アフリカがワールドカップを制した？ 前回（「フランスがW杯優勝で得た『勝利以上のもの』とは何か」）取り上げたように、今年のワールドカップ・ロシア大会は優勝国フランスの「共和国万歳！」で幕を閉じた。 翌日（2018年7月16日）には、優勝チーム“Les Bleus（レ・ブルー）”がパリを凱旋し、市内は熱狂の渦に包まれた。大統領官邸であるエリゼ宮でマクロン大統領の歓待も受け、代表チームのメンバーは改めて勝利の美酒に酔いしれた。 そんなレ・ブルーだったのだが、思わぬところから物言いがついた。 ことの発端は、三日後の2018年7月19日の夜のこと。アメリカの人気コメディショーである「デイリーショー」でホストのトレバー・ノアが、フランスの優勝をとりあげながら「アフリカがワールドカップを制した」と伝えたのだ。 理由は明白で、レ・ブルーのメンバーの多くが、アフリカからの移民の選手であったからだ。 試合を

山口県周防大島町で行方不明となっていた2歳男児を発見し、大きな注目を集めたスーパーボランティア・尾畠春夫さん。現在、広島県呉市でボランティア活動を続ける尾畠さんに、週刊現代の齋藤剛記者が「被災地に行く理由」と「家族の話」を訊いた――。 前編『スーパーボランティア・尾畠春夫さんが語った「壮絶なる我が人生」』はこちらから⇒https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57170 健康保険証は11年無使用 私は65歳から本格的にボランティア活動を開始して、最初は新潟の中越地震のときかな。災害があるとすぐ現地に向かいました。それこそ全国を回りましたね。 東日本大震災のときは、南三陸でがれきの中から思い出の写真などを見つけ、被災者に戻す「思い出探し隊」の一員として、約500日間ボランティア活動をしました。このとき、酒をやめました。それまで自分は浴びるほど飲むタイプでした。

開けられたパンドラの箱 死者19人、負傷者27人という犠牲者を出した神奈川県相模原市の「津久井やまゆり園事件」から2年が経過した今年7月。植松聖被告の手記などを掲載した書籍『開けられたパンドラの箱』が出版された。 事件が急速に忘れ去られていくなかで、このまま風化させてよいのか、社会は何か変わったのだろうかという問題意識を込めての発刊だった。しかし、その一方で厳しい批判もあった。 たとえば、ある大学教授が出版中止を求めて、2千人の署名を集めて出版社に抗議したという。 「間違った考えが広まるのではないか」という障害者の家族などによる懸念や、出版によって本人に何らかの社会的評価や実績を与えてしまうのではないかという疑念が、その批判の根底にある。 同様の批判は、これまでも犯罪加害者が手記を発表するたびに繰り返されてきた。たとえば、英国人英会話講師殺人事件の市橋達也や、神戸連続児童殺傷事件の「少年A

「ボイトレなんて、一回もしたことないし」 AKB48グループの39人が挑戦しているK-POPサバイバル番組『PRODUCE 48』。 エピソード1～2では、ランク分けのためのパフォーマンスに日韓の参加者（「練習生」と呼ばれる）が挑んだ。審査するのは、彼女たちを鍛えるK-POP界のトレーナーたちだ。 その結果は、なんともシビアなものだった。デビュー前の韓国の練習生たちが際立ったパフォーマンスを繰り広げたのに対し、48グループのほとんどは酷評された。評価基準は、あくまでも歌とダンスの技術力だったからだ。 「K-POPがプロ野球だとしたら、AKBは高校野球かもしれない」──秋元康のこの言葉は見事に実証された。 最初の評価では、Aランクは宮脇咲良（HKT48）と竹内美宥（AKB48）のみ。Dランクが11人、Fランクが17人と、日本勢の76％が下位とされた。 韓国勢（中国人やアメリカ人も含まれる）は

