クロスメディア広告は有効か--D2Cが検証
ディーツーコミュニケーションズ（D2C）は11月29日、不動産広告の創芸と共同で「TVCM」「折込広告」、「モバイル広告（MF）」を連動した広告効果検証調査を、コスモスイニシアが販売する「イニシア千住曙町」の広告キャンーペーンにおいて実施し、各媒体における認知率などを検証、5つの効果を確認したと発表した。 この調査は7月17日から7月24日にかけて東京都、千葉県、埼玉県のそれぞれ一部地域のiモードユーザーを対象に行ったもので、7月13日に実施したMF配信および折込チラシの効果について調査したもの。有効回答数はMF配信者771、MF非配信者464となっている。 効果は「認知アップ効果」「クロスメディア効果」「リーチ補完効果」「リマインド効果」「リーセンシー効果」の5つにおいて検証され、認知アップ効果ではMF配信者の認知率が25.8％と、非配信者12.1％の2倍となった。認知媒体ではTVCMが
オンラインショッピングに関する調査--商品購入のきっかけ、もはやネットが主流:リサーチ - CNET Japan
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、オンラインショッピングに関する調査を行った。 Webマーケティングガイドでは、市場規模が拡大傾向にあるオンラインショッピングについて、ユーザーの購買行動や利用意識を明らかにしていく。今回は、PCとモバイルにおけるオンラインショッピングの利用頻度、購買時に参考にするメディア、決済方法などオンラインショッピングにおけるユーザーの利用傾向を調査した。 ≪調査結果サマリー≫ オンラインショッピング利用者は圧倒的に携帯電話よりもPCを利用している 商品に興味を持つきっかけは、インターネット（PC）が75.8％、テレビが75.6％ 商品の購入場所はインターネット（PC）が85.5％、実店舗が71.8％ 今回の調査対象は、16歳〜59歳までの男女500人。 男女比は50対50の均等割り付けを行なった。 まずQ1で、現在ど
著名人がブログで商品やサービスを紹介--アメブロが新広告商品
サイバーエージェントは11月14日、同社が販売する広告商品「パーソナルメディアアライアンス」の新商品「オフィシャルブロガー・インビテーション」を発表した。 パーソナルメディアアライアンスは、同社が運営するブログサービス「Ameba（アメブロ）」で展開する1100人の著名人によるブログを、ファンやブログ読者の性別・年齢ごとにグループ化し、広告主が訴求したいターゲット層に沿ったグループの広告枠を販売する広告商品。 今回の新商品は、著名人ブログのメディア力、影響力を活用し、著名人が実際に企業や店舗、工場などを訪問してサービスや商品を体験した上で、ブログ記事で取り上げるというもの。自然な形で広告を掲出するために、事前にサービスや商品と著名人とのマッチングを行なう。 実際の体験を通してサービスや商品への理解を深めた上で記事が執筆されるため、ターゲットに対して深い訴求が可能になり、より効果的に広告を掲
ヤフー、付加価値高めた「カスタム行動ターゲティング広告」提供
ヤフーは11月13日、広告訴求対象を自由に創出できる「カスタム行動ターゲティング広告」を提供開始した。 カスタム行動ターゲティング広告は、広告主が指定したキーワードによる検索履歴、Yahoo! JAPAN内の特定ページでの閲覧履歴に加え、広告主が出稿している広告のクリック履歴、広告主サイトの訪問履歴などを、行動履歴取得の条件として設定することができる広告商品。年齢・性別などの属性やエリア情報との掛け合わせも可能だ。 広告主が自由に条件を設定することで、行動ターゲティングも含めた既存のターゲティング広告ではカバーしきれない理想的なターゲット層へのリーチが可能となるとしている。 最初の取り組みとして、日本航空（JAL）が「JAL悟空」のプロモーションにおいて、カスタム行動ターゲティング広告を実施する。JALが独自に設定した条件によりJAL悟空の想定ターゲットを絞り込み、行動ターゲティングの技術
モバイルコンテンツ連動型広告、ケータイならではの課題とは
