“この映画は、飛行艇時代の地中海を舞台に、誇りと女と金をかけて空中海賊と戦い、紅の豚とよばれた一匹の豚の物語である。” 日本語を含めた10ヶ国語分のあらすじがタイプライターの打刻音とともに、宮崎駿監督がデザインした日本テレビのシンボル「なんだろう」10匹（？）から現れる。アラビア語だけ右からだったり、下2行のフランス語とドイツ語だけほんのちょっと長かったりと、どこか冗談まじりでユーモラスな雰囲気が漂うこのシーンから「どうやらこの映画は気楽に見ていいようだ」という“お気楽さ”が見るものの肩肘を和らげる。 『紅の豚』（1992）はまさしく宮崎駿監督が冗談半分で企画した作品であった。最初は。 本当は国際線の機内上映向け映画だった『紅の豚』 『紅の豚』は宮崎作品の中でも、もっとも監督の個人的な映画として知られる。 当時“ド中年”だった監督自身が豚で中年の主人公ポルコ・ロッソに投影されていることは、

引越業大手のアート引越センター（以下、アート社）で妊娠中の女性社員が引越し作業中の現場で破水し、入院していたことが「週刊文春」の取材でわかった。 20代社員のA子さんは東京都北区のアート社京北支店に勤務。妊娠19週目の昨年12月27日～29日、3日間連続で引越現場に入り、3日目の引越作業中に破水したという。 A子さんから相談を受けていた同社関係者が語る。 「A子さんは支店長に『トラックの運転など、負担のかからない作業だったら出てもいい』と伝え、家具などの重い荷物の運搬といった、母体に危険が及ぶ業務は拒否していました。しかし28日、29日とエレベーターがない物件で引越作業をしており、重い荷物を抱えて階段を登り降りしていました」 A子さんは階段作業があるとわかった数日前にも、支店長に「せめて人数を増やして欲しい」と要望したが、「シフト決めはほかの担当者がやっているので、どうしようもできない」と

足を伸ばして豪快に眠る女性 左隣には眠っている女性、右隣にはひとつ空席がある席を選んだが、発車間際に乗り込んできたサラリーマン風の男性がその席に座り、時折こくりこくりと首を揺らしはじめた。たまに私の肩に頭が当たることもあったが、本人が「すみません」と謝り、なんとかそれを抑えようと眠気と戦っているのがわかったので、それ以降は特に気にしないようにした。 斜向かいの座席で眠っている、足を伸ばしきって通路に放り出し、かろうじて上半身だけを座席に乗せた状態で腕を組み、いびきをかくスポーティーな格好の若い女性が目についた。とっさに「直線」と思った。頭から足までがほぼ直線になっていて、床から約45度の角度を保っていた。彼女の両隣には誰も座っておらず、左側の空席には、彼女のものと思われるバッグが置かれている。 あの体勢はつらくないだろうか、と思いながら電車に揺られていると、2駅ほど先で、これまたお酒を限界

12月17日午前10時半ごろ、大阪市北区の繁華街・北新地にある雑居ビル4階で火災が起きた。出火元は心療内科・精神科の医療機関「西梅田こころとからだのクリニック」だ。この事件で、24人もの尊い命が失われた。 同日、クリニックを訪れた男が、油のような液体の入った紙袋を暖房器具の近くで蹴り倒して火をつけたとみられ、大阪府警は殺人と放火による重大事件として天満署に捜査本部を設置した。

「石原氏は昨年、20年以上使っていていた地元事務所を引っ越しました。新事務所は7階の部屋で外から窺い知れない上、広さも以前の半分ほど。今年選挙があることはわかっていたのに、なぜわざわざ不便な部屋に引っ越したのか……」（支援者） 新事務所は大手不動産会社が手掛ける高級マンションの一室。部屋の所有者が、アネモスだ。法人登記簿によれば、同社の代表取締役は石原氏の妻・里紗氏。アネモスは昨年7月29日、「推定価格5000万円」（地元不動産業者）とされるこの物件を購入していた。 他方、第8選挙区支部は昨年8月24日に「敷金」として50万円、9月23日以降は「事務所賃借料」として月18万9750円をアネモスに支出している。

