職業格付け (Job rating)
日本でも学生の就職先人気ランキングなどが雑誌を賑わせることもあるし、給料やボーナスなどをランキングする企画もある。 米国でも職業をランキングする企画はあるようで、これは単に収入だけでなく、労働環境、肉体的きつさ、ストレス、年収、労働時間を総合的に判断して200の職業をランキングするものだ。 ちなみにトップ３は、第一位が数学者、第二位がアクチュアリー、第三位が統計学者である。職業をランキングすること自体が他愛もない話かも知れないが、ランキングには彼我の差がうかがわれて興味深い。 第一に米国でのランキングで眼を引くのは、学問分野の間でも年収に差があることだ。日本の大学教授の年収で、学問分野による差は小さいだろう。しかし、米国では平均年収が大きく異なるのだ。 例えば、物理学者が100,140ドル、数学者94,160ドルなのに対して、社会学者は63,195ドル、歴史学者は61,209ドル、哲学者は
雇用の常識 「本当に見えるウソ」 - 池田信夫 blog
雇用問題ほど、いろいろな神話が一人歩きしている分野はない。本書はその実態を具体的なデータで反証する。たとえば 一度も転職しないという「終身雇用」はもともと存在しないが、長期雇用は崩壊していない。転職率はここ20年で1〜2％ポイント増えているが、世界でも極端に低く、雇用の流動化は進んでいない。 大学生が「就職後3年で辞める」傾向は、ここ15年ほど変わっていない。離職率は増えているが、その原因は大学進学率が大幅に上がったこと。 「成果主義賃金」をとっている企業はほとんどない。実態は上司の査定による「能力主義賃金」で、これは中高年の賃下げを行なうため。 年功序列は崩れ始めている。年齢給が減って査定部分が増え、50代で昇給はほとんどなくなる。 「派遣を正社員にしろ」というが、実際にやったら正社員として就職できる人は1/20になる。規制強化は、まったく保護されていないアルバイトを増やすだけ
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日本労働研究雑誌 2008年特別号(No.571)｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
厚生労働省：平成２０年版労働経済の分析（本文版）〔平成20年7月22日閣議配布〕
けいざい・かわら版『労働力人口の減少により国内の専門職は大幅に減少～国内人材の更なる活用と海外の高度人材の取り込みで人的資本の確保を～』 | 結城 良彦 | 第一生命経済研究所
厚生労働省：労働経済動向調査（平成19年2月）結果の概況