生成ＡＩの健全な成長を促すための団体「全国ＰＴＡＩ（Ｐａｒｅｎｔ－Ｔｅａｃｈｅｒ　ｏｆ　ＡＩ）」が７日、発足した。ＡＩに学習させたくないテキストや動画などのデータを「俗悪コンテンツ」として毎年発表するほか、「有害コンテンツ」の追放運動などを積極的に行うとしている。 生成ＡＩはインターネット上に存在するテキスト、画像、動画などあらゆるデータを学習する。そのため、データの中に差別的言動や暴力、虚偽が含まれると、ＡＩが推論、生成するコンテンツの精度に悪影響が及ぶ可能性がある。 設立の目的について、設立趣意書では「学習に不適切なデータをネットから排除し、健全な学習データのみ残すことでＡＩの健全な発達・成長を促す環境を整備する」としている。 発起人の純澄健（すみずみ・たける）代表は「善悪の判断がつかないＡＩは未熟な子どものようなもの。不健全なデータを生成しないよう大人が正しい方向に導いていかなければ

「オーバーツーリズム（観光公害）」について、官民が連携してつくる団体「霊峰富士保存会」は２３日、富士山を原寸大で描いた幕を全国に設置する対策試案を発表した。富士山とその周辺地域に殺到する外国人観光客の人流を分散させるだけでなく、各地の「ご当地富士山」を通じて観光資源に乏しい地域の活性化につなげたい考えだ。 新型コロナによる入国制限が解除されて以降、富士山周辺には登山や撮影を目的とする観光客が殺到。美しい写真が撮れる撮影場所の情報がＳＮＳを通じて拡散されたことで、付近の住民が騒音など迷惑行為の被害をうったえる事例が相次いでいる。 コロナ禍以降の富士山観光について、団体では検討を重ねてきたが、２０日に行われた会合で「富士山が日本に１つしかないことが問題だ」とする意見で一致。対策として、全国各地に富士山を設置して観光客の分散化を図ることを決めた。 実際に富士山を造成するには、膨大な予算と時間がか

コンピューターゲームで対戦する「ｅスポーツ」を極めた「ゲーミング脳」は虹色に輝き出す――。千葉電波大学医学部の研究グループがこんな研究結果を２５日に発表した。ｅスポーツ選手の適性やトレーニング結果を客観的に判断する指標として活用が期待できるという。 グループは、対戦型格闘ゲームの初心者とプロが脳内の血流をどのように変化させているかを調べるため、近赤外線装置を使って血流量を可視化した。その結果、プロはゲームのプレイ中、脳の前頭葉にある運動野と呼ばれる場所に多くの血流が流れて赤く活性化した一方、記憶を司る海馬などゲームとの関連が薄い場所では、ほとんど血液が流れなかったため青く示されることがわかった。 初心者では部位ごとに顕著な色の変化が見られなかったことから、グループでは「長期間にわたってゲームに集中すると、脳の部位ごとに活性のメリハリがつくのではないか」と推定。この仮説を証明するため、脳機能

放送各局でつくる「日本放送連合会（ＮＨＲ）」が、米大リーグの大谷翔平選手の安打を最速で知らせる「緊急大谷速報」を５月から配信する方向で調整していることが、６日までにわかった。二塁打以上の長打が見込まれると、通常番組の放送中でも速報画面が差し込まれる。 ＮＨＲに加盟する各局の技術部が連携して「安打予測システム（ＤＥＣＯＰＩＮ）」を開発。投手と大谷選手の動きをとらえるセンサーカメラを球場内に３０台設置することで、球種、球速、打球角度の精密なリアルタイム計測を可能にした。 これらのデータから、安打の方向や飛距離や瞬時に予測し、バットに当たる０．２秒前に安打速報を発信する。投手が投げたボールがバットに当たるまでの時間はおよそ０．４秒。本塁打の場合、速報配信後４秒以内に試合中継に切り替えれば、打球がスタンドに入る瞬間を見逃さずに済むという。 速報を導入する理由について、ＮＨＲの会長は「連日ニュースの