約7万人の学生数を誇る日本最大のマンモス校、日本大学の中枢についに司直の手が伸びた。9月8日、東京地検特捜部は、日大の本部、そして最高権力者である田中英寿理事長（74）の自宅などを背任容疑の関係先として家宅捜索した。 「疑惑の舞台は日大医学部附属板橋病院です。老朽化による建て替え計画が進んでおり、予算規模は1000億円という大プロジェクト。日大は昨年、基本設計を24億円で設計会社『佐藤総合計画』に発注しているのですが、そのうち約2億円が不正に流出し、大学に損害を与えたとみられているのです」 契約は、日大が全額出資して2010年に設立された株式会社「日本大学事業部」が行なった。大学の納入業者の選定を一手に仕切り、大学のグッズの企画・販売や職員の物品購入から学生寮の管理、保険代理業まで担う組織だ。そのキーマンが日大の理事で、日大事業部の取締役も兼務する田中氏の最側近、井ノ口忠男氏（64）である

《自民党幹事長就任》政界激震スクープ「甘利明大臣事務所に賄賂1200万円を渡した」実名告発——甘利氏「金銭授受」記事を再公開 甘利幹事長は本当に口利き疑惑の説明責任を果たしたのか？ 岸田文雄新総裁の下で発足した自民党新執行部。幹事長に就任したのは甘利明氏（72）である。甘利氏といえば、2016年に小誌が“1200万円口利き疑惑”を報道。十分な説明責任を果たさぬまま、第二弾記事掲載号の発売日である1月28日に経済財政政策担当大臣を辞任した。 あれから約5年。記者会見で口利き疑惑について質問された甘利氏は「質問が出尽くすまでお答え致しました」と“説明責任は果たしたこと”を強調した。だが、本当にそうだろうか。そこで、すべての元となった「週刊文春」の甘利氏追及キャンペーン記事の第一弾を特別に全文無料公開とする。（※肩書きや年齢は2016年当時のまま） ◆◆◆ 難航したＴＰＰ交渉を大筋合意に導き、評

【現場写真入手】五輪組織委の医療物資廃棄　スタッフの告発「譲渡を提案したのに…」 TOKYO 2020　未使用医療物資は語る 8月31日に東京五輪・パラリンピック組織委員会が発表した、未使用の医療物資の廃棄問題。実は「週刊文春」はこれに先駆けて現場写真を入手しており、8月30日にスタッフの証言をもとに組織委員会に事実関係を確認する取材を行っていたが、期限までに回答はなかった。 ところが、翌31日になって山下聡・大会運営局長が突如「会場撤収の過程で判明した」と発表。組織委員会によると、廃棄が行われたのは9会場。マスク3万3000枚、消毒液380本、ガウン3420枚を廃棄し、金額はトータルで500万円に上るという。山下氏は「あってはならないこと。謝罪申し上げます。組織委員会として大変申し訳ないことをした。再発防止に努めていく」と謝罪した。 だが、小誌に告発した医療スタッフによると、この廃棄は意

◆◆◆ ――今日はお時間いただきありがとうございます。オリンピックの主役はアスリートではなく観光客だったという指摘にはハッとしました。 マライ　こちらこそありがとうございます。私自身はそれほど特別なことを言ったつもりはなかったので、反響に驚いています。ただ東京オリンピックって合計で4兆円くらいかかっていて、いくらなんでもアスリートだけのためにそんな額を出せるわけはないんですよね。だから何かプラスアルファの理由があるはずで、日本の場合はそれが「世界的な観光大国になるためのブースターとしてのオリンピック」なんだろうと自然に思っていました。 観光客が東京で遊んでくれれば… ――そのブースターの中心が、大会期間中に東京を訪れる大勢の観光客だったんですね。 マライ　そうですね。私は千代田区や千葉市などのインバウンド政策のお手伝いもしていて、日本の交通機関や飲食店が海外から観光客を迎え入れるために何年

読売新聞8月13日の紙面 膨らんだなぁ。コンパクト五輪とは何だったのか。 五輪経費問題を「RIZAP」のCMで見せたら そういえば「文春オンライン」の取材で、首相のブレーンでオリパラ事務局の最高責任者である内閣官房参与・平田竹男氏が「RIZAP GOLF」でゴルフレッスンを無料で受けていたことが判明。その金額は推定457万3800円。 RIZAPは平田氏が事務局長を務めるオリパラ事務局が主導する「beyond2020マイベストプログラム」の認定を受けていた。つまり平田氏とRIZAPは利害関係にある。 RIZAPと仲良くするなら、五輪経費問題もあのCMで見せたらわかりやすいのではないか？　最初はスリムだったけどブクブクに膨らんだ東京五輪師匠。その逆バージョンは衝撃に違いない。