オーバーチュアにつづいてグーグルが10月よりサービスを開始し、にわかに注目が集まるモバイルサイト向けのコンテンツ連動型広告。シーネットネットワークスジャパンが10月25日に開催したイベント「CNET Japan Innovation Conference」では、モバイルコンテンツ連動型広告サービス「focas match」を展開するエフルートのメディア事業部ゼネラルマネージャー、天野耕太氏が「コンテンツ連動型広告の主戦場はモバイルへ〜『focas match*』を考える技術と知恵」と題して講演し、モバイル広告市場の現状とコンテンツ連動型広告の展望を語った。 現在月間ユニークユーザー数400万人を誇るモバイル検索ポータルサイト「froute.jp」を手掛けるエフルート。同社は2007年4月、モバイル検索で培ったノウハウや技術を武器に「focas match*」を開始し、モバイルコンテンツ連動
マーケットニュース:市場の分析・最新情報
日経電子版の総合投資・金融情報コーナー。株式・為替から債券、商品、新興国市場など国内外の最新マーケット情報はもちろん、第一線の記者による分析・解説記事を豊富に提供します。企業の最新ニュースや詳細な株価・財務データを提供するオンライン版の「日経会社情報」、チャートや銘柄管理ツールなどの便利な機能も充実しています。
モバイル広告および市場動向に関するセミナーを3社合同で開催
ディーツー コミュニケーションズ、mediba、ジャパン・モバイル・コミュニケーションズの3社は10月15日、モバイル広告および市場動向に関するセミナー｢モバイルアドフォーラム2008｣を11月21日に開催すると発表した。 6回目となる今回は、企業のプロモーションやマーケティングにおけるモバイルの活用が浸透し、その手法が多様化する中で、ユーザーとのより質の高いコミュニケーションを実現するための「エンゲージメント」をテーマとして開催するもの。また、主催3社の共同開発による3キャリア対応モバイル広告の新商品も紹介される予定。 セミナーでは、博報堂DYメディアパートナーズの鈴木雄介氏による基調講演「生活者とエンゲージするために 〜カンヌ受賞作品から〜」のほか、パネルディスカッション「モバイルを活用した顧客との関係構築の有効性」などが行われる。会場は東京都港区六本木の「ラフォーレミュージアム六本木
検索窓の有無が影響--テレビ広告とインターネット検索行動の関係
博報堂研究開発局と博報堂DYメディアパートナーズ ｉ-メディア局は10月10日、テレビ広告出稿がインターネットでの検索行動に与える影響を把握するために実施した、インターネット検索件数データとテレビ広告出稿データを用いた分析の結果を発表した。 「マス・メディア出稿量」「テレビCMの内容（テレビCMでの検索窓の有無など）」「広告対象商品の商品カテゴリー」といったデータから「増加検索件数」を説明する回帰分析を行った結果、検索窓を表示するテレビ広告は、検索窓を表示しないテレビ広告と比較して、広告対象商品に関するキャンペーン期間内の増加検索件数が平均2.4倍となった。 この結果から、検索窓をテレビ広告で表示することが検索行動の喚起に対して有効であるとしている。ただし、画面上に検索窓を表示するだけで「検索後にどういった情報が得られるかについての説明がない広告」、また「音声や効果音での注意喚起がなされて
アジャイルメディア、ユーザー投稿をリアルタイムに反映する「ソーシャルバナー広告」
アジャイルメディア・ネットワーク（AMN）は10月9日、博報堂DYメディアパートナーズと協同し、ユーザーの投稿した内容が、バナー広告に表示される「ソーシャルバナー広告」の配信を開始した。 ソーシャルバナー広告とは、広告主のキャンペーンサイトやポータルサイトなどで提供するユーザー参加型企画と連動して、バナー広告上に表示するテキストや画像などにユーザーの投稿をリアルタイムで反映させる広告手法。海外では「Interactive Rant Banner」「Content Driven Ad」「Participatory Ad」と呼ばれ、CGMを活用した新しい広告として注目されている。 AMNでは今回、ソーシャルバナー広告の国内での本格提供を目指し、大塚製薬の「オロナミンC キモチスイッチ」キャンペーンサイト上で展開されている「キモチスイッチタギング」の企画として試験的に配信する。 キモチスイッチタ
グーグル、YouTubeの動画利用の広告プログラムを開始