アレルギー患者が、気をつけなければいけないアナフィラキシーショック。実は特定のアレルゲンだけでなく、異なる抗原でも起こりうるという。これは「交差反応」と呼ばれる症状。そのリスクは意外なところに潜んでいる。 ハチは2回目が危ない、とは限らない 「殺人アリ上陸！」――。 2017年、神戸港で荷揚げされたコンテナからヒアリが発見され、日本中が大騒ぎとなった。 ヒアリ（火蟻）は、その名の通り、刺されると火傷したような熱感を伴った痛みを感じる恐ろしい生物。毒性はスズメバチと同程度に強く、北米では毎年100人以上が死亡している。 連日、マスコミの報道では、毒性の恐ろしさが強調されていたが、対応にあたった神戸市立医療センター中央市民病院・救命救急センターの有吉孝一医師は、「怖いのはむしろ、毒性の強さよりも、アレルギーの交差反応によるアナフィラキシーショック（急性アレルギー中毒）でした」と語る。 「交差反

「国民の経済負担は計り知れない」 ドイツのエネルギー政策に関する話題を二つ。 まず、6月11日のEUの経済閣僚理事会で、興味深い動きがあった。EUの全エネルギー消費における再生可能エネルギーのシェアの目標を、2030年で35％と定めようとしたら、ドイツの経済・エネルギー大臣、アルトマイヤー氏が、それにブレーキをかけたのだ。 ドイツの全エネルギーの最終消費における再エネのシェアは、現在15％だ。発電部門では2017年、すでに36％のシェアに達しているが、熱部門は13％、運輸は5％強。つまり、新しいEU目標値35％のためには、今の15％を倍以上に伸ばさなければならない。家電製品はもっと省電し、家屋はもっと断熱し、全車の12％は電化する。すべてはまだ夢の中のお話っぽい。 そこで、アルトマイヤー氏は言った。 「ドイツは現在、再エネのシェア15％達成のために年間250億ユーロを費やしている。それを2

初老の男性にシャウト！！！ 「ゲイがいるのは勝手だけど、俺のことを好きになられたら気持ち悪いって話だよ」 目の前の初老の男性がそう叫んだのは、佐々木俊尚さんとの八重洲ブックセンターでのトークイベント終了2分前、話題が「多様性」に及んだ時のことだった。 一瞬ポカン、その後ふつふつと怒りが湧いてきて「あーっだめダメ、怒っちゃ、ダメ！登壇者とお客さんなんてパワーバランス悪すぎだから！絶対に怒っちゃ！だめ！」と煩悶するも私の堪忍袋の緒はこういうケースにおいてはヨーヨー釣りのこよりぐらいには切れやすく、2秒後にはあっけなく瓦解、「私は！今の発言を聞いて非常にモヤモヤしています！」とシャウト、なぜならその会場には私のLGBTの友人がいたからで、そうでなくたって社会の7%、80人の会場なので80×0.07で5、6人はその会場にいたはずで、この場をそのまま終わらすわけにはいかず、会場はその日一番の盛り上が

7月5日から8日にかけて西日本各地が豪雨に襲われた。被害は甚大であり、避難指示と避難勧告は全国で約360万世帯・863万人に発令され、3,779ヵ所の避難所に約28,000人が避難をした（最大時の7月7日時点）。 救助や避難対応にあたった方々の懸命の努力には頭が下がる。その一方で、体育館などへの避難を余儀なくされた人々の生活環境は劣悪であり、個人の努力では解決が困難である。 そこには、海外の避難所の実態とは大きなギャップがあることをご存知だろうか。 災害多発列島・日本において、何が求められているのか再考が必要である。 エアコン付き6人部屋、個別ベッドの避難所 自然災害時の避難生活の場所としては、床に毛布を敷いて大勢がひしめきあう体育館が思い浮かぶ。エアコンや間仕切りはないことが多い。 大規模災害のたびに報道される光景であるが、これを当然視してはいけない。海外の災害避難所と比べれば、日本の避