東証一部上場の大手住宅メーカー・タマホームの取締役が、社員に対して風俗店の利用を推奨し、利用後に内容を報告させていたことが「週刊文春」の取材でわかった。「週刊文春」の入手したLINEや証言によれば、玉木伸弥社長も風俗店利用推奨に関与していた疑いがある。 タマホームを巡っては、これまで事実上の“ワクチン禁止令”が出されたり、携帯の5Gがコロナを引き寄せるからと同機能オフを社員に推奨したり、といったコロナに関する不可解な状況を、「週刊文春」は過去2週にわたって報じてきた。

開会式をきっかけに、一つの記事が注目を集めている。「週刊文春」2021年4月8日号で報じた五輪開会式を巡る記事に対して、東京五輪組織委員会が発売直後、異例の発売中止と雑誌の回収を求めた。そして、迎えた7月23日の開会式。この記事の内容が正確だったことがネット上で話題となり、拡散されたのだ。演出責任者だった振付演出家のMIKIKO氏が電通の代表取締役に排除されなければ、どのような開会式となったのか。MIKIKO氏を悩ませた政治家からの“口利き”…。五輪開会式で何が起きていたのか。 より多くの読者に知っていただくため、本件記事全文を期間限定で無料公開する（記事中の年齢や日付、肩書き等は掲載時のまま）。そして、「週刊文春」は今回新たに台本11冊を入手。7月28日（水）16時公開の「週刊文春 電子版」と29日（木）発売の「週刊文春」で、開会式がいかに“崩壊”していったのか、内部資料を基に特報する。

当該記事についてタマホームは7月22日付けで「事実と異なる内容が含まれており（略）誤った印象を与える」とするリリースを公表。だがその後も、複数の同社社員から情報提供が相次いだ。そのうちの一人、社員のA氏より、「ネット上の真偽不明な説に飛びついてはコロナについて不可解なアドバイスを連発する社長の実態を伝えたい」と、社内動画「タマちゃんTV」が提供された。 例えば昨年2月の動画では、玉木氏はこう語っている。 ある学者さんから聞いた話ですが、新型コロナウイルスはマイコプラズマの菌に、エボラとHIV、いわゆるエイズですね、エイズの菌を混ぜて作ったウイルスだと言われております また昨年4月の動画では、こう語っている。 「コロナになったら死ぬんじゃないか」とかですね、不安になっていると思います。そういう時どうすればいいか。秘密の言葉を、こっそりと教えたいと思います。それは「大丈夫、大丈夫」ということで

中央区晴海にある東京五輪・パラリンピック選手村付近。 出会い系アプリ「Tinder」を起動すると引き締まった肉体でポーズをとり、これみよがしに自信に満ちた肉体美を魅せる選手たちが男女どちらも確認できる。プロフィールの背景には五輪のエンブレム、自国の国旗や競技名が書かれ《Here for the olympics!》、《Olympic Games Tokyo2020》、《2020 Olympian》などと自ら東京五輪に参加することを表明し、自身のInstagramを紐付けている選手もいる。競泳、柔道、ラグビー、レスリング、陸上…競技種目も多種多様だ。 出会い系アプリに登録する五輪アスリートがたくさん！ 選手村内の感染が危惧され、バブルの穴が叫ばれていた開会式前日の7月19日以降、「文春オンライン」特集班のもとに複数の「五輪選手の出会い系事情」に関する情報が寄せられた。

2022年1月に開幕するラグビーの新リーグを巡り、日本ラグビー協会の森重隆会長（69）が、審査委員会が決めたリーグ分け最終結果を覆し、1部と2部のチームの順位を入れ替えていたことが「週刊文春」の取材で分かった。 新リーグは参加24チームが3つのディビジョンに振り分けられ、1部リーグは12チーム、2部、3部が各6チームとなる。チームの振り分けは、協会理事（当時）の谷口真由美氏を委員長に据えた審査委員会が全面的に担当。事業性、社会性、競技力の三つの指標で各チームを評価し、6月中旬に協会側に最終結果を報告した。 週刊文春が確認した内部資料によると、審査委員会が決定した順位は、1部リーグ入りの12位が近鉄ライナーズ、2部リーグに落ちる13位がトヨタ自動車ヴェルブリッツだった。しかし、森会長は委員会の審査結果に不服を申し立て、自身で諮問委員会を立ち上げて再検証を開始したのだ。 「森会長は、2021年

