポンス（Response.jp）
三菱自動車は、東日本大地震で被災した地域に対し、災害支援車両として電気自動車（EV）の『i-MiEV』と、四輪駆動ピックアップトラック『トライトン』を無償貸与する。18日よりi-MiEV30台を現地に向け順次輸送開始する。 被災地では深刻なガソリン不足が続いており、電力供給があれば特別な施設を必要としないEVの貸与の要望が寄せられているという。また、物資の供給にあたり、悪路でも高い走破力を持ち、積載力にも優れる車両が望まれていることから、今回i-MiEVとトライトンを選定、現地の復旧に役立ててもらう。 第一弾としてi-MiEV30台を順次現地に投入し、今後も被災地のニーズに合わせ支援車両を増やして行く。 《宮崎壮人》
【東日本大地震】テラモーターズが電動バイクを提供…仙台工場からも | レスポンス（Response.jp）
電動バイク、電動シニアカーの開発・設計・販売を手がけるテラモーターズは16日、電動バイクを東日本大地震の被災地に寄付することを明らかにした。被災地でのガソリン不足に伴い、電動車両の需要が高まっていることに応える。 地震発生後、テラモーターズに電動バイクについての問い合わせが増え、急遽対応するもの。台数など支援の詳細はこれから決める。 テラモーターズ自身、仙台市宮城野区に仙台工場をもっており、200mほどの差で津波の被害を免れたという。社員の人的被害もなかった。仙台工場からも在庫の製品が提供される。 《高木啓》
【東日本大地震】太陽光発電、自立運転へ切替を | レスポンス（Response.jp）
東日本大地震の影響で、東北・北関東の被災地をはじめ首都圏などでも電力の供給に支障が出ている。災害時の電力確保の方法として環境省や太陽光発電協会は、住宅用太陽光発電システム導入者に対し、停電時における自立運転の切替方法を紹介している。 太陽光発電は、発電時に燃料の必要がないことやCO2を輩出しないという点から、持続可能な発電方法として注目されている。また電力網と別に導入できることから、停電や災害時にも対応できる発電方法として普及が進んでいる。しかし、いざ災害に見舞われた場合の自立運転への切替方法については認知が進んでいないことを懸念し、太陽光発電協会はシステム導入者に対して改めて自立運転の方法を紹介する。 切替操作にあたっては、まず「自立コンセントの確認」、そして「主電源ブレーカー」と、商用電源を遮断するため「太陽光発電ブレーカー」をオフにすることが重要であると説明している。それから自動運転
【東日本大地震】三菱、EVで被災地支援…ガソリン不足に対応 | レスポンス（Response.jp）
三菱自動車は16日、東日本大地震の被災地に向け支援をおこなう事を発表した。深刻なガソリン不足が続く中、現地からは「電気自動車（EV）を貸して欲しい」という声が上がっているという。これを受け同社は、被災地に向け『i-MiEV』を提供する計画であることを明らかにした。 被災地ではガソリンスタンドの倒壊や、交通網の遮断によりガソリンの供給が十分に行き届いていない。こうした中、ガソリンを必要とせず電力をエネルギーとするEVに一部で注目が集まっているという。 三菱広報は、「電力供給も十分とはいえない状況ですが、ガソリンと比べると比較的手に入れやすいようで、現地からEVを貸して欲しいという声がいくつか届いています。三菱として、全力で復興支援をおこなっていくにあたり、EVの提供についても積極的に実施していきたいと考えています」と語る。 具体的な提供の時期や台数については未定ということだが、電力供給さえあ
【井元康一郎のビフォーアフター】日米に見るEV普及政策のつまづきと課題 | レスポンス（Response.jp）
■EVが商品として一人歩きできるためには 「来年度以降のEV補助金がどうなるかは気がかりです。日本のEVは世界の最先端。せっかく芽が出てきたところだったのに」 個人ユーザーに市販EV、日産『リーフ』を3台販売したという神奈川県内の日産ディーラーの店長は、EVに関する国の政策の行方について、このように気を揉む。 リーフの車両価格は約376万円からと、同じファミリークラスのガソリン車のおおむね2倍。アーリーアダプター（新物をいち早く手に入れたがるユーザー）にとっては魅力的な価格水準と映るかもしれないが、一般ユーザーにとってはとても手が出る値段ではない。 リーフに限らず、現在売られている他のEVも高価格であるという点では似たり寄ったりである。マスメディアはEVの価格を表記するさい、“実質〇〇円”と、補助金を差し引いた額を用いて価格が安いという印象操作を行い、時代がすぐにでも到来すると過剰に煽って
破産ゼロスポーツが郵便EVを納品できなかった本当の理由 | レスポンス（Response.jp）
EVベンチャーのゼロスポーツが1日、負債総額11億7700万円を残し、近く破産申請をすることを発表した。 ゼロスポーツは2010年8月、日本郵便から集配用EVとして1030台約35億円の受注をしたことで注目された。契約では1月に20台、2月末に10台の計30台を本年度中に、その後、来年度末までに残りの1000台を納品する予定だった。しかし、1月21日の最初の納期に車両が間に合わず、日本郵便から契約解除の通知および契約金の2割である約7億円が違約金として発生する通告があった。 報告を受けたメインバンクは2月に運転資金の口座を凍結、月末の給与の支払および取引先への支払いが滞ったゼロスポーツは、日本郵便からの違約金請求の可能性がある民事再生の道をあきらめ、破産申請による倒産の道を選んだ。 なぜ、2001年からコンバージョンEVの制作経験を持ち、実証実験として日本郵便に合計10台のEVを納品実績が
