パンダはイヌに近い　ゲノム解読８０％類似　中国で発表2008年10月11日19時31分印刷ソーシャルブックマーク ジャイアントパンダ 【深セン（土へんに川）（中国広東省）＝小林哲】中国の民間研究所、深セン華大ゲノム研究院は１１日、パンダゲノム（全遺伝情報）の解読に成功したと発表した。パンダは中国語で「大熊猫」と表記されるが、すでにゲノム解読された哺乳（ほにゅう）類との比較ではイヌに最も近く、ネコがこれに続いた。なぞの多い進化の過程を探り、絶滅予防などの研究にも役立ちそうだ。 同研究院によると、パンダゲノムの分量は、ヒトとほぼ同じ３０億塩基対あり、含まれる遺伝子もほぼ同数の２万〜３万個。ゲノム解読された動物との比較では、イヌに最も近く約８０％が一致。ヒトとは約６８％、マウスとは約４８％が同じだった。 ヒトゲノムでは解読までに１０年かかったが、今回は次世代シーケンサーと呼ばれる新型装置を用いて

絶縁体＋プラスチック＝超伝導現象　東北大が新手法2008年10月14日7時0分印刷ソーシャルブックマーク 電子材料としてありふれた絶縁体にプラスチックを張りつけると、超伝導現象が起きた――。川崎雅司東北大教授（薄膜電子材料）のグループが、こんな手法を開発した。超伝導材料探しはやや行き詰まり感があるが、今回の研究が新しい潮流になる可能性がでてきた。英科学誌ネイチャー・マテリアルズ（電子版）で１３日発表した。 川崎さんらは、パソコンや携帯電話の回路で使われる絶縁体の「チタン酸ストロンチウム」に注目。高純度にした材料に電極をつけてトランジスタに似た構造をつくり、プラスチックの層をつけた。このプラスチックはハイブリッド車などの電源で使われ、電気を蓄える性質をもつ。 こうした構造に高い電圧をかけながら温度を下げた。すると、電気をまったく通さない絶縁体なのに電気が流れ始め、絶対零度に近い零下２７２．８

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「たった1種の細菌からなる生態系」、地下約3.2kmの水中で発見 2008年10月15日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) Alexis Madrigal ムポネン金鉱山のトンネル内部 Courtesy Anglo Gold 南アフリカにある鉱山の地中、熱く暗い水[リリースによると、摂氏60度]の中、世界で最も孤独な生物種が発見された。 これまでに生物学者が調査の手を伸ばした地球上の場所では、例外なく生物たちが共同体を構築していた。ところがこのほど、1種の細菌のみで構成される生態系が見つかったことが、9日(米国時間)に発表された。 他のあらゆる既知の生態系では、生命の主要な機能――エネルギーや炭素、窒素といった元素を環境から取り込むこと――は、さまざまな種の生物によって分担されている。しかし、ムポネン金鉱山の地下約3.2キロメートルの水中では、Desulforu

「自治の蹂躙」吹田市長が橋下知事批判　学力公表めぐり2008年10月14日21時17分印刷ソーシャルブックマーク 市教委が全国学力調査の平均正答率を公表しないと決めた大阪府吹田市の阪口善雄市長は１４日、橋下徹知事が情報公開請求を受けて近く市町村別の平均正答率を開示するかどうかを判断することについて、「吹田分を公表するなら地方自治の蹂躙（じゅうりん）だ。質問状を出すなどして抗議する」と記者会見で述べた。 阪口市長は市町村教委に自主的な公表を強く求める知事に、「アホな騒ぎにつき合ってられない」と「宣戦布告」している。この日も「補助金に格差をつけるような発言をしている。非常に危険な考えだ」と改めて批判。もし非公表を理由に知事が吹田市の教育予算を削るなどした場合、「訴訟も選択肢としてある」と話した。 吹田市教委は同日、学力調査の分析結果をホームページに掲載。科目別の平均正答率は伏せ、「いずれも全国

【シンガポール＝宮野弘之】世界中に広がる金融危機の影響で、オーストラリアが伝統的に進めてきた大量移民政策を見直す方向となった。ラッド首相は先週、移民受け入れ数を減らす可能性を記者団から問われたのに対し、「経済状況に応じて調整していく」と述べ、移民政策を見直す可能性を初めて示唆した。背景には景気低迷で失業率が増え、国民の間に、増え続ける移民受け入れに反対する声が強まっていることがある。　同国は毎年５月に、会計年度にあたる７月からの１年間に受け入れる移民の数を決める。移民・市民権省のまとめによると、１９９７会計年度の受け入れ人数は６万７０００人だったが、２００２会計年度に１０万人を突破。０７年度には１５万人を超え、今年度は１９万人を受け入れる計画で過去最大。これに家族を含めると、ここ数年は毎年２０万人を超える移民を受け入れてきた。　同国の移民政策は単に受け入れるだけでなく、その後、社会に定着さ

内閣支持４２％、不支持３８％　本社世論調査2008年10月15日1時6分印刷ソーシャルブックマーク 総選挙に向けて朝日新聞社が１１、１２の両日実施した第２回連続世論調査（電話）によると、麻生内閣の支持率は４２％（前回４、５日は４１％）で横ばいだったが、不支持率は３８％（同４２％）とやや下がった。 景気対策のため追加の補正予算を編成し、赤字国債を発行して大型の対策を打ち出すべきだという意見について、「賛成」は２４％にとどまり、「反対」が５６％に上った。 世界的な金融危機が深刻化する前の８月に、景気対策のための赤字国債の発行に「賛成」１５％、「反対」６７％だったのと比べると、賛成が増えたものの、反対が依然として過半数を占める。 一方、インド洋で対テロ活動をしている米国などの艦隊に自衛隊が給油などの支援をしている問題で、自衛隊の活動を続けることが「必要だ」は４２％、「必要ではない」も４２％で並ん