アメリカで、「インセル」と呼ばれる一部の「非モテ」が過激化し、テロ事件を起こして社会問題となっている。興味深いのは、そんな彼らのなかにはトランプ支持者が多いということ。彼らのコンプレックスに満ちたメンタルや、「インセル 」という集団の由来を注意深く探っていくと、トランプを生んだアメリカという国の一側面が浮かび上がってくる。 続発する非モテたちの犯罪 今年の4月、カナダ・トロントの路上で、レンタカーが通行人に突っ込み、10名を殺害して多くに重軽傷を負わせるという事件が起こった。死者の多くは女性だった。 この種の攻撃からは、どうしてもイスラム過激派によるテロを想起してしまうわけだが、犯人は25歳のアレック・ミナッシアンという白人男性で、イスラム教との接点はおろか前科すらない人間だった。 しかし驚くべきことに、彼はある種の過激思想によって突き動かされた、まごうことなきテロリストだったのである。問

子どもを授かったが会う時間すらなく、疲弊していた勤務医だった本間けいさんは、医療専門書ではない『人生最適化思考』という著書を刊行した。医師が人生の最適化（デフラグ）を説く？　――そこに至るには、自分の人生をまったくカジ取りできなかったことから脱却を図った思い切った行動があった。 30代・働き盛りの勤務医の苦悩 僕と妻は医師である。子供は3人。まだ幼い。 妻の妊娠前は微塵も考えたことはなかったが、子育てを通して、夫婦2人が共に医師として働き続ける事がいかに難しいのか、様々な点から気付かされた。ああ、僕たちはとても非力で矮小な存在だ、とつくづく自覚した。 なぜ、そういう風に感じるのか、まずは、医師の多忙な生活を説明していかなければならないだろう。 僕も妻も、大学病院で臨床をしながら、大学院生として研究も行っていた。大学院に入ると、「ベッドフリー」と言い、外来や手術、入院患者の診察といった臨床業

これがリアルな数字だ 日本人が絶滅する。SF映画に出てきそうなアオリが、現実になりうる日が来てしまった。アンケート調査で「20代男性のうち4割が童貞」だと発表したのだ。 日本人が人口を維持するためには、夫婦が2～3人以上の子どもを産まねばならない。生殖活動の主な担い手となる若い男性の4割が童貞という事実は、ゴシップ誌の笑いにとどまらない人口問題である。 しかし筆者がこの統計を40代以上の男性へ見せても、信じてもらえないことの方が多い。「どうせ適当な街頭調査でしょ？」「そんなバカな、若い男なんていくらでもがっくもんだよ」と。 しかしこの調査はコンドームを製造販売する相模ゴム工業が男女1万4千人と、この手の調査サンプル数としては異例の数を対象にしたものだ。コンドーム会社にとって男性の童貞率増加は売上低下へ直撃するからこそ、れっきとした重要かつ真面目なデータなのである。 そして事実、日本のコンド

もはや高学力だけでは不十分な時代 今日の米国では、中産階級が没落し、貧困層と富裕層の二極化が進んでいる。 なぜ二極化が進んでいるのか？ そのカギはスキル偏向型の経済成長にある。 スキル偏向型の経済成長とはどのようなものであるのか、それはスキル別に雇用量の変化を分析した研究が示す下の図1が雄弁に物語っている。 青線が示すように80年代には貧困層が従事するような、それほどスキルが必要とされない仕事の数が減少する一方で、中産階級が従事するような中程度のスキルが必要とされる仕事の数は増加していた。 しかし、時代を経るごとに低スキルの雇用口は増加する一方で、中程度のスキルが必要とされる雇用口は減少していった。 21世紀に入ると緑線が示すように、賃金の低い低スキルの雇用口が増加する一方で、中程度のスキルが必要とされる雇用が幅広く減少。そして、高いスキルが必要とされる雇用の数は、堅調に増加し続けている。

