フィリップ・ソレルス「幸福なディドロ」｜思想の言葉｜SHISO No.1076
『図書』は大勢の知的好奇心あふれる読者に1938年の創刊以来愛読されてきた「読書家の雑誌」です。 古今東西の名著をめぐるとっておきの話やエピソード、心を打つヒューマン・ストーリー、旅のときめき体験、人生への思索などを綴る、滋味あふれるエッセイの数々。 文学・芸術・学問の面白さを語る対談・座談・インタビュー。若手からベテランまで『図書』ならではの一流の執筆陣が書き下ろす文章の力と味わいは、日常生活にピリッと刺激を与えるスパイスの働きをするはずです。 魅力的な本との出会いの場、読書の新しい愉しみ発見の場として月刊『図書』の定期購読をおすすめいたします。 巻末の新刊案内は岩波書店の出版活動の最新情報をいの一番にお届けする「読者と岩波書店を結ぶホットライン」です。 綴じ込みの〈書籍注文ハガキ〉もご利用ください。
池田光穂 - 患者と国家
患者と国家 Patients and their State: a critical inquiry, 1989-2022 1. ファシズムの問題構成 私がファシズムという用語を好んで使うのは、その語感が呼び起こす分析的な想像力を持つからで、歴史学や社会学の用語としてのそれで はない。私が、医療はファシズムであるとか、ファシストどもが病院を徘徊しているという表現を使う場合は、それらの社会科学の分析概念として厳密に用語を 使い回ししているのではなく、それを聞く人の感情を逆撫でするために使う戦略的用語であることを了解してほしい。 かと言って、感情を逆撫でする想像力豊かなこの用語が専門家によってどのように使われてきたのか、ファシズムの研究屋の基本的理解が どのようなものであるか、について知り、感情を逆撫ですることの有効性と同時にその用語仕様の致死量について正確に把握しておくことは、概念にもとづく
RIETI - 乳幼児期の教育･保育制度のあり方 ～諸外国の政策動向をふまえて
乳幼児期の教育･保育制度に関しては、少子化対策と教育政策としての2つの議論があります。少子化対策としては、女性の就業率を引き上げる観点から「待機児童ゼロ作戦」等の保育施設の整備事業が進行しています。教育政策としては、児童虐待問題、「小1プロブレム」、幼稚園児のコミュニケーション能力や運動能力の不足等、子どもの問題に焦点を置いた幼児教育や家庭教育に関する議論が深化しています。こうした議論を背景に、小学校就学前の教育制度が注目されるようになりました。 まず、国内の乳幼児期の教育･保育制度の動向を見てみましょう。日本では、2003年の認可保育所の設置主体制限の撤廃を契機に、株式会社や学校法人等による保育所の民営化が進んでいますが、同時に、国の制度に入らない認可外の保育施設が増加しています。さらなる動きとしては、保育料の負担軽減と幼児教育の無償化に向けた議論と、2006年10月の認定こども園制度の
日本の周産期死亡率および諸外国との比較 - [phenomenon]
崩壊のさなかにあっても、周産期死亡率は低下しています。が、東北地方を中心にこの一年で上昇に転じている地域が現れています。 全国レベルで上昇に転じるのは時間の問題だと思われます。 母子保健の主なる統計 平成19年度版より
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統計データ所在情報 - 備忘録
総務省統計局（雇用・失業、消費者物価、家計消費、産業連関表、etc.） e-stat 政府統計の総合窓口 日本銀行 日本銀行作成統計（企業物価、企業向けサービス価格、短観、etc.） 時系列データ（金利、実効為替レート、etc.） アンケート調査 財務省 統計情報（貿易統計、国際収支、法人企業統計、etc.） 物価連動国債（BEI、etc.） 国税庁 統計情報（民間給与実態統計調査、etc.） 内閣府 統計情報・調査結果（景気動向指数、SNA統計、etc.） 世論調査 国民生活選好度調査 経済企画協会・ESPフォーキャスト調査 経済産業省・統計（鉱工業生産、etc.） 経済産業研究所・データベース・統計資料（海外直接投資、JIPデータベース、etc.） 社会経済生産性本部・調査研究（労働生産性、etc.） 厚生労働省 厚生労働統計一覧（毎月勤労統計、etc.） 厚生労働省統計表データベース
宇宙航空研究開発機構（JAXA）、Space Law−各国の宇宙法を公開（2008-02-18） - ACADEMIC RESOURCE GUIDE (ARG) - ブログ版
宇宙航空研究開発機構（JAXA）がSpace Law−各国の宇宙法を公開した（2008-02-18）。 ・Space Law−各国の宇宙法 http://stage.tksc.jaxa.jp/spacelaw/ ・宇宙航空研究開発機構（JAXA） http://www.jaxa.jp/ 日本をはじめ、韓国、中国、イギリス、スウェーデン、ドイツ、フランス、ロシア、ノルウェー、ベルギー、欧州連合、アメリカ、カナダ、南アフリカ、オーストラリアの宇宙関連の法を国別にまとめている。 公開されている法令は、すでに公開されていた ・原典宇宙法 http://www.jaxa.jp/library/space_law/ へのリンクとなっており、今回公開されたのは法の本文というよりは、国別の入口といえるだろう。 なお、今後、香港、ウクライナ、スペイン、アルゼンチン、ブラジルについても各国の宇宙法への誘導口が
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JICA-『貧困削減と人間の安全保障 Discussion Paper』
フィナンシャルレビュー NO.85
https://www.who.int/social_determinants/final_report/en/