汗をかかないようにウェア調整。だけど、ちょっと面倒…ベースレイヤーの上に山シャツを羽織るくらいで登り始めるのがちょうどいい秋冬のハイキング。 体が温まってきたら山シャツを脱いでバックパックに収納し、一息入れる休憩には防寒のためにダウンウェアを着用。そして、また歩き始めるときに山シャツを着直す…。 汗をかかないようにウェアを細かく調整するのは、登山のセオリーですよね。 でも正直言うと、いちいち脱いだり着たりするのはちょっと面倒…。 とりあえずの保温着で、バックパックがパンパンに荷物はなるべく軽くしたいのに、防寒用にダウンウェア、行動用に山シャツやフリースウェアと、それぞれ保温着をもっていくと、バックパックはパンパンに…。 軽くてコンパクトなダウンウェアは濡れると保温力が低下するため、汗をかく行動中には着用には向いていません。 秋冬登山のジレンマは、汗抜けのいいウェアが解決！汗はなるべくかきた

▼行政デジタル化　紙や対面に基づく行政手続きを廃止し、国民の利便性を高める政策を指す。行政機関同士のデータ共有により手続きの重複の削減もめざしてきた。2000年の森喜朗政権で成立したIT基本法、01年に定めた「e-Japan戦略」が源流にある。政府は21年9月にデジタル政策の司令塔を担うデジタル庁を立ち上げた。マイナンバーカードの普及や地方自治体ごとに異なるシステムの標準化を進める。23年10

厚生労働省は介護サービスを提供するために事業者が地方自治体に届け出る方法を2024年度からデジタル申請に統一する。自治体ごとにバラバラだった書式も共通にする。介護分野に根強く残る紙文化を改め、行政のデジタルトランスフォーメーション（DX）の加速につなげる。24年4月に介護保険法の改正省令を施行する。一部自治体で電子申請のシステム利用を順次始めており、25年度末までに全国で切り替えを終えるよう促

金（ゴールド）の国際価格が再び上昇基調だ。国際価格は日本時間26日夕に心理的節目となる1トロイオンス2000ドルを再び突破した。イスラム組織ハマスのイスラエルとの衝突で中東情勢への懸念が広がるほか、米財政不安の高まりも背景にある。投資家は「安全資産」である金に資金を逃避させる姿勢を強めている。国際指標となるニューヨーク市場の金先物（中心限月）は日本時間26日夕に、一時1トロイオンス2003ドル

JR東海の東海道新幹線「のぞみ」「ひかり」で行われていた車内でのワゴンによる販売が10月31日限りで終了となる。翌11月1日からグリーン車にはモバイルオーダーサービスが導入され、食べ物や飲み物をスマートフォンで注文するとパーサーが届けてくれるという。ワゴンやかごを携えて車内を回り、食べ物や飲み物、土産類を売る車内販売は近年めっきり減った。新幹線でも山陽・東北・上越・北陸などの一部の列車だけで、

楽天投信投資顧問は、世界株と米国株に投資するインデックス型の投資信託2本を新たに設定する。信託報酬はどちらも業界最低水準とした。あわせて楽天証券は両ファンドの信託報酬を投資家に還元するサービスを始める。新しい少額投資非課税制度（NISA）を前に手数料の引き下げ競争が激化するなか、ポイント還元で差別化する。楽天投信は世界株に投資する「楽天・オールカントリー株式インデック

外国為替市場で円相場が節目の1ドル=150円を明確に割り込んだ。26日の東京市場では一時150円44銭近辺とほぼ1年ぶりの安値水準をつけた。日本政府・日銀による円買い介入への警戒感はいやが上にも高まる。だが、円の売り手は米金融引き締めの長期化観測をよりどころに粘り腰をみせ、「牛歩戦術」でじわじわと下値を探っている。25日発表の9月の米新築住宅販売件数が市場予想を大幅に上回り、前週発表の同月の小

文部科学省は全国の高校の2〜3割にあたる1000校超をデジタル教育の拠点校となる「DXハイスクール」に指定する方針を固めた。デジタル社会を担う人材を育てる裾野を広げ、トップ層の増加につなげる。全小中学生に配った学習用端末の更新費を含め、小中高のデジタル環境整備に約5年で6千億〜8千億円を投じる方針だ。政府が経済対策に合わせて策定する2023年度補正予算案に関連経費を盛る。複数年にわたって使える

【北京=多部田俊輔】中国通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）の新型スマートフォンの半導体製造に、オランダの半導体製造装置大手ASMLの旧型装置が使われていることが分かった。米国が主導する対中輸出規制の包囲網を突破した格好で、規制強化の動きが加速する可能性がある。米ブルームバーグ通信が25日に伝えた。複数の関係者によると半導体の製造に使われたのは、従来主流だった「深紫外線（DUV）」露光装置な

前例のない需要がある──。米NVIDIA（エヌビディア）幹部は現状のGPU（画像処理半導体）のニーズをこう説明する。生成AI（人工知能）ブームで一気に需給バランスが崩れ、GPU不足が顕在化。半導体争奪戦が勃発した。同社は「増産に向けて懸命に努力している」と言うが供給は追いついていない。 「AIに関わる全ての企業がプレッシャーにさらされている」。イスラエルのAIスタートアップ、AI21 Labs（AI21ラボ）のオリ・ゴシェンCEO（最高経営責任者）は、足元の状況をこう言い表す。同社は高性能な生成AI技術を保有し、ChatGPTの開発企業である米OpenAI（オープンAI）のライバルと目される注目企業だ。「AIを開発し続けるために、誰もがGPUを必要としている」と逼迫感を口にする。 米国に端を発した空前の生成AIブーム。ChatGPTが世界的に流行する一方、米Google（グーグル）なども矢

たけちよ(Takechiyo Yamanaka) @takechiyo_yam キセル乗車で日本縦断した外国人ユーチューバーが日本人に見つかって炎上しているようですが、同じ人がアメリカやイギリスで同じことをやった動画のコメント欄は絶賛ばかりなので、完全に「欧米人視聴者は笑って許すけど日本人には完全アウト」な典型例。 2023-10-24 15:07:05 リンク J-CAST ニュース 「無料で日本を旅」外国人YouTuber炎上動画、ガイドライン違反で削除 新幹線無賃乗車、ホテル食い逃げで批判殺到 登録者数238万人の海外YouTuber「Fidias（フィディアス）」が公開し、日本を旅する企画で新幹線に無賃乗車する様子などを撮影しSNSで批判が寄せられている動画が、2023年10月25日までに削除された。YouTubeのコミュニティガイドライン違反によるものだという。「日本全国を無料で