ＳＮＳや生成ＡＩの発達で「フェイクニュース」という言葉が当たり前のように飛び交うようになった昨今。事実確認と検証によってフェイクニュースの拡散を阻止する「ファクトチェック」の役割がますます高まっています。ネット上の嘘とどのように戦うか。ファクトチェックメディア「ＩｎＦａｃｔ（インファクト）」編集長でジャーナリストの立岩陽一郎さんにお話を聞きました。 立岩陽一郎 １９６７年、神奈川県生まれ。ＮＰＯメディア「ＩｎＦａｃｔ」編集長、大阪芸大短期大学部教授。ＮＨＫでテヘラン特派員、イラク駐在、社会部記者、国際放送局デスクを経て、２０１６年末に退職、１７年独立。「ＩｎＦａｃｔ」をたち上げて調査報道、ファクトチェックの普及に努める。 フジテレビ、毎日放送の情報番組でコメンテーターを務める他、新聞雑誌でコラムを執筆。『コロナの時代を生きるためのファクトチェック』『トランプ王国の素顔』『ファクトチェックと

Ｘ（旧ツイッター）を利用する日本人のアラビア語力が１年で３千倍に急上昇した――。語学書を出版する勤墾館は１１日、こんな調査結果を公表した。閲覧数を稼いで収益を得ることを目的に作られたＸアカウントの多くが、アラビア語を使っていることが要因とみられる。 Ｘが語学力に与える影響を測るため、勤墾館では日本のＸ利用者１０万人を対象に毎年、各国語の学習者数やその読解力についてアンケート調査を実施。２０２３年１２月に行った読解力調査では、アラビア語について「少しなら読める」と「だいたい読める」と答えた人が、合計８万３６５５人へと急増し、前回調査の２８人に比べて約３千倍に達した。 Ｘ利用者のアラビア語読解力が急激に向上した理由は「インプレゾンビ」の発生だ。 Ｘは昨年８月、インプレッション（閲覧数）に応じて広告収益を分配する収益化プログラムを開始。収益を得るため、閲覧数の多い投稿に便乗するアラビア語アカウン

夏の定番・冷やし中華が本格的な冬支度に入った。宮城県仙台市郊外の青葉森林公園では、巣ごもり中の食料となるキュウリやハムの細切りをせっせと集めては、地面に掘った巣穴に運び入れる冷やし中華の姿がみられた。 冷やし中華は、冬が近づくと夏季に酷使した体温冷却機能を回復するため、ため込んだ食料とともに巣穴にこもって冬を越す。冬眠に関する研究を行う東北農業大学の伊達真紀教授によると、公園周辺の冷やし中華はクマやリスと同じように冬眠していたが、１０年ほど前から冬眠の習性を失い、巣ごもりに移行したという。「温暖化の影響で秋以降も需要が衰えず、冬眠時間を十分に確保できなくなったためではないか」と分析する。 仙台市内で中華料理店を営む陳健三さんも冷やし中華の生態に変化を感じている。冷やし中華は月の平均気温が２０度を超えると活動期に入ることで知られるが、活動期の開始と終了にそれぞれ掲出していた「冷やし中華はじめ

メガネメーカーのＳＨＯＲＥは６日、デンプン由来のバイオマス素材を使った「減税メガネ」を発表した。消費税の軽減税率対象品である食品として販売することで、１０％から８％への税率引き下げを実現した。価格は９９８０円（税別）。財務省からも「軽減税率の対象品になる」との回答を得ているという。 金属製のネジ部分を除く、フレームとレンズ全てにデンプン由来のバイオプラスチックを使用した。フレームとレンズは８０度以上の湯に溶かして食べられることから、ネジを食品の付随品とすることで、消費税法が定める「一体資産」として販売する。同法では価格が税抜１万円以下で、商品全体における食品部分の価値が全体の３分の２以上である場合、一体資産として軽減税率を適用すると定めている。 開発の経緯について、同社の岸小太郎社長は「原材料費が高騰する中、どの企業も１円単位で切りつめて価格抑制に努めているが、企業努力には限界がある。しか

