25日午後2時15分ごろ、大阪市中央区難波1の市営地下鉄御堂筋線なんば駅4号出入り口の階段で、重さ約16キロ分の石こうボードが高さ2.4メートルの天井から落下した。市交通局によると、けが人の申告はなかった。この場所では1月末に天井裏で漏水があり、落ちたボードは水分を含んでいることから漏水が原因とみ…
25日午後2時15分ごろ、大阪市中央区難波1の市営地下鉄御堂筋線なんば駅4号出入り口の階段で、重さ約16キロ分の石こうボードが高さ2.4メートルの天井から落下した。市交通局によると、けが人の申告はなかった。この場所では1月末に天井裏で漏水があり、落ちたボードは水分を含んでいることから漏水が原因とみ…
「鉄道のまち・福知山」のシンボル的な存在になっている京都府福知山市下新町の福知山鉄道館ポッポランド1号館(足立和義館長)の累計入館者が、24日午前に30万人を突破した。開館から20年目という大きな節目を迎えているが、管理する市は建物の老朽化などを理由に3月末での休館を決めており、これを目前にしての到達。30万人目となった兵庫県丹波市から訪れた鉄道ファンの大学院生に記念品が贈られた。 30万人目は、父母とともに来館した神戸大学大学院1年の足立鷹祐さん(23)。記念のセレモニーが、北丹鉄道の福知山西駅を模した1号館の玄関で行われた。運営する西日本鉄道OB会福知山地方本部で組織するポッポランド運営委員会のスタッフらが見守るなか、くす玉が割られ、足立館長から足立さんにギフトカードや記念ボールペン、オリジナルハンカチなどが贈られた。 足立さんは、自分の名刺の裏側に駅構内の写真を印刷するほどの鉄道好き
株式会社ホルグ代表取締役社長。2007年、株式会社ネクスト(現・株式会社LIFULL)入社。2012年、同社インドネシア子会社「PT.LIFULL MEDIA INDONESIA」の最高執行責任者(COO)/取締役として日本から一人で出向。子会社の立ち上げを行い、以降4年半の間ジャカルタに駐在。同社在籍中の2016年7月に、地方自治体を応援するウェブメディア「Heroes of Local Government(HOLG.jp)」を個人としてリリース。2016年9月に同社退社後、同年11月に株式会社ホルグを設立。各地で奮闘する公務員に取材、インタビュー記事を掲載するほか、2017年から「地方公務員が本当にすごい! と思う地方公務員アワード」を主催。2019年からは「地方公務員オンラインサロン」を運営。forbesjapan.comオフィシャル・コラムニストとして「地方公務員イノベーター列伝
anond:20180222095702 ホットエントリに対するコメントで「死ね」が使われた回数とその率年月死ねコメント数公開ブクマ数死ねコメント率2005-030113480.000%2006-037642160.011%2007-0381111150.007%2008-03521375080.038%2009-03541808070.030%2010-03472332170.020%2011-031073343960.032%2012-03894148630.021%2013-03762997670.025%2014-03622983540.021%2015-03792865780.028%2016-035823405910.171%2017-012314069300.057%2017-022963705250.080%2017-052384029060.059%2017-062654
70歳過ぎの高齢者にフリーWiFiの接続方法について尋ねられた。 ここはショッピングモールのカフェ、「WiFi接続無料」を売りにしている。 自分も、通信容量節約のためによく使っている。 いつも通りradikoを聴きつつ、増田ブラウジングをしていたら、あるご老人から話しかけられた。 「このへんってWiFiつながるんですか?」 しかし、カフェでいきなりこの質問をされたら大抵の人は戸惑うんじゃないか? 今オレが、この話の前提とこれから起こることを先に提示したから「この老人はフリーWiFiにつなぎたいんだな」と分かるだろう。 だが、何の前提もなくこの質問をされたら一体何のことかと思うだろう。 (WiFiって、どのWiFi?) (つながるって、電波強度の話?) 先読みエスパーならシチュエーションと文脈から分かるのかもしれない。 人工知能ならフレーム問題で機能停止を起こすところだ。 (ためしにSiri
春はもうすぐ。入園・入学を控えた子を持つ読者の方も多いだろう。では、わが子の通う幼稚園や小中学校の、教育内容の基準が今春から段階的に変わっていくことをご存じだろうか。幼稚園の「教育要領」と小中学校の「学習指導要領」が2017年3月に改訂され、2018年度から移行が始まるのだ(全面実施は小学校で2020年度、中学校で同2021年度から。その間は移行期間とされ教科ごと、学校ごとの対応が求められる)。 政府は今回の新要領で、「小学校の外国語教育の教科化」のほか、全体として「主体的・対話的で深い学び(アクティブ・ラーニング)」を重視した学びの展開を目指している。知識偏重の教育から思考力や判断力、表現力を育む教育へのシフトである。 新要領に改訂された背景 なぜ今、改訂が必要だったのだろうか。文部科学省は改訂の理由について、情報化やグローバル化によって社会が人間の予測を超えて変化する中で、「新しい時代
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