日本の大人と切っても切り離せない「疲れ」。本連載では、東京睡眠・疲労クリニック院長の梶本修身先生が、その知られざるメカニズムと対処法を明かします。 第1回はこちら→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/55174 疲れやすい人、そうでない人の差 日本の大人は、きわめてストレスフルな環境で暮らしています。ですが、すべての人が同じように「疲れ」を感じているわけではないことは、多くの人が感じているのではないでしょうか。 同じ職場で働いていても、常に「疲れた、疲れた」と連発している人がいると思えば、疲れなど感じる様子もなく、いつも元気な人がいます。徹夜仕事も平気でこなせる人もいれば、すぐにダウンしてしまう人もいます。 疲れが、単に肉体の酷使によって起こるものなら「あいつは学生時代も体育会系だったから」とか、「いつも昼飯にもガッツリ栄養のありそうなものばかり食べてい

アメリカ帰りの知人の様子に驚いたことはないだろうか。アメリカに数ヵ月から数年の間暮らして日本に帰国した人が、英単語を会話にまぜたり、服装が変わっていたりというようなふるまいである。これは、単に「アメリカにかぶれた」というわけではない。アメリカ社会の複雑な事情が関係しているのだ。 「Yo！」と挨拶する日本人 大輔さん（仮名、20代半ば）は以前からニューヨークでアートに関わる仕事をすることを夢見ていた。まずは現地で英語学校に通いながら、仕事を探そうと渡米した。ところが、現地の英語学校に通い始めた当初、日本人学生たちの様子を見て驚いたという。 「彼らのこと、『日本人アメリカ人』って、僕は内心呼んでいます。どっちにもなれないっていうか。語学学校行っている人の8割はそうですよ。『敬語を話さないこと』が、ニューヨーカーの始まりだと思っている。初対面なのに『Yo!』とかいって呼び捨てにしてくるし、『アメ

「孤独」がブーム？ 今年1月、イギリスが孤独担当相（Minister for Loneliness）を新たに設置し、トレイシー・クラウチ氏が任命されたことが、日本でも話題になった。 イギリス政府によると、90万人が常に孤独を感じており、20万の高齢者が1ヵ月以内に友人や親族と会話をしておらず、18〜34歳の障害者のうち85％が孤独を感じているという（政府の記者会見）。 本コラムでは、20年後に一人暮らしが4割となる日本社会を見据えた超・ソロ社会論や、独身者の割合が急増する生涯未婚時代論を肯定的に紹介した（参照「家族はコスパが悪すぎる？結婚しない若者たち、結婚教の信者たち」）。 近未来の日本においても、孤独と社会的孤立は無視できない問題となるだろう。 実は出版界でも、孤独はちょっとしたブームのようで、岡本純子『世界一孤独な日本のオジサン』（角川新書）、橘木俊詔『男性という孤独な存在』（PHP

いまや「日本で最も国際的なリゾート」といわれる北海道ニセコ。街は外国人で溢れ、看板や物価も完全に富裕層向けにシフトしている。高級ホテルの建設ラッシュに沸く同地区は、地価の上昇でも３年連続国内トップを記録した。ところが、当然ウハウハだと思われた地元経済の実態は……？　毎年同地をスキーで訪れている金融コンサルタント、マリブジャパン代表の高橋克英さんが、最新事情から「インバウンド」という言葉にすがる日本の未来を読み解く。 日本人客にも「まずは英語で話しかける」ニセコ事情 パウダースノーで世界的に有名な北海道のニセコリゾート。オーストラリア人やフランス人に華僑を中心に、今年も世界中から多くのスキーヤー、スノーボーダ―が同地を訪れ、温泉とともにスノーシーズンを満喫した。 地元の倶知安町が、スイスのサンモリッツと姉妹都市の提携を結んでから54年、いまやニセコは「東洋のサンモリッツ」から「世界のニセコ」