Googleはオンライン広告プログラム「Google AdSense」を拡大し、従来提供してきたテキスト広告に加えて、サイトの運営者がサイト内にYouTubeの動画クリップを埋め込んで表示できるようにする。表示可能な動画クリップはYouTubeのコンテンツパートナーが制作したもので、対象限定型のバナー広告またはテキスト広告が掲載され、サイト運営者はそこから広告収入を得ることができる。 ウェブサイトのオーナーは、希望する種類のコンテンツをどれでもサイトに掲載することができ、それに伴う広告から売り上げの一部を得られる。すでに成功を収めているGoogleのオンライン広告事業は、これによってさらに強化され、サイトオーナーもサイトからの収入を増やすことができる。Googleはウェブサイトが求める各種のコンテンツを配信していく。 AdSenseの新しいコンテンツ配信プログラムは、米国時間10月9日から
DeNA南場社長が語る、モバゲータウンの広告価値
サービス開始から1年半で600万人もの会員を集め、業績面でも絶好調のモバイルソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「モバゲータウン」。このサービスがこれまでが歩んできた歴史や広告の成功事例、そしてモバイル・コミュニケーションの将来について、運営元であるディー･エヌ･エーの代表取締役社長、南場智子氏が社団法人日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会主催のイベント「第16回WABフォーラム」にて語った。 電通総研のモバイル広告市場予測は保守的 インターネットを利用する際、ユーザーはPCからアクセスするというのがこれまでの常識だった。しかし、それはインターネット接続可能な携帯電話の普及によって少しずつ変化している。その兆しが見え始めた2004年に、PCベースのサービスからモバイルサービスへと主軸を移したディー･エヌ･エーは今、モバイル市場の広がりを実感しているという。 「2006年の実績
この速さなら買える！――WiiよりXbox360が売れる「ニコニコ市場」 - ITmedia News
動画にコメントが付けられるサイト「ニコニコ動画」の商品販売コーナー「ニコニコ市場（仮）」が人気だ。7月12日にスタートしたばかりだが、7月28、29日の土日だけで3600点が購入され、売り上げは右肩上がりに増えている。 ニコニコ市場は、動画に関連する商品をAmazon.co.jpからユーザーが検索し、動画の直下にアフィリエイトリンクを貼り付けるというもの。商品を選ぶのもユーザーなら買うのもユーザー。商品リンクのクリック数や購入数も表示され、“広告効果”も確認できる。 「何でそんな商品貼り付けるんだよ」「しかも買うのかよ」「売れすぎだよ！」――商品やクリック数、購入数を見たユーザーが、動画にこんなコメントを書き込むことも。コメントを見たユーザーが商品に気付いてネタとして購入したり、買った商品を紹介する動画を公開するなど、市場を起点に新しいネタが生まれ、動画をさらに面白くしている。 購入数ラン
La Pensee マス広告はなぜ売れなくなっているのか
«2024-02 123456789101112131415161718192021222324252627282930312024-04» マス広告が売れなくなってきている理由が、「視聴者のマスメディア離れ」、「インターネットへの視聴者シフト」である、という見解に対して、タカヒロさんが一石を投じている。 最近は企業のモノづくりがより細分化されたマーケットや、マスであってもカスタマイズ可能なものが増えてきたのは確かな事実である。それゆえに、「マス」というサイズで行うマーケティングも減ってきたのではないか。 この示唆は重要である。少なくとも、マス広告、とくにテレビ広告が売れなくなってきているという事実に対して、「インターネットの影響とだけ考えるのは片手落ちだ」という点において。 少衆・分衆論」と軌を一にするものである。もう一歩引いた立場からは松井剛さんのいう消費社会の進歩主義的理解に通じるも
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cci、「高精度ビヘイビアターゲティング広告」を開始 - 行動ターゲティング - メディアインサイト
http://japan.internet.com/wmnews/20071016/5.html
グーグル、モバイル版AdSenseを日本でも提供開始