旭化成で買収を酷評された「救命機器事業」が逆襲の急成長
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 価格は高いが、高性能で壊れにくい米ゾール社の救命救急医療機器は米軍でも採用される。今後は、発展途上国でも展開する 写真提供：旭化成ゾールメディカル 拡大画像表示 過去10年間の売上高の平均成長率が15％──。2017年3月期の決算が減収減益となった旭化成で、急成長を遂げている事業がある。 旭化成本社のヘルスケア部門で、“心臓突然死（心臓の機能が突然停止して24時間以内に死に至ること）”の危機に直面した患者を救うための救命救急医療機器などを扱うクリティカルケア事業だ。 この事業は、12年3月に旭化成が約1800億円を投じて買収した米ゾールメディカル社が担っている。17年3月期決算で、同社はのれん代（買収価格と純資産価値
「トヨタの敵はトヨタにあり」
トヨタが医療機器を事業化――。そんなワクワクするニュースが飛び込んできたのは4月のこと。藤田保健衛生大学と共同開発した下肢麻痺患者用リハビリ支援ロボット「ウェルウォーク」が、満を持してお披露目されたのです（関連記事）。 なぜ、満を持してなのか。トヨタ自動車と藤田保健衛生大学の挑戦は、足掛け10年の一大プロジェクトだったからです。プロジェクトの屋台骨を支えたのは、藤田保健衛生大学 統括副学長で医学部 リハビリテーション医学Ⅰ講座 教授の才藤栄一氏。いてもたってもいられなくなった筆者は、早速、その経緯や今後の展望などを聞きに才藤氏のもとに向かいました（関連記事：トヨタと開発した医療ロボで10年先の未来を変える）。 才藤氏は、「こういったプロジェクトを成功させることはなかなか難しい」と振り返ります。なぜなら、（トヨタのような）財力のある大企業ほど、そんな事業からは手を引くべきだと周囲から抑制され
保険収載されたロボット支援下手術 医師の膨大な訓練と適用の見極め必要（1/2ページ）
小さな穴から先端に医療機器のついた医療機器を挿入し、医師が遠隔操作で手術を行う「ロボット支援下手術（ダヴィンチ）」は、前立腺がんの前立腺全摘術で２０１２年に保険収載された。 今や前立腺がんの手術では最先端治療から標準治療へと進歩した。ところが、ロボット支援下手術の中身をよく見ると、ロボットアームの先端についた鉗子（かんし）などの動きが、医師によって異なっていた。素早い医師もいれば、比較するとゆっくりの医師も。医療機器の操作に対する慣れもあるが、もうひとつ重要なのは経験といわれている。ダヴィンチをいかに使うか。そこに差が生じる。 「ダヴィンチを動かすのは医師です。機械が判断して自動的に手術をするのではありません。まだ、そのような機械は、開発されていないのです。そのため、医師の経験によっては、術後の機能温存などに差が生じることがあるのです」 こう話すのは東京医科大学病院ロボット手術支援センター
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