登山客の増加に伴う富士山頂の拡張工事が８日に完了し、拡張エリアへの入山が始まった。完了を祝う式典には登山客らが駆けつけ、新エリアからのご来光に歓声が上がった。 コロナ禍での規制が緩和された２３年の登山者数は、世界文化遺産登録１０周年という節目も重なり急増。過去１０年で最多を記録した。山小屋や休憩所、トイレが混み合うなど過密状態が続くだけでなく、徹夜で山頂を目指す「弾丸登山」も増えており、その危険性が指摘されていた。 これらの問題に対処するため、富士登山を支援する株式会社フジヤマエンターテイメント（静岡市）は、７月末から富士山頂を広げる拡張工事を開始。南に隣接する愛鷹（あしたか）山から削り取った掘削土を使って富士山を東に９．８キロ拡張した。従来の１０倍にあたる１日４万人まで登山者を収容できるようになったという。 ８日午前４時、新エリアで完成式典が行われ、参加した関係者や登山客らは東京ドーム約

滋賀県西おうみ市のカイツブリドームで１０日、入場料を支払った人だけが見ることのできる非公開型花火大会「西おうみ花火まつり２０２３」が開催された。県内外から４万５千人の見物客が訪れ、ドーム内を色とりどりに染める鮮やかな大輪を独占的に楽しんだ。 西おうみ花火まつりの開催は今年で３０回目。初開催以来、琵琶湖に注ぐ蒼弧川一帯を打ち上げ会場にしていたが、近年は見物客らが出す騒音やゴミなどマナー違反が問題となっていた。 実行委員会では今年、近隣住民への配慮から屋内での開催を決定。市内にあるカイツブリドームを会場とした。また花火を無料で見ようとする図々しい見物人を排除するため、観覧席を全席有料にした。 ドーム内での本格的な打ち上げ花火は国内で初めて。午後７時３０分、中央に設置された発射台から打ち上げられた１０号玉を合図に、その後大小約１万発の花火がドームの天井を鮮やかに彩る様子に観客は見入っていた。 花

リニア新幹線の屋根に格安座席「パノラマシート」を増設すべきだ――。こんな専門家の提言に注目が集まっている。開業する２０２７年には今以上のインバウンドが見込まれることから、訪日客の需要を満たすために座席数を増やす必要があると主張する。 パノラマシート設置案を自身のブログに掲載したのは、鉄道専門家の覆田線転（ふくだ・せんてん）さん。提案は各車両の屋根部分に３６０度景色を楽しめるパノラマシートを１２０席程度設置するという内容。普通席やグリーン席に比べて前後の座席間隔は狭くなるが、時速５００キロを超えるリニアならではのスピード感を全身で満喫できる利点があるという。 パノラマシートの乗客には、風雨やバードストライク対策として、乗車前にゴーグルと防弾チョッキを配布。座席下には緊急脱出用の小型パラシュートと、衝突した鳥を介抱するための救急箱を収納することで、非常事態への備えも万全になるという。 覆田さん

日本で使用されている算数・数学の教科書から変数「ｘ」が消えることが２８日、わかった。ツイッターを所有する米起業家のイーロン・マスク氏がXの独占使用権を獲得したため。突然の通告に出版社も対応に苦慮している。 数学の教科書を手がける複数の出版社が２７日、全国の教育委員会と書店に「弊社算数及び数学教科書の回収・交換に関するご案内」という文書を相次いで送付した。いずれも教科書に登場する変数「ｘ」が買収によって使用できなくなったため、８月下旬までに改訂版と交換するという内容だった。 中高生向け数学教科書を出版する鱒出版によると２５日、マスク氏の代理人を名乗る人物から、数学に関する出版物におけるＸの独占使用権を氏が獲得したため、今後教科書内でｘの使用を禁じる内容の通告があったという。担当者は「ｘは数学で最も重要な概念。かなり厳しいところを突かれてしまった」と戸惑いを隠せない。 Ｘに対するマスク氏の執着

