米津玄師、DA PUMP、あいみょん…国民的ヒットと日本の難題（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
宇野 米津玄師の「Lemon」とDA PUMPの「U.S.A.」ね。 柴 ビルボードの年間チャートも、YouTubeの「トップトレンド音楽動画」も、カラオケランキングも、CDの売り上げ枚数を元にしたオリコンのチャート以外ではありとあらゆるヒットチャートで「Lemon」は2018年の1位でした。 宇野 そのオリコンも、2018年12月24日付からようやくCDの売り上げとデジタルダウンロードとストリーミングの3要素を合算した「オリコン週間合算ランキング」を発表するようになった。 「Lemon」は年間18位、「U.S.A.」は年間61位。ヒットの実態とオリコンチャートのチャートの乖離はもう何年も前から言われてきただけど、今後はそれも少しは解消されていくだろうね。 柴 出ないんじゃないかと思われていた紅白でも、米津玄師は徳島の大塚国際美術館で素晴らしいパフォーマンスを披露しましたね。 宇野 紅白っ
日韓「レーダー照射問題」の背後にある韓国政治の闇（高英起） - エキスパート - Yahoo!ニュース
日韓の「レーダー照射問題」が混迷の度を深めているが、こうした問題の理想的な解決策は、双方の実務者が「現場で何が起きたか」を互いに情報を出し合って事実を見極め、必要なら再発防止策を講じる――という形にあったはずだ。しかし、今回の問題はすでに実務レベルを飛び越えて政治問題化し、さらには世論化してしまっている。 北朝鮮まで「韓国は正気か」そうなってしまった理由を探ってみたところ、日韓の情報関係筋から次のような解説を聞いた。 「韓国は、国軍機務司令部が解体されてしまったのが痛かった。そのため現場で何が起きたかを知るために、現場からの任意の報告に頼ってしまっている」 （参考記事：韓国専門家「わが国海軍は日本にかないません」…そして北朝鮮は） 韓国国防省は昨年9月1日、軍の情報機関である機務司令部を解体し、新たに設置された軍事安保支援司令部の発足式を開いた。機務司令部は、朴槿恵前政権下で権限を越えて戒
コード決済、利用者トップは「楽天ペイ」 話題の「PayPay」は…… ICT総研調査
ITC総研が実施したアンケート調査によると、スマートフォンを使ったコード決済サービスで最も利用者が多いのは「楽天ペイ」で、2位は「PayPay」、3位は「LINE Pay」だった。PayPayは2018年12月に実施した「100億円あげちゃうキャンペーン」で話題を集めたこと、LINE Payは「LINE」との連携で多くの登録者を獲得したことが利用者数増につながったという。 18年12月、ネット上で4062人を対象に「モバイルキャッシュレス決済の市場動向調査」を実施した。コード決済サービスの利用者279人のうち、楽天ペイの利用者が最も多い130人、PayPayが102人、LINE Payが97人だった。その後、NTTドコモの「d払い」が69人、Origami（東京都港区）の「Origami Pay」が46人、ヤフーの「Yahoo!スマホ決済」が46人と続いた。 ICT総研によれば、17年度末
P-1へのレーダー照射問題。個人的見解とまとめ | HARUKAZE
やはり、この話題には触れておくべきと思いつつ、なかなか考えがまとまらなかったのを、年末年始の休みで整理してみました。 あくまでも個人的かつ私的な見解であることを御容赦ください。 問題点の整理 この話をする上で、筆者なりの認識について予め断っておきます。 まず、韓国艦が日本のEEZ内で活動していたことについて。 これは全く問題無いと言えるでしょう。 EEZはあくまでも経済活動の権利を保障するものであり、その他は公海の扱いに準じます。 すベての国は、沿岸国であるか内陸国であるかを問わず、排他的経済水域において、この条約の関連する規定に定めるところにより、第八十七条に定める航行及び上空飛行の自由並びに海底電線及び海底パイプラインの敷設の自由並びにこれらの自由に関連し及びこの条約のその他の規定と両立するその他の国際的に適法な海洋の利用（船舶及び航空機の運航並びに海底電線及び海底パイプラインの運用に
日本の破局的な少子化と、急ぎ過ぎた近代化 - シロクマの屑籠
今の20歳が40歳の半分しかいないって本当にいい話だと思う。戦争でもあったのかな？— 🦀カニカニカーニバル🦀 (@yu1096) 2018年11月7日 たぶん、このツイートはブラックジョークのつもりで書かれたものだろうが、私には冗談にみえなかった。 「今の20歳は40歳の半分しかいない。戦争でもあったのかな？」というツイート、ジョークのつもりかもだけど、これ、実際戦争に匹敵するようなカタストロフィがあったのに気付いている人があまりいない、ってグロい状況を反映しているなぁ、と思った。— p_shirokuma(熊代亨) (@twit_shirokuma) 2018年11月8日 乳児死亡率の低下によって起こる第一の少子化は、それほどカタストロフではないし、アメリカやヨーロッパのベビーブームが証明しているように劇的少子化とも限らない。しかし、東アジア諸国などで今起こっているような第二の少子化
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