実は、カメラは「”白”を白くしない」のワケ。
カメラの設定に任せたままで写真を撮っていると、白いものが白く写らなかったり、黒いものが黒く写らないことがあります。。そんな時は思い通りの明るさにするために”露出補正”という操作が必要になります。 今回は、カメラが明るさを判断する仕組みと露出補正についてです。 カメラと人間の明るさの感じ方は違います同じ設定で撮ってるはずなのにあるときは明るい写真、またあるときは暗い写真になることって良くありますよね。 この原因はカメラの明るさの感じ方と、人間の明るさの感じ方が異なるためです。同じ設定で撮っているという事は、カメラ的には「ちょうどいい明るさ」で撮っている筈なんでしょうが、人間の感じ方は違うのですね。 そこで今回は、カメラが光を測定する仕組みと、それを知ったうえで人間のちょうどいい明るさに近づけて撮影する方法についてご紹介します！ ちょっとだけ専門用語も出てきますが、実際にカメラを操作しながら体
「東海地震信仰が3.11被害を大きくした」、米地震学者
東北地方太平洋沖地震による津波で壊滅的な被害をうけた宮城県石巻市（2011年4月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/YASUYOSHI CHIBA 【4月14日 AFP】「日本は、時代遅れの学説に基づいた地震予知を即刻やめるべきだ」と警告する米地震学者による論文が13日、英科学誌「ネイチャー（Nature）」（電子版）に掲載された。 論文の筆者は、東京大学（University of Tokyo）教授で地震学が専門のロバート・ゲラー（Robert Geller）氏。 ゲラー教授は、政府主導の地震研究が東海地震の予知に固執しすぎたことが、3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震の被害を大きくしたと指摘する。 政府は数十年もの間、巨大地震が東海で起きるとの信念に基づき、東海・東南海・南海地震の発生を想定した対策を広く手がけてきた。 だが、ゲラー教授は、日本の地震予知研究が根拠とする「地震特性」
世界に誇る「科学インフラ」が、なぜ「税金のムダ」なのか？ 存亡の危機に瀕した日本先端科学の象徴「SPring-8」：日経ビジネスオンライン
2010年4月下旬から290の公益法人を対象とした「事業仕分け」の第2弾が始まる。 内閣支持率は約36％にまで凋落（3月26～28日、日本経済新聞とテレビ東京共同世論調査）、報道で「政権末期」という言葉さえ使われるようになった今、「事業仕分け」で支持率の回復を狙っていることは言うまでもない。世論調査では「政策を評価する」とした人はわずか29％。その少ない評価者が評価理由にあげた第一が「事業仕分け」に代表される「行政のムダ遣い削減」だったからだ。 しかし、2009年11月に行われた「事業仕分け」が、「税金のムダの削減」という目的遂行の方法とし望ましいものであったのかどうかの具体的な検証や評価は行われていない。「事業仕分け」はこれまでの政権ではあり得なかった初の取り組みで、国民の期待も大きかった。そして、今後も民主党が目玉政策としようとしていることは明らかだ。だが、その手法や結果に対しては、大
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