http://homepage2.nifty.com/nandemoarchive/toukei_hosoku/kyoubunsanbunseki.htm
このように2本の回帰直線が得られたとき,それぞれの直線を比較する方法の1つとして共分散分析というものがある。共分散分析といっても,実際にやることはダミー変数を用いた重回帰分析にすぎないので安心してもらいたい。 群を表すダミー変数を取り入れる 表1と表2のデータに群を表すダミー変数を取り入れて表3のようにします。 実際に分析するときはどちらかのダミー変数を取り除きます。今回はA群の列のデータを取り除いて分析しました（以下はRでの実行結果）。 > dat [,1] [,2] [,3] [1,] 0 1.2 5.4 [2,] 0 2.1 4.8 [3,] 0 3.7 4.5 [4,] 0 4.2 3.6 [5,] 0 5.6 3.1 [6,] 1 1.3 3.6 [7,] 1 2.2 3.0 [8,] 1 3.4 2.6 [9,] 1 3.9 2.4 [10,] 1 4.5 1.8 > summ
統計ソフトRを用いた回帰直線の傾きの検定法
preタグが使えないので見にくいですが、、、 g.dat <- as.factor(rep(c(1, 2), c(5, 6))) # グループを表す変数 x.dat <- c(1.3, 1.5, 1.5, 1.8, 2.0, 1.5, 1.5, 1.8, 1.8, 2.0, 2.2) # 説明変数 y.dat <- c(17.3, 15.6, 14.1, 13.8, 10.2, 17.8, 15.8, 16.0, 13.6, 11.2, 10.2) # 目的変数 mydata <- data.frame(Y = y.dat, X = x.dat, group = g.dat) # データフレームの作成 # 関数two.slopeを定義する two.slope <- function(dat){ attach(dat) # 引数に指定されたデータフレームにパスを通す # データフレームより各
確率・統計 (15) 共分散分析(ANCOVA)
「分散分析法(ANOVA)」は、各集団の因子(装置ごとの製品処理時間やクラス別の学力テスト結果など)に対する「要因効果」、すなわち全体の平均と各集団における平均の差が、その要因(装置やクラス)だけに依存していることを前提条件としています。しかし、標本の抽出が無作為に行われていないような場合、他の要因によって集団間の差が生じてしまう可能性があります。この影響をできるだけ小さくすることを目的とした検定法として、今回は「共分散分析(ANCOVA)」を紹介します。 1) 名義尺度の線形重回帰モデル 以前紹介した「線形重回帰モデル (Linear Multiple Regression Model)」では、独立変数が連続量であることを前提としていました。しかし、名義尺度の場合も「ダミー変数(Dummy Variable ; Indicator Variable)」を利用することで重回帰分析に含めるこ
各国の信教の自由、米国務省がまとめ トランプ氏は…：朝日新聞デジタル
米国務省は１０日、世界各国の「信教の自由」について現状をまとめた年次報告書を公表した。記者会見で同省のサパースタイン大使（信教の自由担当）は、米大統領選の共和党候補トランプ氏がイスラム教徒の米国への一時入国禁止など差別的な発言をしていることについて問われ、「誰が当選しても米国の憲法が（信教の自由を）保障する」と話した。 報告書は米国以外の約２００カ国・地域の現状に焦点を当てたもの。トランプ氏の発言は報告書の範囲外だが、サパースタイン氏は「米政府は明確に懸念を示してきた。市民のいかなる権利も宗教によって異なってはならない」と語った。さらに「米国では憲法、制度で信教の自由を侵害することを禁じていると（世界の人々に）知られている。（トランプ氏の）発言でそれが傷つくことはない」とした。 一方、報告書では、欧州の一部で移民や難民の増加に伴って宗教差別が起きていることを懸念。スロバキアの当局者が「イス
最低賃金の大幅引き上げ、必ずしも低所得層にメリットはな・・・・かった、20年前までは - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
この2016年という時期になって、こういう20年前なら概ね正しかったんだけどねえ､という議論を平然と持ち出す感覚がなかなか興味深いものがあります。 http://news.livedoor.com/article/detail/11891396/ （最低賃金の大幅引き上げ、必ずしも低所得層にメリットはない） 安倍政権の強い意向を受け、最低賃金が大幅に引き上げられることになりました。日本の最低賃金は諸外国と比べて低かったという現実を考えると、今回の決定にはそれなりの意味があると評価してよいでしょう。ただ、最低賃金の引き上げは必ずしも低所得層にメリットをもたらすわけではありません。場合によっては、むしろ中間層に利益をもたらす可能性もあります。 ・・・最低賃金労働者の多くは、主婦のパート労働なのです。 ・・・したがって最低賃金を引き上げた場合、実際に所得が増えるのは低所得層ではなく中間層の可能性
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