2年間続けていたcakesでの連載が打ち切りとなりました。｜佐伯ポインティ
いつも猥談をお楽しみいただいております皆様 お世話になっております。 株式会社ポインティです。 弊社が「佐伯ポインティのとれたて猥談！」「純猥談」の記事を連載しておりましたcakesとの取り組みについてお伝えしたいことが2点ございます。 ・cakesで2年間続けていた連載が「性愛を取り扱う内容である」ため、打ち切りとなりました。 ・公開予定だった猥談の取材記事15本の公開先を探しております。 炎上から、「性愛にまつわる連載」の整理を通知されるまで 事の発端として、cakes内にあります別の連載において、DV、路上生活者を題材として取り扱う記事が、社会問題を軽視していると判断されたことに起因する炎上が2020年10月、11月に立て続けに発生しました。 cakesに連載している投稿者として、無関係とはいえ「cakesに連載していることによるバッシング」を受ける可能性がある中、11月段階で編集部
Twitterと歩んだ10年を振り返ってみる【前編】 - はげあたま.org
地球を防衛中 — はげあたま@ロド沼のほとり (@hageatama) 2007年4月8日 twitter.com 本日でTwitterを始めて10年が経ちます。たぶんアクティブな日本人IDでは上位100人とかの最初期勢です。 さすがにここまで長く継続した事柄というのは人生でも稀有な存在なので、これを機に自分目線でのTwitterについてまとめておこうかな、と。 なお、どうしても書きたかったのは回顧録としての前半5年ですので、前編とか言いながら後編はありません。あしからず。 2007年4月 twitter.g.hatena.ne.jp friendsをaddしていたあの頃。Twitterをこの時点で登録しているってだけで趣味・嗜好に強烈なフィルターがかかっていたので、10年経った今でも仲良くさせてもらってる方々が大勢います。ありがたい事です。 2007年5月 twitter.com ついっ
ネット上のフジテレビ批判をマスメディアがまったく報道できない理由 - 木走日記
商業メディアがスポンサーに甘いのは万国共通の情けない問題ではありますが、特に日本のメディアがたちが悪いのは、日本のＴＶやラジオと新聞がグループ化してしまっている「クロスオーナーシップ」の悪弊のために、ある種の問題が、ＴＶ局もラジオ局も大新聞もみなが沈黙してしまうというマスメディア全体がチキン（臆病）になってしまっている点です。 欧米の先進国の多くでは、言論の多様性やメディアの相互チェックを確保するために、新聞社と放送局が系列化する「クロスオーナーシップ」を制限・禁止する制度や法律が設けられていますが、日本でも、総務省令（放送局に係る表現の自由享有基準）にクロスオーナーシップを制限する規定があるにはあるのですが、これは一つの地域でテレビ・ラジオ・新聞のすべてを独占的に保有するという「実際にはありえないケース」（岩崎貞明・メディア総合研究所事務局長）を禁止しているにすぎません。 その結果、読売
情報源の話 - 今日も得る物なしZ
電子版DAYSがNHK批判記事をブログから削除 NHKのチェルノブイリ特番に対して「オンデマンドから削除」「YOUTUBEが無ければ闇に葬られるところでした」と繰り返す、 現在の電子版DAYSの報道と、NHKの見解の内容が、矛盾しているという声が広河隆一氏に寄せられていた矢先だったそうです！！ とまあ茶化して書いたわけだが、要するにこういうことです。 http://twitter.com/#!/DAYS_JAPAN/status/64521363733491712 『NHKが特番オンデマンドを削除』電子版DAYS DAYS INTERN…｜http://bit.ly/mgu8ex http://twitter.com/#!/RyuichiHirokawa/status/64527922094022656 NHKがオンデマンドから、過去の番組「チェルノブイリ原発事故・終わりなき人体汚染 1-
日経新聞電子版始動、しかし個別記事へのリンクを禁止、違反者に損害賠償請求も示唆 | スラド IT
日本経済新聞がWebサイトを刷新、新サイト「日本経済新聞 電子版」を始動した。新サイトは「紙と違う魅力満載」として紹介され、「新聞では表現できない」「これまでにない読み方を提案」「ネット時代にふさわしい情報発信の新しいプラットフォームを目指す」とされていた。しかし、始動した新サイトのフッタには「リンクポリシー」というページが用意されており、次のように書かれている。 リンクポリシー 「日本経済新聞 電子版」のフロントページや専門サイトのトップページへのリンクは原則として自由ですが、リンクを張る場合は、リンク先のページとURL、リンク元のホームページの内容とURL、リンクの目的などを記載してお問い合わせページでご連絡ください。リンクの仕方やページの内容によっては、お断りする場合があります。リンクをお断りするのは次の場合です。 営利目的や勧誘を目的とするなど、「日本経済新聞 電子版」の趣旨に合わ
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