自分の行きたいところに行き、住みたいところに住む。先進国の住人にとっては当たり前と思われていたことが、日本では徐々に困難となりつつある。 経済の基礎体力に比べて、一部の公共交通機関のコストが高すぎ、移動が難しくなっているのだ。日本は「移動貧困」の状態に陥りつつある。 「新幹線は高すぎる！」 先日、ホリエモンこと堀江貴文氏とひろゆきこと西村博之氏が対談を行い「日本の新幹線は高すぎる」と主張したことが話題となっていた。 ひろゆき氏は現在、パリに住んでいるそうだが、フランスのパリからベルギーのブリュッセルまで3500円で行けるのだという。パリからブリュッセルまでの距離は約300キロなので東京－名古屋とほぼ同じである。東京－名古屋の新幹線料金はのぞみの指定席で約1万1000円なので、単純に比較すると新幹線は高い。 ネット上では、「専用軌道を走り、時間にも正確な新幹線と欧州の高速鉄道を比較しても意味

最高級官僚たちが明かした「視点」 今週、外務省と財務省のトップ級高官と相次いで食事を交えて長時間、話す機会を得た。 オフレコ懇談なので、当然ながら相手の名前を記すことはできない。 だが、実に興味深い内容だったので、そのまま引用しないが概略を紹介したい。であれば、当該の高官も許しくれるはずだ。 まず、外務省高官から。トランプ米政権についての分析が際立っていたので、以下箇条書きする。 ＊　＊　＊　＊　＊ （1）ドナルド・トランプ大統領誕生から1年が経ち、同政権は内政、外交共に伝統的かつ現実的な共和党の政策に回帰しつつある。オバマ前政権のアンチテーゼから出発して、それを実行している。 と同時に、一昨年の大統領選でコミットした公約を着実に実現しつつある。大型法人減税、巨額インフラ投資、イスラエルの首都エルサレム認定など。

中国で流行中の『知乎』 中国の質問サイト『知乎（チーフー）』をご存知だろうか。これは日本で言えば『Yahoo!知恵袋』のように、ユーザーの質問に他のユーザーが回答してくれる集合知型のウェブサイトだ。 中国では2005年からIT大手・百度（バイドゥ）が運営するQ&Aサイト『百度知道』などが存在したが、こちらはネタ質問やネタ回答・コピペ回答も多く、いまいち信用が置けなかった。 だが、2011年にサービスを開始した『知乎』は、一部のユーザーが所属や身元を明らかにした上で書き込んでいることや（共産党青年団などが身元を明かして公式に回答を寄せていることもある）、回答者を第三者が評価するシステムなどが奏功して、そこそこ真面目で信頼性が高い情報がやりとりされるプラットフォームになっている。 加えて言えば、『知乎』は一種の大規模掲示板としての役割も果たしており、むしろ回答の数よりも元の投稿に付く質問の数の

小室哲哉さんが、週刊文春に不倫疑惑を報じられたのを契機に、引退を発表した。「高次脳機能障害」を抱える妻・KEIKOさんの介護に疲れ不倫に走ったと報じられた、などの憶測が飛び交っている。 そんななか、高次脳機能障害の当事者であり、発達障害の妻との18年に渡る家庭再生の記録を『されど愛しきお妻様～「大人の発達障害」の妻と「脳が壊れた」僕の18年間』にまとめた文筆業の鈴木大介さんが、一連の報道についてどう思ったか、その所感を綴った。 「事実と違う」と言うだけでは足りなかった思い 頂点を極めたアーティストとは、公人なのかもしれないが、それにしてもどれほどの苦しさを押し殺してあの場に挑んだのだろう。小室哲哉さんが不倫疑惑報道を受けて行った記者会見は、同時に引退会見になった。質疑を除いても50分以上に及んだ会見を見ながら、何度か涙を抑えきれなくなった。 『週刊文春』の報道については、ただ「事実とは違う