連日の猛暑で、パソコンやスマートフォンに保存された圧縮ファイルが自然に解凍される現象が相次いでいる。一部では解凍したファイルが熱波によって溶けたり焦げたりするなど破損被害も報告されている。 東京都八王子市内の不動産会社に勤務する小杉さんは１２日、外回り営業で顧客との商談中、使用していた自身のパソコン内の圧縮フォルダーが勝手に解凍されていることに気が付いた。 フォルダーの中身は数千枚の画像と動画ファイル。「お客様にファイルを見られてしまったせいで契約は打ち切られてしまいましたが、通報されなくて良かったです」と、胸をなでおろす。この日、八王子市では最高気温３９．１度を記録していた。 情報セキュリティに詳しいＩＴジャーナリストの二下羊さんによると、ｚｉｐ形式などで圧縮したファイルが勝手に解凍される現象が報告されるようになったのは６月下旬ごろ。「ｚｉｐ圧縮の耐熱温度は約５０度。パソコンやスマートフ

車の運転が下手なドライバーほど右腕が長い――。千葉電波大学理学部の研究グループが、こんな研究結果を発表した。運転席と駐車券発券機の間に必要以上に大きなスペースを空けてしまうことが原因と考えられるという。 調査は千葉電波大の石追突男教授らのグループが実施。年間３００日以上車に乗っている無事故無違反の優良ドライバーと、年平均５回以上自損事故を起こす劣悪ドライバーそれぞれ２００人について、右腕と左腕の長さの差を比較したところ、事故を起こすドライバーは、左腕より右腕の方が平均で８３センチ程度長かった。優良ドライバーでは１人を除いて有意差は認められなかった。 右腕が伸びた理由について、石追教授は「運転が下手なドライバーはドライブスルーの受取口や発券・精算機まで適切な幅寄せができず、腕を強く伸ばす機会が増えるからではないか」と説明する。 筋肉や関節など人間の運動器系には、外部からの刺激に応じて形や機能

ウクライナでのロシア軍の侵攻に対する国際社会の対応が焦点となる中、政府が独自の対応策として、「戦争税」の導入を国連に提案する方針を固めたことがわかった。侵略や紛争など武力行使に関与する国に課すことで、戦争濫用の抑止と人命尊重を訴えたい考えだ。 政府関係者が明らかにした。政府では、ロシアによるウクライナ侵攻以降、日本の安全保障に関する専門家会議を開催して検討を進めている。先月開かれた第６９３８回専門家会議で、戦争経済学者の坂本義太夫委員から「戦争や国際紛争が起きる原因は、軍事行動が不課税だからだ」との指摘があり、戦争への課税案が浮上した。 戦争税は「課税や増税は経済活動を冷え込ませる」という経済理論に基づく。課税によって手元に残るお金が減ると行動の自由が制限されるため、「戦争を経済活動とみなして課税対象にすれば、軍事活動を冷え込ませることができる」（坂本委員）。 政府案では、戦争を仕掛けた国

桃太郎は５日、鬼退治の効率化を図るために、全お供の約６７％に当たる犬とキジを解雇したことを発表した。両名に対して「感謝の意を表する」としながらも、「時代の変化に対応するためには、人員の見直しが必要だった。今後はＡＩを効果的に活用していく」と説明した。 桃太郎は、鬼退治の業界でトップの地位にあるが、近年は競合他社の台頭や消費者のニーズの多様化により、業績が低迷。これまで犬とキジと共に鬼ヶ島に渡り、鬼たちと戦ってきたが、「時代遅れで非効率的だ」と、従来の方法を自己批判した。 今後について「最新の技術や戦略を取り入れて、鬼退治の品質とスピードを向上させる」と宣言。ドローンやＡＩなどを活用して、鬼ヶ島への移動や鬼たちの位置把握などを効率化するという。また、鬼退治の対象も「単に暴れるだけの鬼ではなく、社会的な問題を引き起こす鬼や、人間に擬態した鬼など、より高度な鬼にも対応する」と述べた。 一方、解雇