教習車にEV…全国13教習所に日産 リーフ 20台を導入 | レスポンス（Response.jp）
住友三井オートサービスは、勝英自動車学校（岡山県）、ウエストジヤパン興業（岡山県）が運営する教習所に2月14日に日産自動車の電気自動車（EV）『リーフ』を20台を教習車として納入すると発表した。 勝英自動車学校とウエストジヤパン興業のSDS（セーフティ・ドライビング・システム）グループは、岡山県公安委員会指定の勝英自動車学校や備前自動車教習所を基幹校とする全国1都1府8県に21校の自動車教習所を展開する自動車教習所グループで、業界最大手。 住友三井オートサービスは、EV普及に向け教習車にEVの導入をサポートし、多くの新規ドライバーにEVについての認知を深めてもらう。SDSグループでは13か所に教習所にリーフを導入する。 勝英自動車学校とウエストジヤパンは、EVを教習車として活用するため、ガソリン車とは異なる特色を早期から新規ドライバーに体感してもらい、EVへの普及促進を図る。 住友三井オー
兼松やCCC、EVカーシェアのモニタリング調査を実施 | レスポンス（Response.jp）
兼松と兼松コミュニケーションズは、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）と協力して電気自動車（EV）を利用したカーシェアリングサービスに関する無償モニタリング調査を実施する。 モニタリング調査は、2月に兼松コミュニケが運営する「TSUTAYA小平店」の会員からモニターを募集、期間2か月の予定でEVの無償モニタリング調査を3月から開始する。期間中、電気自動車の充電や店舗でのオペレーションを確認して実運用面での課題をデータとして蓄積する。 3社は、実験で収集したデータを分析し、電気自動車を利用したカーシェアリング事業化などに向けて検討を進める方針だ。 兼松コミュニケは、CCCが展開する「TSUTAYA」のフランチャイズチェーンに加盟して首都圏を中心に店舗を運営している。今回の調査を通して、これらの拠点などを利用し携帯電話を用いたEVインフラの活用提案など、EV普及に向けた事業の展開を検討
【オートモーティブ ワールド11】スーパーカブ を電動化してリユース…TOSMO | レスポンス（Response.jp）
新聞配達などによく利用されているホンダのスーパーカブ。その中古車を電動バイクにリユースして販売し始めたのが、静岡県磐田市に本社があるTOSMOだ。昨年設立されたばかりの新しい会社である（オートモーティブワールド出展）。 エンジンをはずし、独自開発の電動化キット「EVKシリーズ」を搭載。そのキットには、電池、コントローラ、メーター、残量計などが含まれている。電池は鉛、シリコン、リチウムの3種類から選べるようになっている。「そのキットだけでも販売しています」とは同社関係者。 最高速度は60km/hで、走行距離は30～200km。充電時間は4～6時間。加速はガソリンのものよりも2倍もいいそうだ。価格はキットのみで10万円から、そしてキットを搭載した電動バイクは15万円からとなっている。 「昨年9月から販売を開始しましたが、残念ながらまだ販売実績はありません。これから本腰を入れて販売していきたいと
JAF、EV用急速充電器を3支部に設置 | レスポンス（Response.jp）
JAF（日本自動車連盟、田中節夫会長）は2日、電気自動車（EV）用急速充電器を3か所の支部事務所に設置し7日からサービスを開始すると発表した。 神奈川支部（横浜市神奈川区片倉2-1-8）、愛知支部（名古屋市昭和区福江3-7-56）、大阪支部（大阪府茨木市中穂積2-1-5）の3支部に設置する。利用時間は午前9時から午後5時30分。ただし土日祝日、年末年始は利用できない。利用料金は当面、無料にするとしている。 急速充電器はCHAdeMO（チャデモ）規格に対応しており、日産自動車の『リーフ』、三菱自動車の『i-MiEV』、富士重工業のスバル『プラグインステラ』に対応している。約30分で80％まで充電できる。 《編集部》
日産 リーフ 、オリックスがレンタカーなど130台導入 | レスポンス（Response.jp）
オリックス自動車は31日、日産自動車の電気自動車（EV）『リーフ』をレンタカー、カーシェアリング事業で合計130台導入すると発表した。130台のうち50台を沖縄県内のレンタカー店舗「オリックス自動車レンタカーステーション沖縄」に配備する。 レンタカー事業では、2月1日より北海道を除く1都2府13県の各エリアに順次配備していく。また、今回のリーフ導入に伴い、2月17日から6月30日までの間、同車種のレンタカーを通常料金の20％割引で提供する（4月29日～5月8日出発分は対象外）。 カーシェアリング事業では、3月15日より「那覇市赤嶺ステーション」に3台を配備、オリックスカーシェア会員が利用可能となる。これによりカーシェアリング展開エリアは首都圏・中部・近畿エリアに続き沖縄へと拡大した。 《》
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