約1カ月前の6月初旬、ほぼ全社員がオンラインで視聴した「経営方針発表会」ではこんな一幕があった。玉木氏が突然、「ワクチンを接種したら5年後に死にますからね」と口走ったというのだ。社員のA氏が明かす。 「ギョッとしました。その後『5Gがコロナ感染を引き寄せる』という意味のことも言いました。まったく理解できず、不穏な予感がしました」 社内の“5Gに注意”メール 6月中旬には、玉木氏は幹部に対し「ワクチンを接種した場合は無期限の自宅待機」 「（自宅からの社用）PCへのログインは禁止」などのルールを伝えたという。 ある支店に勤務する社員の親族・B氏が語る。 「ワクチンを打てば出社を拒まれ、それでも働きたければ『モデルルーム周辺の草むしり』や『配置転換』と言われ、閑職への異動がほのめかされるそうです。表向きは『打つか打たないかは個人の判断』とも言っているようですが、実質は『打つな』に等しい。持病があ

筆者は普段はアメリカで陸上などを中心に取材をしているジャーナリストで、東京オリンピックの取材パスは個人で取得した。取材パスを取得したジャーナリストやメディアには、組織委員会から入国手続きやコロナ検査に関する資料、入国してからの行動規制、取材規則など膨大な資料が連日送られてくる。しかしメディアの担当者によると、その対応が「オリンピック史上最高の難易度」だというのだ。 海外メディアが取材のために日本へ渡航する場合、搭乗前96時間以内に2回の検査が必要となる。しかし日本政府が指定する検査を行う医療機関に限りがあるため、メディアの「コロナ対策責任者」は各医療機関への連絡、書式の確認、予約を行う必要がある。検査から入国日までに週末をはさむ場合などは、検査結果が間に合うかヤキモキさせられる。 問い合わせをしてもまともな応答はない 入国前には、入国後2週間の取材予定表や出国予定の提出が義務づけられている

キメラゴン　インフルエンサーを目指したりとSNSの発信力を高めたい社会人向けのコンサルティングや、SNSマーケティングの手法をテキストでまとめた教材の販売で稼いでます。 1月あたりの収入が1100万を超えたのは中学3年生の冬で当時の内訳は有料noteの販売が1000万円で大半を占めて、残りの100万は中学生向けの講演料など。中3の夏にnoteの有料販売をはじめて、初月が5万、そこから10万、15万、350万、1100万と伸びました。2カ月目に僕のことがハーバー・ビジネス・オンラインで取り上げられ、Yahoo！ニュースに転載されてバズってnoteに人が流入し、それがまた話題になって……というサイクルになって1000万円を超えました。 現在の平均は月に200～300万ぐらい。今はnoteの販売はしていませんが、個人コンサルで200万稼ぐ月もあれば、教材を売る額が多い月もあるので、収入の内訳は月

「この状況を考えれば、中止も仕方ありません」 「中止で支持率はマイナスになりません」 だが、そうした声はみな退けられた。『閣僚「五輪中止を」拒む首相』という一面記事である（朝日新聞6月25日）。五輪の成功を背に衆院解散・総選挙に臨んで長期政権の足場を築くシナリオにかたくなにこだわっているという。 6月25日付　朝日新聞の実際の見出し 「勝負師」「ケンカ師」というより「ギャンブラー」 菅首相はいまや令和おじさんではなくオリンピックおじさんなのである。首相は五輪に賭けたのだ。以前に私は「菅首相=ギャンブラー説」を書いたことがあるがやっぱり今回も賭けていた。カジノおじさんなのかもしれない。 ちょっと説明すると、これまで菅首相は「勝負師」とか「ケンカ師」と称されることが多かった。たとえば読売新聞政治部が昨年末に書いた本のタイトルは『喧嘩の流儀　菅義偉、知られざる履歴書』（新潮社）である。 「やるな

中東で人気になったジャンル、忌避されるジャンル “日本アニメーション”制作のアニメ作品は根強い人気があり、『小公女セーラ』や『ちびまる子ちゃん』は人気の作品でした。ちなみに『ちびまる子ちゃん』はアラブではそのまま『マルコ』というタイトルで放送されています。この作品に関してはいわゆる「日本人の日常」を描いているという点で人気があったようです。 日本のアニメは流行っていますが、そのなかでもあまりファンであることを公言しにくいジャンルがあります。それはいわゆる“アイドル系アニメ”です。アラブでは「男は男らしく、女は女らしく」という価値観がいまだ根強いので、男性ファンはいるのですが『アイドルマスター』や、『ラブライブ！』を好きだということを堂々と公表しにくい環境にありました。表立って好きだと言える人は少なく、一度だけ『アイドルマスター』のシャツをドバイで着ていたアラブ人男性に会ったときにお話ししま