※この記事はAmazonのアフィリエイトリンクを含みます。 Togetterオリジナル編集部のふ凡社です。 そうめんでおなじみの「揖保乃糸」。揖保乃糸ブランドにはそうめんだけでなくパスタもある、という話がX（Twitter）で話題になっていた。 気になったのでさっそく買って食べてみたら、いろんな意味で面白い麺だったのでご紹介しよう。 見事にそうめんとパスタの中間 商品名は「揖保乃糸 龍の夢PASTA（パスタ）」。龍の夢、なんかカッコイイ名である。Amazonだと1袋240g入り、3袋セットで1100円くらいだった。 Amazonで買ったらイカした箱で届いた 特筆すべきはその茹で時間で、なんと2～2分30秒となっている。市販の細めのパスタでも4分くらいかかるので、パスタにしては相当短い時間で茹で上がるようだ。 龍の夢のフォントがカッコイイ 写真だとちょっとわかりにくいかもしれないが、麺もかな

少し前の話だが、筆者の2024年の相場予測（「2024年の日経平均は『3万6000円台到達』が可能だ」）が配信されたのは、昨年12月7日のことだ。そこからわずか1カ月半ほどで、日経平均株価は一時3万7000円に迫った。 こうした株価上昇を受け、巷では「バブルの再来か？」などと、株価水準の妥当性に対して疑問を投げかける声も増えてきた。そこで今回は当時と比較するうえで、重要な3つのポイントを指摘したい。 日経平均は「配当込み」ならすでにバブル超え まず1つ目として、最も基本的な尺度であるPER（株価収益率）を比較してみよう。投資家が極度の楽観に浸っていた1989年当時、日本株のPERは約60倍まで膨れ上がっていた。さながら、市場全体が（現在の東証グロース市場に上場しているような）成長株であるかのようなバリュエーション（企業価値評価）であった。 それに対して現在の日経平均PER（指数ベース）は約

生産性停滞なら成長鈍化　新興企業、女性支援カギ―ＯＥＣＤ提言 2024年01月11日12時07分配信 記者会見する経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のコールマン事務総長＝１１日、東京都千代田区の日本記者クラブ 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は１１日、対日経済審査報告書を公表した。コロナ禍後のサプライチェーン（供給網）回復や観光客の増加に支えられた現在の景気回復は「不確実性の高まりを背景に勢いを失っている」と指摘した上で、「生産性が向上しない限り、急速な高齢化が成長を鈍化させる」と警告した。 【特集】「人生格差」に目配りを　少子化対策で欠く論点 ＯＥＣＤは、日本にはスタートアップ（新興企業）の数が比較的少ないと分析。「スタートアップに対するインセンティブ（動機付け）が企業の生産性と潜在的成長力を高め、高齢化の圧力に対処するカギとなる」と強調した。 また、若者や女性の非正規雇用の割合が高く、賃金上昇や

日経平均株価は約33年ぶりとなる水準まで上昇した。写真は6月14日のもの（写真：つのだよしお/アフロ） 日本株が大幅高となったことで、大量のETF（指数連動型投資信託）を保有する日本銀行の動向に関心が高まっている。 仮に、日銀の長期金利コントロールや資産買入に転換があれば、株価の下落要因になるとの見方も。 日銀は、株価下落を誘発しかねない低金利政策の変更や、ETFの売却に転じることは当面難しいのではないか。 （平山 賢一：東京海上アセットマネジメント チーフストラテジスト） 配当込みではすでに史上最高値を更新済み 2023年4月以降、わが国の株価指数が際立って上昇したため、日本株式に対するグローバル投資家の注目が集まっている。 その背景には、著名投資家である米ウォーレン・バフェット氏らの日本株購入報道や、東京証券取引所によるPBR（株価純資産倍率）1倍割れ企業への対策要請などが影響したとの

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

あと10年もしないうちに日本って人手不足で詰むのでは？

１２月１日、日銀の野口旭審議委員は、秋田県金融経済懇談会後の記者会見で、現時点では２％の物価目標は達成しておらず金融緩和の継続が適切だとする半面、引き続きデータを注視し、物価が想定以上に上振れるなどした場合には、予防的に金融緩和の修正が必要になる可能性があるとの見方を示した。写真は都内で２０１４年１月撮影（２０２２年　ロイター／Yuya Shino） ［東京　１日　ロイター］ - 日銀の野口旭審議委員は１日、秋田県金融経済懇談会後の記者会見で、現時点では２％の物価目標は達成しておらず金融緩和の継続が適切だとする半面、引き続きデータを注視し、物価が想定以上に上振れるなどした場合には、予防的に金融緩和の修正が必要になる可能性があるとの見方を示した。 野口委員は午前のあいさつで、物価目標の達成に向けて賃金と物価が相乗的に上昇していくことが重要だと強調した。野口委員は会見で「２％の物価上昇が実現す

Why was the Soviet Union created? Posted by Branko Milanovic on Wednesday, August 21, 2022 プーチンは、目下ウクライナでの戦争に先立つ形で様々なイデオロギー的攻撃を行い、ウクライナの現在の国境線についてレーニン、スターリン、フルシチョフに責任があるとして国境〔という国際問題〕のパンドラの箱を開けただけでなく、1922年12月のソビエト社会主義共和国連邦の創設についての議論を再び呼び起こした。（プーチンによるソ連の三大指導者への非難は次のようなものだった。レーニンはドンバスにいる多数派のロシア人を無視してドンバスをウクライナに「贈与」した。スターリンは第二次世界大戦後にポーランド東部をウクライナに「贈与」した。フルシチョフは1954年に「理由はともかくとして」クリミアのウクライナへの「贈与」を決定した。

ウクライナの首都キーウで会談に臨むウォロディミル・ゼレンスキー大統領（右列手前から4人目）、ドミトロ・クレバ外相（同3人目）、米国のアントニー・ブリンケン国務長官（左列奥）、ロイド・オースティン国防長官（同奥から2人目）。米国防総省提供（2022年4月24日撮影）。(c)AFP PHOTO / US Department of Defense / Handout 【4月25日 AFP】米国のロイド・オースティン（Lloyd Austin）国防長官は25日、ロシアを二度と侵攻できないよう「弱体化」させる必要があると述べるとともに、ウクライナは適切な装備があれば勝利を収められるとの認識を示した。 オースティン氏とアントニー・ブリンケン（Antony Blinken）国務長官は24日、ウクライナの首都キーウを訪れ、ウォロディミル・ゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領と会談し

25日に米国の中央銀行にあたるFRBのなかでも重要ポストでもあるニューヨーク連銀の総裁が、0.5%の利上げが適切ならばそうすべきだと述べ、次回のFOMCで0.5%以上の利上げが確実視された。 これを受けて25日に米国の長期金利は一時2.50%と2019年5月以来の水準に上昇した。欧州の長期金利も軒並み上昇した。 28日の東京市場では米長期金利の上昇を受け、日本の長期金利も前場に0.245%まで上昇し、日銀は指し値オペをオファーした。しかし、0.250%はつけなかったことで、このオペの応札額はゼロとなった。 後場に入り東京時間の米長期金利が2.53%に上昇するなどしたことで、日本の長期金利は0.250%と2016年1月6日以来の水準を付けた。これを受けて日銀は同日で2度目となる指し値オペをオファー。こちらは0.250%を付けていたことで、645億円の応札があった。金融機関の応札分を原則全て買