当該記事が報じた「自動で新聞記事を作成するＡＩ」について、編集部では１７年に日経新聞が発表した「完全自動決算サマリー」、１９年の「ＧＰＴ－２」など、その動向について把握していました。 「完全自動決算サマリー」については、虚構ニュースを生成するＡＩではないこと、また、「ＧＰＴ−２」については、ＯｐｅｎＡＩが完全版を非公開としたため、性能を検証することができませんでした。そのため「記事を生成することはできても、本紙のような「オチ」まで理解・生成することは難しい」として、誤報ではないと判断してきました。 しかし、２２年１１月、ＯｐｅｎＡＩが「ＧＰＴ－３」を利用した「ＣｈａｔＧＰＴ」を公開。２３年２月にはマイクロソフトが改良版「ＧＰＴ－４」を搭載した「新しいＢｉｎｇ（以下Ｂｉｎｇ）」を公開。これを受けて、編集部では検証委員会を立ち上げ、性能評価に取りかかりました。 評価に当たっては、Ｂｉｎｇを使用

大阪駅北側のうめきたエリアにセーブポイントが新設されることが１９日、わかった。３月の地下駅開業に合わせた稼働を予定する。梅田周辺は再開発によって年々複雑化しており、ゲームバランスの調整が求められていた。 セーブポイントは地下駅近くの広場に設置される。柱状のクリスタル製で、高さは約１０メートル。冒険の進行状況を記録することができるが、通行の妨げとなるため、テントなどの全回復アイテムは使用できない。 梅田周辺はＪＲ・私鉄各線の駅や複数の商業施設が地下道で複雑に結びついており、総面積はおよそ６万平方メートル。迷路のように入り組んだ構造から「梅田ダンジョン」として長年、冒険者の行く手を阻んできた。 近年、再開発が加速したことで迷宮化が進行。１９年には、ダンジョン唯一のセーブポイント「泉の広場」が撤去され、高難度化に拍車をかけた。直後から遭難者が急増し、「生きてもう一度琵琶湖を見たかった」など、軽い

米東部アグロー州のメディア「アグロー・ケーブル・ネットワーク（ＡＣＮ）」は１２日、バイデン米大統領の頭部をかたどった国籍不明の無人気球が同州上空を飛行していると伝えた。米国内では現在、気球を撃墜するべきかどうかで世論が分裂。想定外のデザインをした気球の出現に、政府も対応に苦慮している。 ＡＣＮによると、全長は約２０メートルで、気流に乗って東にゆっくりと移動している。国籍は不明だが、気球には金属製の観測装置のようなものが吊り下がっており、スパイ気球として情報収集している可能性がある。 偵察気球と確定した場合、４日に南部サウスカロライナ州の沖合で撃墜された中国の気球と同様、即時撃墜となるが、世論が撃墜で概ね一致した前回と異なり、今回は世論が分裂。野党共和党や軍幹部は即時撃墜を主張する一方、与党民主党は慎重な姿勢を見せる。バイデン政権の支持率が低迷している事情があるためだ。 気球が撃墜された場合

回転寿司チェーンの「超速ずし」（京都市）は２０日、全国の系列店で販売する「軍艦巻き」の名称を２月から「客船巻き」に改めると発表した。ウクライナや台湾など世界各地で軍事的緊張が高まる中、平和を願う思いから名称変更を決めたとしている。 変更するのは「ねぎとろ軍艦」「ハンバーグ軍艦」など１２品。２月１日から名称を「ねぎとろ客船」「ハンバーグ客船」などに変更する。 変更の理由について、同社は「軍事的緊張が世界各地で高まる中、戦争を想起させる表現を避けたいとの思いから変更させていただきました。世界各地から具材が自由に調達できる平和な世の中が一刻も早く戻ってくるよう願っております」（プレスリリース）と説明している。 軍艦巻きは、１９４１（昭和１６）年、東京の寿司店「銀座久兵衛」で考案されたとされる。イクラやウニのような握りにくい具材を固定するため、酢飯をのりで巻いた外見が軍艦に似ていたことから命名され