冷凍インゲン、基準３万倍の農薬　中国製、主婦体調不良2008年10月15日1時49分印刷ソーシャルブックマーク ニチレイフーズ冷凍食品「いんげん」＝厚生労働省提供 厚生労働省は１５日未明、ニチレイフーズ（本社・東京都中央区）が輸入した中国産冷凍インゲンから基準値の３万４５００倍にあたる農薬が検出された、と発表した。東京都の八王子市保健所に町田市内の病院から１３日、「毒物混入の疑いがある苦情品を預かっている」と連絡があり、都健康安全研究センターで検査したところ、農薬ジクロルボス６９００ｐｐｍが検出された。 東京都などによると、該当商品はニチレイフーズの「いんげん」（２５０グラム）で、ロット番号は「ＧＨ　０１Ｈ０１１ＱＳ」。イトーヨーカドーで販売されている限定商品だった。１３日から販売を停止している。 警視庁八王子署とイトーヨーカ堂によると、八王子市の主婦（５６）が１２日夜、インゲンを調理して

中国４大名魚「太湖シラウオ」から高濃度ホルマリン2008年10月15日2時7分印刷ソーシャルブックマーク 【上海＝西村大輔】中国・江蘇省無錫市の市場で売られていた太湖産のシラウオを同市農林局が調べたところ、高濃度のホルマリンが検出された。中国の４大名魚として有名な太湖産シラウオだが、問題の魚は皮が厚くゴムのような食感だといい、地元住民の間では「ゴムシラウオ」と呼ばれていた。中国の華僑向け通信社・中国新聞が伝えた。 ホルマリンは防腐剤や殺菌剤などに使われ、人体への危険性が高いため、食品衛生法で食品への使用が禁じられている。江蘇省海洋漁業局によると、市民の通報を受けた農林局のチームが調査。地元当局者は「保存がきかない水産品にホルマリンを使うのが業界の暗黙のルールのようになっていた」と指摘している。 アサヒ・コムトップへニューストップへ

２０１０年に奈良県で開かれる平城遷都１３００年祭に向け、寺院団体「南都二六会」は１４日、マスコット「なーむくん」の着ぐるみを初めて披露した。 なーむくんは身長約１メートル８０。聖徳太子の少年時代がモデルで一度に１０人の話が聞ける。「ラーメン店の店員みたい」と話題になり、好物はラーメンとの設定にした。 滋賀県で２５、２６両日に行われる「ゆるキャラまつり」に参加し、同祭をＰＲする。公式マスコット「せんとくん」と一緒だが、会長の橋本純信・十輪院住職は「なーむくんの方がかわいいです」と自信満々だ。

国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）は１４日、スペイン・バルセロナで開催中の総会で、沖縄の米軍普天間飛行場の移転予定地（名護市・辺野古沖）に生息しているジュゴンの保護についての勧告案を賛成多数で採択した。 勧告案は、ジュゴンが生息するすべての国に、「移動性野生動物種の保全に関する条約」（ボン条約）のジュゴン保護に関する覚書への参加を促すとともに、日米両国に対し、日本政府が行っている飛行場移転に関する環境影響評価を米国と共同で実施し、ジュゴンへの有害な影響を最小限にする行動計画案を作成するよう求めている。 勧告案は日本国内の六つの自然保護団体が提出。ジュゴンに関する同連合の勧告は３度目だが、ジュゴン単独では初めて。日本政府は同連合に加盟しているが、既に適正な保護を行っているとして採択を棄権した。 ジュゴンは東南アジア、オーストラリアなどで確認されているが、沖縄は北限とされ、生息数は５０頭以下と考えら

麻生首相にも「単なる友人で、経済顧問ではない」と見捨てられたリチャード・クー氏が、産経新聞で同じ話を繰り返している。彼は当ブログの記事を読んだらしく、講演会で「私のことを地底人と呼ぶ人もいるようですが・・・」と語っていたそうだ。せっかくご愛読いただいているので、大学1年生レベルの経済学を教えてあげよう。彼はこう書く：当時[1992年]の私は宮沢さんを応援し、公的資金の投入の必要性を訴えたが、多額の税金投入に反対するマスコミの流れを押し返すことはできなかった。もし、あの当時、宮沢首相の発言をもっとマスコミが冷静に取り上げ、「ここでちゃんとした対応をすべきだ」と応援していたら、日本の財政赤字は結果的に何十兆円も少なくて済んだだろう。これは私の記事でも書いた軽井沢発言だが、大塚将司氏も私も含めて現場の記者は、公的資金が必要だという実態はわかっていた。経済学者も、池尾和人氏や深尾光洋氏などが"to

今年も当ブログの予想ははずれ、受賞者はノーマークのポール・クルーグマン。ノーベル財団の授賞理由を読んでも、よくわからない。"International Trade and Economic Geography"というのは、アメリカが日米半導体協定を求めてきたとき、彼らの理論武装に使われた「戦略的貿易政策」というやつで、いわゆる収穫逓増があると大きいものが大きくなるので、日本の半導体を規制しろというものだ。今となってはナンセンスなことが明らかな理論で、その昔ロボトミーに授賞されたようなものだろう。 クルーグマンの政治とのかかわりは、1982年にレーガン政権のスタッフになったことから始まる。そのころは、いわゆるレーガノミックスにそって自由貿易を推進していたのだが、クリントン政権では大統領経済諮問委員会の委員長候補とされ、本人もあからさまに「ポストに興味がある」と語ったが、結局ポストにはつけな